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「火力発電」最新記事一覧

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蓄電・発電機器:
アンモニア混焼でガス火力のCO2削減、IHIが実用化にめど
IHIはガスタービンのCO2排出量削減を目的に、2000kW級ガスタービンに天然ガスとアンモニアを混焼させる実証試験に成功。アンモニア混焼技術の実用化のめどをつけた。(2018/4/24)

自然エネルギー:
既設の水力発電所、取水量を増やして発電量アップ
北海道電力が既設の水力発電所の出力を増強。取水量を見直すことで出力を増強し、発電量を年間146万kWh向上させる。(2018/4/23)

“日本が知らない”海外のIT:
世話すると良く光る? 光合成で発電 オランダのエコな27歳が「照明になる観葉植物」開発
環境意識の高まる欧州で、27歳のプロダクトデザイナー率いるチームが植物の光合成による発電を利用した「照明になる観葉植物」を開発。空気の浄化による発電にも取り組んでいるという。(2018/4/20)

小さな成果の積み重ねを目指す:
データサイエンティストと東京電力グループのデジタライゼーション
「世界でここでしか手に入れることのできないデータがあるから」という理由で東京電力グループに入ったデータサイエンティストの大友氏は、巨大な組織の中でいわゆるMVP、小さな成果を積み重ねる活動を進めようとしている。(2018/4/18)

蓄電・発電機器:
アンモニアをクリーン燃料に変える新触媒、熊本大が開発
熊本大学の研究グループが燃えにくい性質のアンモニアを、有毒ガスを出さずに燃焼させられる新触媒を開発。化石燃料の代替としての利用など、アンモニアの用途の幅を広げる成果だという。(2018/4/17)

法制度・規制:
再エネは主力電源、原子力は「脱炭素化の選択肢」――日本の長期エネルギー戦略
経済産業省は日本の2050年までの長期エネルギー戦略に対する提言をまとめた。脱炭素化の方針を掲げるが、実現に向けたシナリオは一本化せず“複線”とし、総花的な内容となっている。(2018/4/12)

自然エネルギー:
青森県八戸でバイオマス発電、地域の間伐材や鉄道林を活用
青森県八戸市にバイオマス発電所が完成。県内で発生した間伐材や鉄道林を中心に燃料として活用し、約2万7000世帯分の年間使用量に相当する電力量を発電する計画だ。(2018/4/6)

蓄電・発電機器:
再エネとの連系に有効、川重が30MWの新型ガスタービン
川崎重工業は高速負荷応答性を備えた30MW級の新型ガスタービンを開発。世界最高水準の負荷応答性と発電効率を持つのが特徴で、不安定な再生可能エネルギー電源との連系や、CO2排出量削減などに生かせるという。(2018/4/2)

蓄電・発電機器:
石炭火力のCO2排出を大幅削減、アンモニアの20%混焼に成功
IHIは、アンモニアと微粉炭を混合して燃焼する実証試験を実施し、世界最高水準となる熱量比率20%のアンモニア混焼に成功した。アンモニアを石炭火力発電の副燃料として利用することで、CO2排出の大幅削減が期待できる。(2018/4/2)

蓄電・発電機器:
中部電力の火力発電所がギネス認定、発電効率63%超を達成
中部電力と東芝エネルギーシステムズは、西名古屋火力発電所の7-1号で発電効率63.08%を達成し、世界最高効率のコンバインドサイクル発電設備としてギネス世界記録認定を受けた。同仕様となる7-2号も2018年3月末に営業運転を開始する予定だ。(2018/3/30)

自然エネルギー:
既設地熱を出力増強、ケニアに約100億円の円借款
国際協力機構はケニア政府との間で、「オルカリアI一、二及び三号機地熱発電所改修事業」を対象とした円借款貸付契約に調印した。現在の発電出力が45MW(メガワット)であるオルカリアI地熱発電所を、約51MWに改修する事業となる。(2018/3/26)

省エネ機器:
水力由来の電力を活用、実証ビルのCO2排出をゼロに
NTTファシリティーズが同社の研究開発拠点に、新電力のエネットが供給するCO2排出係数ゼロの料金プランを導入。エネルギーに起因するCO2排出をゼロにしたという。(2018/3/20)

日立製作所/日立パワーソリューションズ/日立システムズ:
日立の技術とナレッジが詰まった制御システムの安定稼働に貢献するサービス
日立製作所は、制御システムの最適な生涯保全計画(ライフサイクルプラン)を実現する「制御システム安定稼働サービス」の販売を2018年4月2日から開始する。同サービスにより、障害復旧の迅速化や、運用および保守業務の効率化が図れ、設備稼働率と業務効率向上が実現できるとする。(2018/3/12)

最先端の石炭火力発電でネガティブイメージ払拭できるか
液化天然ガス(LNG)や石油に比べてCO2排出量が多い、石炭火力発電の弱点を克服する新技術の開発が進んでいる。石炭をガス化してから利用する「石炭ガス化複合発電」画期的技術として注目され、商用発電所の建設が進む。(2018/3/9)

自然エネルギー:
世界で広がる洋上風力、日本での導入拡大に必要なものとは?
日本風力発電協会(JWPA)が、国内における洋上風力の導入推進に向けた提言を取りまとめた。今後、洋上風力を円滑に導入するために必要なことはなにか? 同協会の理事である加藤仁氏が語った。(2018/3/8)

IT活用:
最適な生涯保全計画を支援、日立が火力発電の制御向け新サービス
日立製作所は、火力発電所などの制御システムの最適な生涯保全計画(ライフサイクルプラン)を支援する新しいサービスを開始する。(2018/3/7)

エネルギー業界、統合・再編本格化 地域や業種を超え市場開拓
エネルギー業界の合従連衡が本格化している。(2018/2/28)

問われる「安定供給」:
東電、大寒波で電力需給逼迫の“異常事態” 大震災後の計画停電「悪夢」懸念
首都圏の電力需給が逼迫している。1月下旬の大寒波で暖房需要が膨らみ、東京電力管内の需要は供給の95%を上回る「厳しい」水準で推移。(2018/2/23)

東電、大寒波で電力需給逼迫の“異常事態” 大震災後の計画停電「悪夢」懸念
首都圏の電力需給が逼迫している。1月下旬の大寒波で暖房需要が膨らみ、東京電力管内の需要は供給の95%を上回る「厳しい」水準で推移。需給は綱渡りの状態が続いた。(2018/2/22)

一見“逆走”だが:
「ガソリン車は悪」に異議 マツダの独自エコ路線、成否は
火力発電による電気で電気自動車(EV)を走らせることが本当にエコなのか──自動車大手のマツダは世界的なエンジン車の生産・販売規制の流れに疑問を呈す。(2018/2/20)

「ガソリン車は悪」に異議 マツダの独自エコ路線、緻密な経営戦略の成否は
火力発電による電気で電気自動車(EV)を走らせることが本当にエコなのか――自動車大手のマツダは世界的なエンジン車の生産・販売規制の流れに疑問を呈し、環境問題解決の切り札としてガソリンエンジンの性能アップを進めている。(2018/2/19)

電気自動車が「発電所」に 電力会社で進む需給調整の実証実験
工場や家庭にある蓄電池やEVをネットでつなぎ、一つの発電所に見立てて電力需給を調整する「バーチャルパワープラント」の実証実験が各地で行われている。(2018/2/16)

IT活用:
東電が火力発電の運用をIoTで支援、燃料費を7000万円削減する例も
東京電力フュエル&パワーは、IoT(モノのインターネット)を活用する火力発電所運用支援サービスを開始した。国内外の発電事業者に対しても同サービスの提供を推進し、3年以内に年間50億円の売上高を目指す。(2018/2/13)

蓄電・発電:
EVの使用済みバッテリーで再エネ導入を支援、中電とトヨタが実証
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。(2018/2/5)

蓄電・発電:
発電効率64%の最新ガスタービン、旧式石炭の代替でCO2を70%減
三菱日立パワーシステムズは、空気冷却方式の新型ガスタービンが発電効率64%に到達したことを確認したと発表した。旧式の石炭火力発電設備を本形式ガスタービンに置き換えることで、CO2排出量を約70%削減することが可能だ。(2018/1/31)

自然エネルギー:
大阪ガスが三重県バイオマス事業に参画、未利用材が4000世帯分の電力に
大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。(2018/1/26)

JASA発IoT通信(7):
IoTの電力を担うエネルギーハーベスティングの可能性と課題
IoT(モノのインターネット)の時代では、多くのセンサーが使用される。そうしたセンサーの電力コストや電池交換の手間を減らせるエネルギーハーベスティング技術について考察する。(2018/1/25)

蓄電・発電:
ガス火力への水素混焼に成功、CO2排出を10%削減
三菱日立パワーシステムズは、発電用大型ガスタービンに体積比率30%の水素を混焼する試験に成功したと発表した。従来の天然ガス火力発電と比べて、発電時のCO2排出量を10%低減することが可能だ。(2018/1/24)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタがレースカーにナンバーを付けて売る理由
東京オートサロンのプレスカンファレンスで、トヨタはとんでもないクルマを披露した。「GRスーパースポーツコンセプト」。FIA世界耐久選手権(WEC)に出場したTS050 HYBRIDをわずかにアレンジしたもので、お金さえ払えばほぼ同じものが買えるというのだ。(2018/1/15)

エネルギー管理:
世界トップを目指す日本の水素戦略、再エネ水素は2032年に商用化
政府は日本での水素社会の実現に向けた行動目標を示す、「水素基本戦略」を固めた。コストと低減と水素需要の拡大に向け、さまざまな実現目標が盛り込まれた。(2018/1/12)

蓄電・発電機器:
韓国で義務の「火力+新エネ」、固体酸化物形燃料電池を初めて採用
Bloom Energy Japanの固体酸化物形燃料電池が韓国の火力発電所に導入されることが決まった。韓国では発電事業者に対し、一定割合の電力を再生可能エネルギーまたは燃料電池で発電することを義務付けている。(2018/1/12)

省エネ機器:
日本工場のCO2排出ゼロに、製薬大手がグリーン証書で
製薬会社のノボ ノルディスクファーマは、2018年から国内工場で利用するエネルギーをCO2を排出しないエネルギーに100%転換した。(2018/1/10)

蓄電・発電機器:
火力発電のCO2を50%回収、実証設備の建設始まる
東芝エネルギーシステムズは、火力発電所から排出されるCO2(二酸化炭素)を分離回収する実証設備の建設工事を、2018年2月に開始すると発表した。本実証は、火力発電所から排出されるCO2の50%以上を回収する国内初の設備となる予定だ。(2017/12/26)

ドローンビジネス、電力会社が続々参入のワケ
ドローン関連のビジネスに大手電力会社が相次ぎ参入している。飛行の際の障害となる送電鉄塔や電柱を所有していることを逆手に取った展開だ。(2017/12/22)

エネルギー管理:
北陸電力が石炭火力の廃止を延期、2024年度まで
北陸電力は「富山新港火力発電所」は石炭火力発電の廃止計画を延期。供給力の安定確保が理由で、当初の2018年度から、2024年度まで廃止を延期する。(2017/12/18)

自然エネルギー:
風車125基を使うエジプト初の風力発電、日本企業が参画
ユーラスエナジーホールディングスが、エジプト初の風力発電事業に参画する。125基の風車を利用し、総出力は260MWを超える大規模なプロジェクトだ。(2017/12/11)

自然エネルギー:
「スマートエネルギーWeek」、2018年東京は7万人規模に
再エネ、蓄電池、スマートグリッドなど、エネルギー分野を幅広く網羅する総合展示会「スマートエネルギーWeek」。2018年の第14回は、出展社数1500社以上、来場者数7万人を見込むという。(2017/12/5)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

自然エネルギー:
旭化成、EUのCO2回収実証に水素技術で参画
旭化成のヨーロッパ統括会社は、EUの低炭素社会の実現に向けた実証プロジェクトに参画する。同社のアルカリ水電解システムで製造した水素と、火力発電所から回収したCO2を反応させて燃料に変換することで、カーボンフットプリントの削減に取り組む。(2017/11/21)

エネルギー管理:
石炭火力のCO2、“再エネ水素”でメタンに変えて有効利用
NEDOは石炭火力から排出されるCO2を有効利用する技術開発2テーマに着手。回収したCO2と再可能エネルギーから作った水素を化学反応させ、エネルギーとして使いやすいメタンを生み出す技術などのを開発する。(2017/11/20)

Gartner Symposium/ITxpo 2017 講演レポート:
GEから学べ! 次世代製造業の実現に向けたデジタル変革“3つの挑戦”
デジタルへの投資を強化し、自らを「デジタル・インダストリアル・カンパニー」と位置付けるGE。コングロマリットとしてのかつてのGEから脱却を図り、「選択と集中」に取り組み、デジタル変革の道を突き進む理由とは何か。そして、デジタル・インダストリアル・カンパニーへと生まれ変わるために必要な3つの原動力とは? GEジャパン 代表取締役社長兼CEOの熊谷昭彦氏が語った。(2017/11/14)

サウジで太陽光発電開始:
「日本の電力会社は意地悪」 ソフトバンクが海外電力事業に注力する理由
ソフトバンクグループの孫正義社長が、11月6日開いた2017年4〜9月期の決算会見に登壇。サウジアラビアなど海外で電力事業を推進する理由を語った。(2017/11/7)

地元・神戸では:
神戸製鋼、底なしのデータ改ざん 過去の教訓生かさず
「モノづくり日本」の失墜につながるのか──。神戸製鋼の製品データ改ざん問題が、底なし沼の様相を呈している。(2017/11/1)

圧縮着火ガソリンエンジン:
マツダ、一球入魂が生んだ「夢のエンジン」 限られた資源をバネに
マツダが「夢のエンジン」と呼ばれる次世代エンジンの実用化にめどをつけた。GMなど世界的な大手メーカーに先駆けて中堅のマツダがなぜ「技術者の夢」を実現できたのか。(2017/10/27)

自然エネルギー:
進む「アジアスーパーグリッド構想」、モンゴルで50MWの風力発電所が稼働
ソフトバンクグループが出資する50MWの風力発電所がモンゴルのゴビ砂漠で稼働を開始。年間発電量は2億kWhを見込む大型のウィンドファームだ。(2017/10/20)

製造業IoT:
日本版第4次産業革命が進化、製造含む5つの重点分野と3つの横断的政策(後編)
経済産業省は2017年3月に発表した日本版の第4次産業革命のコンセプトである「Connected Industries」を進化させる。より具体的な取り組みを盛り込んだ「Connected Industries 東京イニシアティブ 2017」を新たに発表した。前編では横断的政策について説明したが、後編では重点5分野の取り組みを紹介する。(2017/10/18)

自然エネルギー:
風力発電を大量導入しても系統安定、東工大が新型の制御手法
東京工業大学は、風力発電が大規模に導入された電力システムの系統安定度低下を防ぐ、風力発電機用のプラグイン型制御技術を開発した。この制御技術により、風力発電の導入が拡大しても、系統の安定性を確保できるという。(2017/10/18)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタとマツダとデンソーのEV計画とは何か?
かねてウワサのあったトヨタの電気自動車(EV)開発の新体制が発表された。トヨタはこれまで数多くの提携を発表し、新たなアライアンスを構築してきた。それらの中で常に入っていた文言が「環境技術」と「先進安全技術」である。(2017/10/10)

エネルギー管理:
CO2の分離・回収技術が実用化試験へ、排熱活用でコスト課題に挑む
関西電力の火力発電所で、CO2の分離・回収システムの実用化試験の実施計画が決まった。国内初という固体吸収材を利用する設備で、液体のCO2吸収液を利用する手法と比較して大幅にエネルギー効率を高められるという。(2017/9/21)

エネルギー管理:
AIでデジタル発電所を構築、火力発電の運用を高度化
関西電力と三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、AI技術活用した火力発電所の運用高度化サービスの開発に着手する。AI技術でバーチャルなデジタル発電所を構築し、事前に運転条件の変更による影響などを検証できるようにする。(2017/9/19)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。