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「スマートグリッド」最新記事一覧

東洋電機製造 ワイヤレスインホイールモータ:
世界初、走る電気自動車へワイヤレス給電
東洋電機製造は東京大学大学院、日本精工と共同で、電気自動車が走行中に道路からワイヤレスで給電する仕組みを開発し、世界で初めて実車走行に成功したと発表した。インホイールモーターを活用したシステムで、実用化できれば電気自動車の普及課題の1つである“航続距離の短さ”を解決できる可能性がある。(2017/4/19)

電気自動車:
EVの充電時間が3分の1に、CHAdeMOが急速充電器の高出力化に乗り出す
電気自動車(EV)など電動車両のDC充電方式であるCHAdeMO規格が改定され、従来よりも高出力の充電が可能になった。2017年3月30日にUL Japan 安全試験所(三重県伊勢市)で開催した技術展示会で、そのデモンストレーションを行った。「この出力レベルの充電器を用いた充電は世界初」(CHAdeMO協議会)としている。(2017/4/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産の国内戦略を刺激したノートe-POWER
ここしばらく国内でほとんどリリースせず、存在感が希薄化していた日産だが、昨年にノートのハイブリッド車、e-POWERでヒットを飛ばした。販売店にとっても救世主となったこのクルマの実力に迫った。(2017/4/3)

シュナイダー エレクトリック Conext SmartGen:
コスト低減のカギはIoT、自己診断する1500V級パワコン
シュナイダーエレクトリックが「スマートエネルギーWeek 2017」にて国内初投入となる太陽光発電向けの新製品を披露した。自己診断機能を備えるパワコンなど、IoTを強みにコスト低減や安定稼働ニーズが高まる国内市場を開拓していく方針だ。(2017/3/31)

エネルギー列島2016年版(46)鹿児島:
小水力発電と海流発電が離島に、天候に左右されない電力を増やす
鹿児島県の奄美大島では古い小水力発電所が5倍以上の規模で復活した。石油火力発電に依存する離島の中でCO2を排出しない電力を供給する。近隣の島の沖合では海流発電の実証試験を計画中だ。本土側では原子力発電所の周辺地域にメガソーラーが広がり、新しい地熱発電所の建設も進む。(2017/3/14)

NextDrive「NextDrive Wi-SUN Cube」:
積み木のようなIoTゲートウェイ、Wi-SUN対応でHEMSの中核に
台湾のベンチャー、NextDriveが電気プラグ型の小型IoTゲートウェイを販売開始する。ロームのWi-SUNモジュールを搭載し、家庭内での需要増の見込まれるWi-SUNを利用したHEMSに中核を担う。(2017/3/14)

太陽光:
コスト低減のカギはIoT、自己診断する1500V級パワコン
シュナイダーエレクトリックは「スマートエネルギーWeek 2017」に出展し、国内初投入となる太陽光発電向けの新製品を披露した。自己診断機能を備えるパワコンなど、IoTを強みにコスト低減や安定稼働ニーズが高まる国内市場を開拓していく方針だ。(2017/3/13)

安川電機 小形風力向けPCS Enewell-WIN:
強みは「系統連系の実績」、安川電機が小形風力用パワコンを披露
55円とFITの買い取り価格が高いこともあり、注目が集まっている小型風力発電。安川電機が小形風力向けのパワーコンディショナー(PCS)を投入する。小型風力発電の黎明期からサンプル出荷を行ってきた経験や、系統連系実績が強みだ。(2017/3/13)

ポンプ保全管理システムを展示:
「IoTは1日にして成らず」 日本NIが提案するIIoT
日本ナショナルインスツルメンツ(NI)は、2017年3月1〜3日に東京ビッグサイトで開催された「第7回 国際スマートグリッドEXPO」で、ポンプの予知保全システムを展示した。(2017/3/7)

製造業IoT:
国内IoT市場の用途別/産業分野別予測を発表
IDC Japanは国内IoT市場の用途別/産業分野別予測を発表した。同市場の2016年ユーザー支出額は5兆270億円と見込まれ、2021年まで年間平均17.0%で成長し、2021年には11兆237億円になると予測している。(2017/3/7)

蓄電・発電機器:
強みは「系統連系の実績」、安川電機が小形風力用パワコンを披露
55円とFITの買い取り価格が高いこともあり、注目が集まっている小型風力発電。安川電機は「第7回 国際スマートグリッド EXPO」に出展し、小形風力向けのパワーコンディショナーを展示した。小型風力発電の黎明期からサンプル出荷を行ってきた経験や、系統連系実績が強みだという。(2017/3/3)

ミック経済研究所 IoTソリューション市場動向 2016年度版:
国内IoT市場はまだ未成熟期、成長期は2017年度から
各社IoTプラットフォームの充実が進む中、PoCから実証実験、実採用の流れが形成されつつあり、2017年度はIoT市場成長の年になりそうだ。(2017/3/3)

蓄電・発電機器:
大容量の蓄電池用パワコン、塩害地域でもそのまま設置可能に
ダイヘンは第7回 国際スマートグリッド EXPO」に出展し、新製品の蓄電池用パワーコンディショナーを展示した。出力250kWで、塩害地域でも屋外にそのまま設置できるのが特徴だ。工場や事業所における大型の蓄電池を活用した省エネ需要の拡大をターゲットにしている。(2017/3/2)

IDC Japan 国内IoT市場調査:
2021年国内IoT市場は11兆円規模へ、東京五輪や技術・コスト障壁の低下が後押し
IDC Japanは、国内IoT(Internet of Things)市場における用途別/産業分野別予測を発表。2016〜2021年までの年間平均成長率(CAGR)は17.0%で、2021年には11兆237億円に達する見込みだという。(2017/3/1)

FDK メガトワイセル:
寿命15年以上、大容量ニッケル水素蓄電池
蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネルギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうたい、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。(2017/2/27)

ユビキタス Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション:
ディスアグリゲーション技術を電力事業者向けに――電力情報を活用した生活サービス開発を支援
ユビキタスは、住宅の総消費電力量データから各電気機器の利用状況を把握する「ディスアグリゲーション技術」を使用したサービス「Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション」の提供を2017年4月1日から開始する。(2017/2/24)

京セラ NAVIfitz:
電力の最適な使い方を“学ぶ”HEMS
京セラはHEMSの新製品「NAVIfitz(ナビフィッツ)」の販売を開始した。夏ごろにアップデートで提供される新機能として、AI(人工知能)を活用し、発電量の予測値や実績値などを分析して最適にエネルギー機器を制御する機能も提供する。(2017/2/23)

特に農業、小売り、医療、スマートグリッド、保険などの分野で高い成長を見込む:
国内IoT市場は2021年までに11兆円規模に成長──IDC調査
IDCジャパンが2021年までの国内IoT市場予測を発表。IoT市場は2021年まで年間平均成長率17%で成長し、その市場規模は11兆円まで拡大すると見込まれる。(2017/2/21)

PR:蓄電池で太陽光発電の利回り13%
既存の太陽光発電所と、さら地を組み合わせることで、高額FIT権を最大限に生かす製品が現れた。ニプロンの「PV eXpander 100」だ。さら地に太陽電池モジュールを増設、リチウムイオン蓄電池と組み合わせることで、発電した電力を捨てずにためて売ることが可能になった。(2017/2/20)

今こそ考えたい製造業IoTのセキュリティリスク:
IoTセキュリティ対策を検討する“その前に”――企業がまず考えるべきこと
製造業に革新をもたらすといわれる「IoT(Internet of Things)」。スマート化された工場の明るい未来だけがフォーカスされがちだが、ネットワークにつながることでもたらされるのは恩恵ばかりではない。本インタビュー企画では、製造業IoTを実現する上で重要となる「セキュリティ」にフォーカスし、製造業IoTで起こり得るセキュリティインシデントとその対策について紹介する。第1回は、製造業向けにも多くのソリューションを提供しているカスペルスキーに話を聞いた。(2017/2/20)

PR:さまざまな用途に同時に対応、レドックスフロー電池
住友電気工業は、さまざまな用途に向く大型の「レドックスフロー電池」を開発、20年以上の実績を重ねてきた。2017年3月1日から3日まで、東京で開催される「スマートグリッドEXPO」では同電池を展示。部品供給などパートナーシップに興味のある企業を募る。(2017/2/17)

大原雄介のエレ・組み込みプレイバック:
Siemensが目指す「エコシステム」の構築
Mentor Graphicsを買収した独Siemensだが、Mentor以外にもさまざまな企業と提携し、単一的な事業構造とならないよう留意している。Bentley Systemsとの電力分野における提携もその1つだ。(2017/2/14)

ラプラス・システム Solar Pro:
太陽光発電シミュレーションソフトを半額に、新機能も
ラプラス・システムが太陽光発電システムシミュレーションソフトウェア「Solar Pro」を約50%値下げ。また新機能として需要が拡大しているソーラーシェアリングへの対応や、より簡単に設計・シミュレーションを行える機能を追加した。(2017/2/13)

ハンファQセルズ 太陽電池モジュール:
狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール
太陽光パネルメーカーのハンファQセルズジャパンは、住宅向け太陽電池モジュールの新製品を2017年2月から販売する。効率を高めた新製品を投入し、売電から自家消費にシフトすると見られ、国内の住宅太陽光市場でシェア拡大を目指す方針だ。(2017/2/8)

3分で分かるこれからの電力業界(6):
電力×IT・デジタル――エネルギービジネスへのIoT活用
「電力小売業界」への就職・転職を目指す方に、急速に変化・多様化する業界動向を分かりやすく解説。今回は最先端テクノロジーに触れながら新しい発想で未知のビジネスを創出していく「電力×IoTの世界」にフォーカスする。(2017/2/2)

明電舎 EtherCAT採用 制御保護システム:
水力発電所を止めずに更新、EtherCAT採用の制御保護システム
明電舎は産業用の高速フィールドネットワーク(EtherCAT)を活用した中小水力発電用の制御保護システムの新製品を開発した。中部電力と共同開発を進めてきたもので、従来より大幅な小型化を図ったのが特徴だ。これにより既設を稼働させたまま新盤据付工事が行えるなどのメリットがあるという。(2017/1/23)

大原雄介のエレ・組み込みプレイバック:
ADIが中国の電力配送会社と共同研究、その背景と狙い
エレクトロニクス業界の2016年12月にM&Aのような大きなニュースはなかったが、ADIが中国の電力配送会社と共同研究を開始すると発表した。中堅イメージのあるADIの将来を見据えた取り組みの狙いとは。(2017/1/17)

超臨界CO2サイクル火力発電システム:
世界初CO2を100%回収できる火力発電、米国で2017年に実証運転
米国テキサス州で建設中の「超臨界CO2サイクル火力発電システム」の実証運転が2017年に始まる。東芝と米国の3社が共同で開発を進めているシステムで、発電時に排出するCO2を循環させて高効率に発電できる世界初の技術を実装する。東芝は中核の発電機の製造を完了して米国に出荷した。(2016/12/26)

FAメルマガ 編集後記:
気を吐くIVI、「日本らしいモノづくり」を世界発信
世界に発信し続けることが協力にもつながる。(2016/12/16)

風力発電事業者向けセカンドオピニオンサービス:
風力発電事業者の悩みを解決、セカンドオピニオンサービス登場
損害保険ジャパン日本興亜とSOMPOリスケアマネジメント、損保ジャパン日本興亜の火災保険に加入している風力発電事業者に対し、運転・メンテナンス中の各種トラブルの際に解決策を提供する「風力発電事業者向けセカンドオピニオンサービス」の提供を開始した。(2016/12/15)

REALPOWER ソレイユ:
消費電力80%削減、水銀ランプを代替するLED照明
水銀ランプやメタルハライドランプのように、高天井に設置して使う照明をLEDに置き換える動きが盛んだ。OPTILED LIGHTINGは、最大163ルーメン/ワットのLED照明を投入。さまざまな設置方法に向く製品をそろえた。(2016/12/8)

組み込み開発ニュース:
IoT向け無線通信規格「Wi-SUN FAN」に対応した無線機を開発
ローム、京都大学、日新システムズは共同で、IoT向けの新国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」に対応した無線機の基礎開発に成功した。同無線機を複数台使用した基礎実験で、マルチホップを利用したIP通信に成功した。(2016/11/30)

PR:日本で普及が遅れるIoT、ソフトバンク流「成功の方程式」とは?
既存のビジネスモデルを大きく変革する可能性として、IoTへの関心が急速に高まっている。しかし、国内企業の大半は足踏みを続けており、活用に成功している企業は少数だ。IoTの導入に企業が苦労しているのはなぜなのか。そして課題克服に向け、果たしてどんな対策が求められているのか。(2016/11/30)

協和コンサルタンツ 小水力発電機:
落差1メートルの水路でも発電可能な小水力発電機
協和コンサルタンツは新開発の用水路向けの小水力発電機の販売を開始した。同社独自開発の相反転方式を採用した発電機で、1メートルと小さな落差でも発電できるのが大きな特徴だ。(2016/11/28)

週刊「調査のチカラ」:
スマート農業、Pokemon GO、etc. IoT的未来の進捗どうでしょう?
人もモノも情報も、全てがインターネットでつながる時代。モバイルゲーム市場の現在からスマート農業の展望まで、既に実現した「未来」を最新の調査データからのぞいてみましょう。(2016/11/26)

省エネビル:
機械学習でビルの創エネ・蓄エネを最適制御、ZEBを見据えた新型EMS
安藤ハザマは新しいエネルギーマネジメントシステムを開発した。機械学習を利用し、電力需要予測にもとづく最適なエネルギー管理が行えるのが特徴だ。ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)で求められる創エネ・蓄エネを含めた高度なエネルギーマネジメントを支援する。(2016/11/25)

三相電機 小型水力発電ポンプ:
ビルや工場で小水力発電を実現、発電ポンプを新開発
三相電機はビル空調や工場排水設備の配管に接続し、小水力発電が行える「小型水力発電ポンプ」を新開発した。独立電源用として、早ければ2017年前半から一般販売を開始する計画だ。(2016/11/18)

「収集可能なデータの最大化」と「有効活用可能なデータの最大化」の違い:
IoTとコグニティブ/AIの組み合わせで生み出される「価値/効果」とは IDCが調査結果を発表
IDCジャパンが、IoTとコグニティブ技術の組み合わせで生み出される価値に関する市場調査結果を発表。IoTとコグニティブの組み合わせによって、「製造品質改善」「製造機械の故障予兆検知」などの分野で特に効果をもたらすとしている。(2016/11/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産ノート e-POWERの狙いはリーフの緊急救援
日産自動車が小型車「ノート」にe-POWERを搭載した新モデルを発売した。いわばガソリン発電機を積んだ電気自動車である。このクルマが登場した背景には、電気自動車「リーフ」の穴埋め的意味合いがあるという。(2016/11/7)

フルアイズ リフレクさん:
太陽光発電パネルの光害はARで防げ、反射光害を予測
フルアイズがAR(拡張現実)で発電用太陽光パネル設置に伴う近所迷惑を軽減する「リフレクさん」を開発した。現在は法人と個人の双方でモニターを募集中だ。(2016/10/27)

IVI公開シンポジウム2016秋(2):
インダストリー4.0における4つの疑問点とその解答
「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative(IVI)」が取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。本連載では、同シンポジウムの内容を紹介する。第2回はIVIエバンジェリストであるアクセル・ザーレック氏のインダストリー4.0への疑問点を解説についてお伝えする。(2016/10/24)

インダストリー4.0/IoT協力(3):
インダストリー4.0を巡る国際標準化の動きはどうなっているのか
CPS/IoT展「CEATEC JAPAN 2016」で開催された「日独シンポジウム―インダストリー4.0/IoT協力」。同セミナーの様子を紹介する本連載だが、3回目は日独それぞれで大きな課題だとしている「国際標準化」の動向について紹介する。(2016/10/21)

メルマガバックナンバー:
モノづくり総合版 メールマガジン 2016/09/29
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年9月29日)(2016/9/30)

エリーパワー POWER YIILE 3/ELIIY CLOUD:
可搬型蓄電システムの新製品と蓄電池の設定変更などが可能なクラウドサービス
エリーパワーは、可搬型蓄電システム「POWER YIILE 3」を発売した他、新たにクラウドサービス「ELIIY CLOUD」を開始した。(2016/9/29)

アナログ・デバイセズ AD7616:
スマートグリッド機器の送電効率を向上させるIC
アナログ・デバイセズは、送電効率を向上させる新しいデータアクイジションシステム(DAQ)向けIC「AD7616」を発表した。設計を簡素化し、障害検知機器の開発コストを抑えるという。(2016/9/27)

電力供給サービス:
日本の再エネ比率は先進国で20位、火力発電は82%で5位
世界29カ国が加盟する国際エネルギー機関が日本のエネルギー政策を分析してレポートにまとめた。火力発電による燃料費とCO2排出量の増加に懸念を示す一方、再生可能エネルギーの普及を阻む規制を緩和するよう提言している。原子力発電の必要性に言及しながら情報公開の徹底も求めた。(2016/9/26)

Looop LP-P49KSG:
分散設置型高圧タイプのパワーコンディショナ、コスト低減と高性能・高信頼を両立
Looopは、分散設置型高圧タイプの49.5kWパワーコンディショナ「LP-P49KSG」を発売した。(2016/9/20)

バイオマス・ジャパン BJエルソル:
太陽の動きにあわせて太陽光パネルが動くソーラーシステム
バイオマス・ジャパンは、太陽光追尾型のソーラーシステム「BJエルソル」を販売する。(2016/9/15)

新栄電子計測器/オムロン DC Fault Tester:
太陽光発電の点検・保守で使われる計測器の4つの機能を1台に集約したPV用直流安全検査装置
新栄電子計測器とオムロンは、太陽光発電システムの点検・保守業務における作業効率の軽減・改善などに貢献するPV用直流安全検査装置「DC Fault Tester」を発表した。(2016/9/9)

製造業IoT:
製造業に押し寄せるIoT活用の波、日立が第4次産業革命で抱える強みとは
IoTの活用などを含む第4次産業革命が大きな製造業にも大きな変化の波が訪れている。その中で日立製作所は新たなIoT基盤「Lumada」をリリース。大手企業の中では後発ともいえるが、同社は勝負のカギとして「OT」を挙げる。OTを担当する制御プラットフォーム統括本部にその強さを聞いた。(2016/9/7)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。