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「スマートグリッド」最新記事一覧

テクノフロンティア 2018 開催直前情報:
電力変換装置の損失計測を強力にサポート 日置電機
日置電機は「TECHNO-FRONTIER 2018(テクノフロンティア)」(2018年4月18〜20日、幕張メッセ)で、「電力変換装置の損失計測を強力にサポート」をテーマに展示を行う。200Mサンプル/秒を実現した、多チャンネル損失評価が行えるメモリハイコーダー「MR6000」や、SiC搭載インバーターの電力測定を高精度に行えるパワーアナライザー「PW6001」などを出展する。(2018/4/2)

製造ITニュース:
国内IoT市場は2022年まで年間平均14.9%で成長、スマートホームがけん引
IDC Japanは、国内IoT市場における用途別、産業分野別の予測を発表した。同市場は2022年まで年間平均14.9%で成長し、今後は「スマートホーム」関連の個人支出が急増すると予測している。(2018/3/29)

太陽光:
200%の過積載に対応、施工費も削減できる低圧太陽光向けパワコン
オムロンは「スマートグリッドEXPO」で低圧太陽光向けの新型パワコンを披露。200%までの過積載に対応する他、施工性を高めたのが特徴という。(2018/3/1)

日本TI TLV9061、TLV7011:
実装面積を削減するオペアンプとコンパレーター
日本テキサス・インスツルメンツは、0.8×0.8×0.4mmの5ピンX2SONパッケージで供給する小型オペアンプ「TLV9061」と低消費電力のコンパレーター「TLV7011」ファミリーを発表した。(2018/2/28)

AMI(高度メーターインフラ)を活用
スマートグリッド実現の鍵は無線通信、「IEEE 802.11s」が示す可能性
送電網のスマートグリッド化を実現するにはネットワークが鍵となる。注目されるのが、IEEE 802.11sを活用したワイヤレスメッシュネットワークだ。(2018/2/6)

メイドインジャパンの現場力(13):
リードタイムを半減、AR活用なども視野に入れる日立大みか工場の進化
日立製作所グループにおいて、さまざまなインフラの制御システムを構築しているのが大みか事業所である。総合システム工場としての位置付けを担う同工場は、スマート工場化の実証なども推進し、リードタイム半減に成功。さらにITシステムの高度化やAI活用などで進化を進めようとしている。(2018/1/9)

SEMICON Japan 2017基調講演(1):
日本企業にとって「中国は脅威ではなくチャンス」
SEMI Chinaのプレジデントを務めるLung Chu氏は、2017年12月13〜15日に開催された「SEMICON Japan 2017」の基調講演で、中国の半導体市場について講演。中国は、まだ「脅威」ではなく、むしろ大きなビジネスチャンスだと強調した。(2017/12/21)

シャープ LN-CB1AA:
押して運べる「太陽光パネル+蓄電池」、シャープが発売
シャープが太陽光パネルと蓄電池を備える、移動式ソーラー充電スタンドを開発。スマートフォンなどを充電できる独立電源システムで、ポスターなどの掲示にも利用できる。(2017/12/21)

富士経済 充電インフラ市場調査:
普通・急速・ワイヤレス――EV充電インフラはどう普及するのか
電気自動車やプラグインハイブリッド車の市場拡大が急加速する中、普及を支える充電インフラ市場は今後どのように推移するのか。富士経済がその展望をまとめた。(2017/12/6)

自然エネルギー:
「スマートエネルギーWeek」、2018年東京は7万人規模に
再エネ、蓄電池、スマートグリッドなど、エネルギー分野を幅広く網羅する総合展示会「スマートエネルギーWeek」。2018年の第14回は、出展社数1500社以上、来場者数7万人を見込むという。(2017/12/5)

蓄電・発電機器:
“消火できる“蓄電池を実現、寿命も延ばせる新電解液
東京大学とNIMSらの研究グループは、消火機能を備える新しい有機電解液を開発した。電極の劣化も少なく、安全かつ高エネルギー密度を両立する新型二次電池の実現を後押しする成果だ。(2017/11/30)

絶対に発火しない長寿命電池へ:
「火を消す」有機電解液を開発――東大など
東京大学と物質・材料研究機構(NIMS)らの研究グループは、消火機能を備えた高性能有機電解液を開発した。安全かつ高エネルギー密度を両立した新型二次電池の開発に弾みをつける。(2017/11/29)

「絶対に発火しない電池」実現へ 「火を消す」電解液、東大など開発
絶対に発火しない電池実現へ――消火機能を備えた高性能有機電解液を、東京大学大学院などの研究グループが開発した。(2017/11/28)

エネルギー管理:
電力価格でエネルギー消費を制御する技術、不安定さの謎を解明
電力価格を調節することで電力消費の抑制・促進を行う「リアルタイムプライシング」。このほど、名古屋大学と岡山県立大学の研究チームがこのシステムの弱点とされていた“不安定さ”を解決する条件を解明。スマートグリッドの構築に必要な技術とされるリアルタイムプライシングの実現に貢献する成果だという。(2017/11/28)

三菱電機製太陽光パネル:
ため池に9500枚の三菱製太陽光パネル、“連環”水上メガソーラー
三井住友建設が香川県のため池に建設していた水上メガソーラーが完成。三菱電機製の太陽光パネルを採用し、年間290万kWhの発電量を見込んでいる。(2017/11/27)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

ABB PVS980:
メガソーラー用の直流1500V対応パワコン、ABBが日本市場に投入
メガソーラーの機器コストを削減できるとして注目されている、1500V対応パワコン。ABBが日本市場での販売を開始した。(2017/11/15)

マイニングフラット:
仮想通貨のマイニング向け電力プラン、Looopが提供
Looopは電力販売メニューに新たに2つのプランを追加。1つは業務用空調や大型冷凍庫を所有する需要家向けの「動力プラン」。もう1つは、ビットコインなどで知られる仮想通貨のマイニング事業者向けの格安料金プランだ。マイニング事業者向けのプランを用意する理由とは?(2017/10/11)

TechFactory通信 編集後記:
「NS」「KY」「KO」「SD」……いまさら気付いた「信号機」の魅力
日本全国の信号機の数は? そのうちLED式信号機の割合は?(2017/9/30)

デルタ電子 Q-VEC:
一般住宅に設置できるEV充電器、40kWhを7時間でフル充電
デルタ電子は一般住宅向けの電気自動車用充電器の販売を開始した。最大6kWで充電でき、30kWhのバッテリーを搭載したEVで約5時間、40kWhの場合は約7時間でフル充電できるという。(2017/9/26)

製造業IoT:
「つながる街路灯」から始めるスマートシティー、PTCが取り組み強化
PTCは、スマートシティーソリューションとIoT向けアプリケーション開発運用プラットフォーム「ThingWorx」の提供により、社会イノベーション事業への取り組みを強化する方針を示す。(2017/9/25)

マウスコンピューター mouseスマートホーム:
2万円台で作れるスマートホーム、家電を自在に遠隔操作
家の中の家電や電子機器をスマートフォンから自由に管理できる――。マウスコンピューターは、スマートホームを安価に構築できるスターターキットの販売を開始した。(2017/9/13)

室蘭バイオマス発電 室蘭バイオマス発電所:
国内最大級のバイオマス専焼発電所、2020年稼働へ建設開始
北海道室蘭市で国内最大級となるバイオマス専焼発電所の建設が始まった。パームヤシ殻を主燃料とするJXTGエネルギーの発電所で、2020年春頃の稼働を予定している。(2017/9/5)

三菱日立パワーシステムズ 加圧型複合発電システム:
都市ガスを効率利用、燃料電池×ガスタービンの複合発電機を販売へ
三菱日立パワーシステムズは、業務・産業用に開発した固体酸化物形燃料電池(SOFC)とマイクロガスタービン(MGT)の組み合わせによる加圧型複合発電システム(ハイブリッドシステム)の販売を開始した。(2017/8/24)

東芝ライテック eneGoon:
「SOCレンジ」100%の家庭用蓄電池、太陽光と直流連携も可能に
東芝ライテックは、家庭用蓄電システムの新製品を発表した。電池容量はそのままで従来モデルから小型化した7.4kWh(キロワット時)のモデルと、太陽光発電と直流のまま連携できる複合型パワーコンディショナーを採用した5.0kWhの2機種を2017年7月から販売する。(2017/8/15)

東芝三菱電機産業システム SOLAR WARE:
1500V対応パワコンで変わる太陽光発電、コスト削減にメリット
太陽光発電のコスト削減に向けて、国内でも直流1500V対応パワコンの導入に注目が集まり始めている。国内メーカーでいち早く1500V対応パワコンを投入した東芝三菱電機産業システム(TMEIC)は「PVJapan2017」でその実機を披露した。(2017/8/1)

日立パワーソリューションズ 太陽光協調型 風力発電システム:
太陽光と風力が“協調発電”、1つの連系枠をフル活用
日立パワーソリューションズは既設の太陽光発電設備の連系枠に追設する、太陽光協調型の風力発電システムを開発した。雨天時や夜間に風力発電設備を稼働させ、日中時は風力発電を制御して太陽光発電で発電するといった運用が可能になり、連系枠の利用率を高めることができる。(2017/7/28)

ラプラス・システム L・eye:
パッケージ化で“割安”に、17種類から選べる太陽光向け遠隔監視
ラプラス・システムは「PVJapan2017」に遠隔監視システム「L・eye(エルアイ)」シリーズを展示。2017年7月からこれまで低圧向けにしか用意していなかったパッケージサービスを、新たに高圧・特高向けにも広げる。(2017/7/18)

オムロン パワーコンディショナKPK-Aシリーズ:
変換効率96.5%、屋内に置けるZEH向けパワコン
オムロンは、住宅用太陽光発電システム向け屋内設置型パワーコンディショナーの新製品を2017年8月から販売する。実発電量最大化と屋内設置場所の拡大を両立したという。(2017/7/13)

東芝/JR西日本 TWILIGHT EXPRESS 瑞風:
「瑞風」の非電化区間の走行を助ける小型ハイブリッド駆動システムを新開発
東芝は、新型寝台列車「TWILIGHT EXPRESS 瑞風」向けの駆動システムとして、新開発の小型ハイブリッド駆動システムを納入した。(2017/6/30)

基礎から学ぶBEMS活用(3):
BEMSを導入する前に、知っておきたい「補助金制度」と「成功事例」
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第3回はBEMSを導入する際に活用できる補助金制度とBEMS導入支援事業の今後の展望について解説します。(2017/6/30)

NTTファシリティーズ 冷却システム「Oasis」:
“空調を丸ごと外に出す”冷却システム、データセンターの新たな常識となるか
NTTファシリティーズは、2017年5月10〜12日に東京ビッグサイトで開催された「データセンター展」で、“空調を丸ごと外に出す”冷却システム「Oasis(オアシス)」を展示した。(2017/6/16)

電気、水道、ガスなど
数え切れないほどあるリアルタイムBIの公益事業へのメリット、5つにまとめると?
BI(ビジネスインテリジェンス)ソリューションは、設備集約型や現場主導型の公益事業会社に大変革をもたらす。それ故に「見えなかった」データの価値を見つけ出そうとする企業に普及する可能性が高い。(2017/6/5)

一重効用ダブルリフト吸収冷凍機 DXS:
未利用熱を逃さない、低温排熱から温度差2倍で熱回収する新型冷凍機
日立ジョンソンコントロールズ空調と日立製作所は産業排熱の利用可能温度をより低温域まで拡大し、従来の約2倍の温度差で熱回収が可能な一重効用ダブルリフト吸収冷凍機の開発に成功した。工場排熱や地域熱供給ネットワークなどにおける未利用熱の活用促進が期待できるという。(2017/6/2)

ビッグデータ利活用と問題解決のいま(45):
データ主導のスマートシティが、衰えた工業地帯を復活させる?
米国運輸省が実施した「スマートシティ・チャレンジ」で、全米78都市の中から選ばれたのが、さびついた工業地帯“ラストベルト”で知られるオハイオ州のコロンバス市だ。地域変革を目指すスマートシティをデータ活用の観点から見てみると……?(2017/5/24)

改正FIT法おまかせプラン:
改正FIT法への対応を丸ごとおまかせ、価格は「業界最低水準」の新サービス
エクソルは太陽光発電事業者向けに、運用保守をはじめとする改正FIT法への対応を丸ごとサポートする「改正FIT法おまかせプラン」の提供を開始した。住宅プランで年平均7200円、低圧プランで年平均2万6500円、高圧プランで年平均100万円で提供する。(2017/5/24)

IoTエッジ市場に注力:
ラティス、28nm FD-SOIのFPGA開発を決断
Lattice Semiconductor(ラティスセミコンダクター)は、IoT(モノのインターネット)エッジ市場に向けた製品展開や事業の方向性を示す中で、28nm完全空乏型SOI(FD-SOI)技術を用いたFPGAのサンプル出荷を2018年中に行う計画であることを明らかにした。(2017/5/22)

大日本印刷 積水化学工業 電源レス電子ペーパー:
フィルム型太陽電池で電源いらず、屋内でも使える電子ペーパー
大日本印刷(DNP)と積水化学工業はフィルム型の太陽電池を活用し、室内でも利用できる電子ペーパーを開発した。2017年4月中旬から、都内のコンビニエンスストアの店頭に電子看板として設置し、実証試験を行っている。(2017/5/18)

ニチコン パワー・ムーバー:
自動車を電源に、トランクに収納可能な外部充電器
ニチコンはEV・FCV・PHVに搭載されている大容量の電池から電気を取り出し、交流100Vに変換する可搬型V2L(Vehicle to Load)システムを開発した。最大1.5kWのコンセント3口に対応。2017年8月からEVパワーステーション「パワー・ムーバー」として発売を開始する。(2017/5/12)

これまでネットワーク化を諦めていた場所でも設置可能に:
PR:最新無線LANソリューションで広がるネットワークのさらなる可能性
モバイル、クラウド、IoTといったトレンドが広がりを見せる中、新たな「無線LAN環境」の需要が高まっている。だが、インフラ未整備のエリアや屋外、工場、商業/公共施設、建築現場などでは、時間やコストだけでなく、“物理的な制約”もあって簡単には構築できないケースもある。そうした、これまではネットワーク化を諦めていた場所でも、高速で柔軟な無線LAN環境を素早く構築できる新たな無線LANソリューションに注目が集まっている。(2017/5/12)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

日東工業 感震機能付ブレーカー:
「業界初」感震機能を内蔵するブレーカー、地震火災の対策に
地震時の二次火災の防止に役立つとして、政府が普及を推進している感震ブレーカー。日東工業は地震を感知する感震リレーを内蔵したブレーカーを2017年8月から発売する。「業界初」(同社)という感震リレーとブレーカーを一体化した製品とすることで、他社や産業用の分電盤にも取り付けやすくした。(2017/4/28)

TECHNO-FRONTIER 2017:
「産業自動化とビルオートメーションに注力」、デルタ電子が新分野へ事業拡大
デルタ電子は、パワーエレクトロニクス分野に加え、オートメーションおよびインフラストラクチャを加えた3つの領域で事業拡大を図る方針だ。「TECHNO-FRONTIER 2017」では、これらの主力商品を事業分野別に披露し、来場者に充実した製品群をアピールした。(2017/4/25)

東洋電機製造 ワイヤレスインホイールモータ:
世界初、走る電気自動車へワイヤレス給電
東洋電機製造は東京大学大学院、日本精工と共同で、電気自動車が走行中に道路からワイヤレスで給電する仕組みを開発し、世界で初めて実車走行に成功したと発表した。インホイールモーターを活用したシステムで、実用化できれば電気自動車の普及課題の1つである“航続距離の短さ”を解決できる可能性がある。(2017/4/19)

電気自動車:
EVの充電時間が3分の1に、CHAdeMOが急速充電器の高出力化に乗り出す
電気自動車(EV)など電動車両のDC充電方式であるCHAdeMO規格が改定され、従来よりも高出力の充電が可能になった。2017年3月30日にUL Japan 安全試験所(三重県伊勢市)で開催した技術展示会で、そのデモンストレーションを行った。「この出力レベルの充電器を用いた充電は世界初」(CHAdeMO協議会)としている。(2017/4/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産の国内戦略を刺激したノートe-POWER
ここしばらく国内でほとんどリリースせず、存在感が希薄化していた日産だが、昨年にノートのハイブリッド車、e-POWERでヒットを飛ばした。販売店にとっても救世主となったこのクルマの実力に迫った。(2017/4/3)

シュナイダー エレクトリック Conext SmartGen:
コスト低減のカギはIoT、自己診断する1500V級パワコン
シュナイダーエレクトリックが「スマートエネルギーWeek 2017」にて国内初投入となる太陽光発電向けの新製品を披露した。自己診断機能を備えるパワコンなど、IoTを強みにコスト低減や安定稼働ニーズが高まる国内市場を開拓していく方針だ。(2017/3/31)

エネルギー列島2016年版(46)鹿児島:
小水力発電と海流発電が離島に、天候に左右されない電力を増やす
鹿児島県の奄美大島では古い小水力発電所が5倍以上の規模で復活した。石油火力発電に依存する離島の中でCO2を排出しない電力を供給する。近隣の島の沖合では海流発電の実証試験を計画中だ。本土側では原子力発電所の周辺地域にメガソーラーが広がり、新しい地熱発電所の建設も進む。(2017/3/14)

NextDrive「NextDrive Wi-SUN Cube」:
積み木のようなIoTゲートウェイ、Wi-SUN対応でHEMSの中核に
台湾のベンチャー、NextDriveが電気プラグ型の小型IoTゲートウェイを販売開始する。ロームのWi-SUNモジュールを搭載し、家庭内での需要増の見込まれるWi-SUNを利用したHEMSに中核を担う。(2017/3/14)

太陽光:
コスト低減のカギはIoT、自己診断する1500V級パワコン
シュナイダーエレクトリックは「スマートエネルギーWeek 2017」に出展し、国内初投入となる太陽光発電向けの新製品を披露した。自己診断機能を備えるパワコンなど、IoTを強みにコスト低減や安定稼働ニーズが高まる国内市場を開拓していく方針だ。(2017/3/13)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。