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「スマートグリッド」最新記事一覧

Wave Energy SOLAR SPEC MEGA/SOLAR WATCH/SOLAR SPEC T:
大規模メガソーラー発電所向けパッケージシステム
Wave Energyは、大規模太陽光発電システムに対応した受変電設備一体型システムや遠隔監視・制御システム一体型システムなどのパッケージシステム群を新開発し、販売を開始する。(2016/7/22)

特選ブックレットガイド:
非常時の切り札となるか? 水を使わず空気で発電する「亜鉛電池」
消費電力36WのノートPCなら約15時間動作する。(2016/7/21)

電力供給サービス:
IoT時代のエネルギー事業、顧客が求めるのは「電気やガス」ではない
電力システム改革をはじめとする制度改革に加え、IoT化が進むエネルギー産業。インテルが東京都内で開催したプライベートイベントの基調講演に、東京ガスと東京電力ホールディングスが登壇し今後の両社の事業戦略について語った。(2016/7/15)

特選ブックレットガイド:
土地がない……、では道路だ! 世界で進む「太陽光発電道路」事情
フランスやオランダで実現。(2016/7/14)

IoTで生まれる新たな対応
機械が人間に、人間が機械に? IoTで突きつけられる4つの問い
「モノのインターネット」(IoT)により、生活は便利になり、ビジネスにさまざまな良い効果が生まれている。だが、IoTによって新しく考えなければいけない課題がある。(2016/7/12)

三菱電機:
屋根には太陽電池パネル、発電容量1.8MWを確保する環境配慮型倉庫
三菱電機は、和歌山県和歌山市にある冷熱システム製作所の外部倉庫を統合・集約し、新たに環境配慮型倉庫「岩出物流センター」を建設、稼働を開始した。(2016/7/7)

東芝:
銀座線1000系車両向けに非常走行用電源装置を納入
東芝は、東京地下鉄(東京メトロ)の銀座線1000系車両向けに、リチウムイオン二次電池と充放電制御装置を組み合わせた非常走行用電源装置を納入したと発表した。(2016/7/6)

Society 5.0を世界に先駆けて実現へ:
産総研、2030年に向けた研究戦略を策定
産業技術総合研究所(産総研)は、2030年に向けた産総研の研究戦略を策定した。2030年の産業像や社会像を見据え、「超スマート社会(Society 5.0)」の実現など、大きく4つの研究目標を定め開発に取り組む。(2016/6/30)

ニチコン ESS-H1L1:
容量12kWhの家庭用ハイブリッド蓄電システム
ニチコンは、ハイブリッド型として“同社初”となる家庭用蓄電システムの新製品「ESS-H1L1」の受注を開始した。(2016/6/27)

特集:IoT時代のビジネス&IT戦略(6):
コグニティブ技術も生きる、IoTの最新12社事例――製造業、自動車、ヘルスケア・医療、顧客対応、農業、建築・公共
社会一般から大きな注目を集めているIoT(Internet of Things)。だが、その具体像はまだ浸透しているとはいえない。今回は、2016年5月25、26日に開催された「IBM Watson Summit 2016」の幾つかのセッションの模様から、その最新事例をお伝えしよう。(2016/7/6)

特選ブックレットガイド:
水面に浮かぶ太陽光発電所「水上式のメガソーラー」
太陽光発電の導入量拡大のカギを握る!?(2016/6/16)

愛知製鋼:
電気炉の排熱有効活用による省エネルギー改革に着手
愛知製鋼は、電気炉から出される排熱からエネルギーを回収・変換し活用する製鋼リエンジ「電気炉の排熱有効活用」に着手することを決め、設備工事を開始した。(2016/6/14)

蓄電・発電機器:
世界基準の1500Vパワコン、米国で評価され日本企業で初の受注
東芝三菱電機産業システムは、日本勢としては初めて太陽光発電システム用1500V系パワーコンディショナーの受注に成功した。(2016/6/8)

太陽光:
人工知能で電力需要を予測、日本気象協会が需給コスト削減に本腰
太陽光発電の出力予測などに役立つ日射量予測サービスを提供している日本気象協会が、同協会のエネルギー事業戦略について説明した。最新の気象衛星の活用による予測精度の高精度化など、予測サービスのさらなる向上を目指すとともに、人工知能技術などを活用した電力需要予測サービスの開発も推進する。目指すのは再生可能エネルギーの導入拡大などにより課題となっている需給調整コストの削減だ。(2016/6/3)

三菱電機 DIAPLANET TOWNEMS:
IoT技術で街の省エネと快適な暮らしを実現するEMSサービス
三菱電機は、IoT技術とクラウド基盤を活用し、接続された機器の省エネ化や快適な暮らしをサポートするEMSサービス「DIAPLANET TOWNEMS」の販売を2016年6月に開始すると発表した。(2016/5/30)

ソニー LSPX−103E26:
明るさ1.4倍で音質も向上、LED電球スピーカーに新製品
ソニーは、従来品よりも機能や性能を大きく向上させたLED電球スピーカーの新製品「LSPX−103E26」を2016年5月21日に発売。(2016/5/27)

電力供給サービス:
サイバー攻撃に狙われる電力網、求められるセキュリティ
スマートグリッドやスマートメーターの設置など、電力網がサイバー攻撃に狙われる可能性が生まれてきている。その中でカスペルスキーは電力網など重要インフラを対象としたサイバーセキュリティサービスを発表した。(2016/5/26)

CSS Yield Vision:
太陽光発電所の発電性能を自動診断するサービス
CSSは、太陽光発電所の発電性能を自動診断するサービス「Yield Vision」の提供を開始した。(2016/5/26)

IoT観測所(21):
「IoTの困難さ」に直面するインダストリー4.0
第4次産業革命として注目される「インダストリー4.0」は、既に実践段階に入っている。技術的にはOPC UAベースでの実装が推奨されているが、意図する“しなやかさ”を実現するための技術的な困難は残されている。(2016/5/25)

ホンダ スマート水素ステーション:
独自開発の高圧水電解システムを採用した小型水素ステーションを稼働
ホンダは独自開発の高圧水電解システム「Power Creator」を採用した小型水素ステーションを青山本社ビルに設置し、稼働を開始した。(2016/5/24)

東芝 H2One:
自立型水素エネルギー供給システムに車載モデル登場
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表。4トントラック2台で構成され、水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載する。(2016/5/20)

IT導入完全ガイド:
水や電力の需要予測、災害・犯罪対策など……“社会インフラ”IoTのユースケース
今後、日本がIoT分野で世界をリードできる可能性が高いのが「社会インフラ」の領域だ。今回は、社会インフラ領域に関連するIoTのユースケースを見てみよう。(2016/5/9)

日本気象協会 SYNFOS-solar:
最大72時間先までの日射量を全国1km単位で予測できるサービス
日本気象協会は、最大72時間先まで30分ごとの日射量を全国1kmメッシュで予測できる日射量予測サービス「SYNFOS-solar 1kmメッシュ」の提供を開始した。(2016/5/6)

IT活用:
三菱重工の相模原製作所、日立の統合EMSでエネルギーコストを5%削減
日立製作所が三菱重工相模原製作所(神奈川県相模原市)に導入したエネルギー・設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「EMilia」がこのほど本格稼働した。EMilia導入により世界トップクラスの性能をもつ三菱重工製ガスコージェネレーションシステムの運転を最適化するとともに、その性能を最大限引き出すことで相模原製作所のエネルギーコストを5%削減できる見込みだ。(2016/4/27)

太陽光:
日射量を1km単位で72時間先まで予測可能に、日本気象協会が新サービス
日本気象協会はこのほど高精度・高解像度のエリア日射量予測サービス「SYNFOS-solar 1kmメッシュ」の提供をこのほど開始した。最大72時間先まで、30分ごとの日射量を全国1キロメートルのメッシュ単位で予測することが可能となった。(2016/4/26)

電力供給サービス:
電線から失われる電気を守れ、実際の配電網を使った国内初の実証試験
早稲田大学と東京電力パワーグリッドは、科学技術振興機構(JST)の戦略的創造研究推進事業チーム型研究(CREST)で、配電網の電力損失最小化の共同実証試験を開始する。期間は2016年4月から2020年3月までの予定。(2016/4/22)

IT導入完全ガイド:
4年後には16兆円市場に! IoTの“魅力”とは何か!?
「IoT(Internet of Things:モノのインターネット)」を理解し活用するための基礎知識として、IoTの全体像を整理する。(2016/4/11)

トヨタ、Microsoft Azure利用の新スマートカー企業「Toyota Connected」設立
トヨタ自動車が、Microsoftとスマートカー技術の開発・提供を目的とした新合弁会社「Toyota Connected」を設立した。同社の車から収集するデータを「Microsoft Azure」で解析し、ドライバーへのサービスに役立てる。(2016/4/5)

最大1300億ドルもの価値を創出
スマートグリッドテクノロジーと予測分析が電力会社を変える
公益事業会社は、以前にも増して高度な分析手法を業務管理に取り入れるようになっている。本稿では、あるプロバイダーが大成功を収めた方法を紹介する。(2016/4/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
新型プリウスPHV 伸びたEV走行距離と後退した思想
米国・ニューヨークで開催された国際オートショーで、トヨタ自動車の新型プリウスPHVが発表された。旧来モデルと比べてバッテリーのみでの走行距離を大幅に伸ばしたが、それと引き換えに失ったものは大きい。(2016/4/4)

インダストリアルIoTの実現へ:
カスタム計測器で現場監視、コスト削減に貢献へ
日本ナショナルインスツルメンツは、「スマートグリッドEXPO」で、プロセッサとFPGAで構成されたカスタム計測器「CompactRIO」を用いた風力発電を監視するソリューションを展示した。データの記録から処理までを1台で行うため、現場監視の大幅なコスト削減につながるという。(2016/3/25)

スマートエネルギーWeek 2016:
太陽光発電は建てた後も進化する、増設や蓄電を容易に可能に
ニプロンは「スマートグリッドEXPO 2016」に出展し、太陽光発電設備の追加設置や蓄電池システムなどを組み合わせることで、発電量を最大化することができるシステム「PVMaximizer(PVマキシマイザー)」をアピールした。(2016/3/18)

太陽光:
低圧の太陽光発電の出力制御、ルール変更を待たずに先手を打つ
FITが始まって急速に広まった太陽光発電設備。現在、東京・関西・中部電力管内では出力50kW未満の低圧設備に出力制御の義務は課されていないが、将来こうした規制が強化される可能性もある。定期的なメンテナンスなどについても同様だ。新電元工業は「第6回 スマートグリッドEXPO」で、こうした出力制御や遠隔監視などのメンテナンスニーズに対応する新製品を展示した。(2016/3/14)

太陽光パワコンを内蔵:
直流のまま充電できる容量12kWhの蓄電システム
ニチコンは、「スマートグリッドEXPO」(2016年3月2〜4日/東京ビッグサイト)で、直流のままで充電できるハイブリッド型蓄電システム「ESS-H1L1(仮)」の参考展示を行った。(2016/3/9)

エネルギー列島2015年版(46)鹿児島:
豚の排せつ物からバイオ燃料を、火山の島では地熱発電と水素製造も
鹿児島県は再生可能エネルギーの宝庫だ。太陽光・風力・中小水力発電の導入量は全国でトップクラスに入り、バイオマスと地熱発電も広がってきた。木質バイオマス発電のほかに、豚の排せつ物や藻類からバイオ燃料を生産する。火山がある離島では地熱発電の電力で水素を製造する構想がある。(2016/3/8)

既存システムで売電収入がアップ?:
影のかかる所にも太陽光パネルを設置できる装置
ニプロンは、「スマートグリッドEXPO」(2016年3月2〜4日/東京ビッグサイト)で、ソーラー発電用のシステム「PVMaximizer(PVM)」などを展示した。PVMにより、今まで設置できていなかった部分にも太陽光パネルを設置でき、既存システムでの売電収入の向上を実現できるという。(2016/3/7)

【講座】回路設計の新潮流を基礎から学ぶ:
PR:IoT用途に向けたワイヤレス・マイコン、1個のコイン型電池で20年の動作が可能
(2016/2/29)

製造業IoT:
2015年のIoTへの国内年間投資額は6.2兆円、製造業が最大
IT調査会社のIDC Japanは、国内のIoT市場の産業分野別動向について発表した。2015年のIoT関連への年間投資額の1位は組み立て製造業、2位はプロセス製造業になっているという。(2016/2/24)

「TSN」の標準化が進む:
産業用IoT向けイーサネットは次世代へ
産業機器分野においてIoT(モノのインターネット)を普及させる手段の1つとして、「IEEE 802.1 TSN(Time Sensitive Networking)」と呼ばれる次世代規格の標準化が進んでいる。標準イーサネットの拡張版である同規格は、コストや相互運用性などの面でメリットを生み出す可能性がある。(2016/2/2)

特集:FinTech入門(3):
ブロックチェーンは「取引コストゼロ」の世界を実現しようとしている
本特集では金融業界がFinTechでビジネスを拡大するために必要な技術要件を浮き彫りにし、一つ一つ解説していく。今回は、FinTechの潮流の中で、特に注目を浴びているキーワード「ブロックチェーン」についてのセミナーの模様を紹介する。その応用分野は狭義の「金融」にとどまらない。流通やヘルスケア、音楽、ゲーム、さらには「契約」全般など、幅広い可能性を秘めたブロックチェーンの可能性を探る。(2016/1/22)

ビッグデータ利活用と問題解決のいま:
米国に見るクリーンエネルギーでのビッグデータ活用と地域振興
COP21で「パリ協定」が採択され、米国での地球温暖化対策が注目されている。同国におけるクリーンエネルギー分野でのビッグデータを活用した地域経済振興策とはどのようなものか。(2016/1/21)

IoT観測所(17):
日本発の無線規格「Wi-SUN」、国際展開への飛躍を阻む4つの問題
IoTにまつわる標準化規格で数少ない日本発の規格が「Wi-SUN」だ。家庭向けに低消費電力でメッシュネットワークを構築できるWi-SUNの特徴と、国際的なデファクトスタンダード化を阻む問題について解説する。(2016/1/15)

米ウインドリバー プレジデント ジム・ダグラス氏:
PR:ビジネスとして走り出すIoTをエッジとクラウドでカバーする
IoT OSベンダーによる無償OS提供――ウインドリバーは2015年に根幹となる戦略を大幅に転換した。IoTという時代の波を受け、30余年の社歴を持つ企業がスタートアップの精神で取り組むのは、組み込みOSというコアビジネスを有した上での、クラウドソリューションプロバイダーへの変身だ。(2016/1/12)

STマイクロエレクトロニクス 日本法人代表取締役社長 マルコ・カッシス氏:
PR:運転、環境、IoTの3領域に注力、STは「顧客が最大のリターンを得られる“最善の選択肢”になる」
STマイクロエレクトロニクス(以下ST)は、世界的なトレンドであるSmart Driving(スマートな運転)、Smart Environments(スマートな環境)、Smart Things(スマートなモノ)の3つを成長領域に掲げ、センサーから、マイコン、パワーまでを包括する先端製品によるシステム提案を加速させる。「より良い製品とともに、充実したエコシステム作りを進める」と語るSTマイクロエレクトロニクス 日本法人社長のマルコ・カッシス氏に2016年の戦略を聞いた。(2016/1/12)

電力供給サービス:
電力システム改革後に起こる、総合エネルギー産業化とビジネスモデル変革
ITベンダーであるSAPジャパンは「電力システム改革後」に起こるエネルギー産業のビジネスモデル変革を見据え、IoTやビッグデータを活用したインフラ産業の新たな事業運営を提案する。(2015/12/16)

テキサス・インスツルメンツ bq76PL455A-Q1:
1チップで16個の二次電池セルの充電状態監視と保護を実現
日本テキサス・インスツルメンツは、電池モジュール/電池パックを構成する各電池セルの電圧を計測する電池監視IC「bq76PL455A-Q1」を発表した。(2015/12/15)

車載半導体:
アクティブセルバランス対応の電池監視IC、48Vシステムを1チップでカバー
日本テキサス・インスツルメンツは、1チップで16個の二次電池セルの充電状態監視と保護を行える「bq76PL455A-Q1」を発表した。電池モジュール/電池パックの実効的な容量を増やせるアクティブセルバランス機能と、48Vシステムに1チップで対応できることを特徴とする。(2015/12/15)

設計開発ツール:
NIの「DIAdem」をエアバスやジャガーランドローバーが採用、製造プロセスを改善
National Instruments(NI)と言えば、グラフィカルシステム開発環境「LabVIEW」や、計測ハードウェア「PXI」「ComapctRIO」などが知られている。最近になって、これらと連動する形で注目を集めているNI製品が「DIAdem」だ。従来は製品開発のために用いられていたが、現在は製造プロセスを改善する用途にも用いられているという。(2015/12/14)

スマートシティ:
問題だらけのインド配電網、一足飛びの次世代実証事業にNEDOが参加
NEDOは、インド電力省などとの間で、ハリヤナ州のパニパット市内でスマートグリッド関連技術の実証事業を実施することで合意した。(2015/12/11)

政策の大転換期を迎えた:
エネルギー・シフトが及ぼす各業界へのインパクト
多くの産業でエネルギーにかかわるさまざまな状況が世界規模で変化している。各産業でどのような変革がなされるのかについて紹介する。(2015/12/3)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。