ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「ワイヤレス給電技術(エレクトロニクス)」最新記事一覧

ワイヤレス給電技術:
スマホ同士でのワイヤレス給電を可能にする「Wireless PowerShare」を発表
IDTは2015年3月、スマートフォンなどのモバイル機器同士でのワイヤレス給電を実現する技術「Wireless PowerShare」を発表した。(2015/3/6)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
民生・車載用途向けワイヤレス充電システム、フリースケールが提供
フリースケール・セミコンダクタ・ジャパンは、民生電子機器と車載電子機器向けに、プログラミングが可能なワイヤレス充電ICおよびリファレンスデザインを発表した。新製品はワイヤレス・パワー・コンソーシアム(WPC)のQi仕様に準拠している。(2014/9/1)

ワイヤレス給電技術 電磁誘導方式:
フレキ板でアンテナ! 曲がるワイヤレス給電モジュール
住友電気工業は、小型・薄型を実現した電磁誘導方式のワイヤレス給電モジュールを開発し、サンプル出荷を開始した。防塵防水対応が求められるウェアラブル機器やヘルスケア機器、産業機器などの用途に向ける。(2014/8/7)

TECHNO-FRONTIER 2013 ワイヤレス給電技術:
大電力の無線給電、産業用途でニーズが高まる
無線給電のニーズは、モバイル機器だけではなく産業機器の分野でも高まっている。「TECHNO-FRONTIER 2013」(テクノフロンティア2013)では、コンテックや昭和飛行機工業などが、産業機器向けに大電力を給電するデモンストレーションを行った。(2013/7/24)

TECHNO-FRONTIER 2013 ワイヤレス給電技術:
モバイル向け無線給電、「マルチ規格対応」「超薄コイル」「給電+データ通信」を提案
「TECHNO-FRONTIER 2013」(テクノフロンティア2013)の見どころの1つだった「無線給電技術」。本格的な普及期が目前に迫るスマートフォン、携帯電話機など向けのモバイル機器用無線給電システムに向けた製品、技術展示が相次いだ。(2013/7/23)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
直流電圧から直接電力を無線給電、村田製作所が「直流共鳴方式」で効率を向上
村田製作所は、新しいワイヤレス給電技術「直流共鳴方式」を開発した。共鳴現象を利用するという点では従来の技術と同様だが、直流電圧を高周波交流電圧に変換せずに電力を伝送できるため、電力伝送効率が向上するという。(2013/3/29)

ワイヤレス給電技術:
「モバイル機器向けワイヤレス給電の本格普及は2013年後半から」、IDTが見解
モバイル機器向けワイヤレス給電システムの市場が本格的に立ち上がる日は近い――。Integrated Device Technology(IDT)は、「対応するモバイル端末が投入された後、2013年後半から、コーヒーショップやファストフード店でモバイル機器向けのワイヤレス給電サービスが始まるなどインフラ整備が進む。地域的には米国や韓国などが先行しそうだ」と予測している。(2013/3/8)

電気自動車 ワイヤレス給電技術:
IHIが無線充電装置の製造/販売へ、2015年中にもEV向けに製品化
IHIが磁界共鳴方式を用いた無線充電装置の本格的な事業化に乗り出した。無線充電技術ベンチャーのWiTricityとの提携を強化し、2015年中にもEV向けの製品を市場投入する計画である。(2012/4/25)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
独自モードを備えたIDTのQi規格準拠IC、それが意味することは何か?
Wireless Power ConsortiumのQi規格に準拠したワイヤレス給電用コントローラICを製品化したIDT。同社がワイヤレス給電市場に参入した背景や、同社の第1弾製品が意味することを、製品説明会やプレスリリースの内容から読み解いてみよう。(2012/3/15)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
「後発だが勝機あり」、IDTがワイヤレス給電市場に参入
クロック生成/分配ICや高速シリアルインタフェース対応スイッチICで知られるIntegrated Device Technology(IDT)が、ワイヤレス給電市場に参入する。第1弾として、機能集積度が高く独自の動作モードを搭載した、Qi規格準拠のコントローラICを発表した。(2012/3/15)

ワイヤレス給電技術:
共鳴型ワイヤレス給電巡る知財競争、“アメーバ的”に特許網が構築されつつある
スマートフォンや電気自動車を充電する電源ケーブルを無くし、非接触で充電するワイヤレス給電技術。共鳴型と呼ぶ方式を積極的に開発するMassachusetts Institute of Technology(MIT)とWiTricityの特許戦略をまとめた調査リポートが発行された。(2012/1/31)

ワイヤレス給電技術 製品ニュース:
操作しながら充電できる、Qi規格対応スタンド型ワイヤレス充電器「エアボルテージ ワイヤレス充電スタンド」
日立マクセルは、電磁誘導方式のワイヤレス給電規格「Qi(チー)」を採用したスタンド型ワイヤレス充電器「エアボルテージ ワイヤレス充電スタンド」を発売する。(2012/1/23)

ワイヤレス給電技術:
基礎から実証段階へ、実用化の機運高まる電気自動車向けワイヤレス給電
スマートフォンやタブレットPCといったモバイル機器を中心に製品化が続く、ワイヤレス給電技術。まだ先だと見られていた電気自動車への展開が、基礎研究から実証段階へと移りつつある。(2012/1/16)

ワイヤレス給電技術:
コンタクトレンズを無線ディスプレイに、SFのアイテムが現実に一歩
眼球に装着したコンタクトレンズにテキストメッセージを映し出したり、実際の風景に仮想情報空間を重ねて表示したり――そんなサイエンスフィクション(SF)のアイテムが現実になるかもしれない。(2011/11/28)

ワイヤレス給電技術:
「ばたつく相手でも大丈夫です」、高速負荷応答の非接触充電技術が開発
東京大学と慶應義塾大学の研究グループが開発した非接触充電システムを使えば、負荷が変動しているときにも安定して電力を供給できる。2つの送電コイルを使い、それぞれに供給する電圧の位相差を適応制御することで実現した。(2011/11/21)

ワイヤレス給電技術 電界結合方式:
「ぽんと置いてiPad2を手軽に充電」、村田製作所がワイヤレス給電モジュールを製品化
村田製作所が量産を開始したワイヤレス給電モジュールは、デザインの自由度が高いことや位置自由度が高いことが特徴。日立マクセルが2011年11月25日発売予定のiPad2向けワイヤレス給電セットに採用された。(2011/9/28)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
「非常に期待できる市場だ」、Freescaleがワイヤレス給電市場に参入
Freescale Semiconductorは、FTF Japan 2011で、電源ケーブルを使わずに非接触で電力を送るワイヤレス給電技術への取り組みを紹介した。(2011/9/15)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
ワイヤレス給電は売れてる!?、Qi規格製品を一番手に発売した日立マクセルに聞く
ワイヤレス給電関連製品の市場投入の動きが盛り上がるかどうか、そして一般消費者に受け入れられるかどうか、はっきりと分からない状況で日本国内で製品投入の先陣を切ったのが、日立マクセルだ。(2011/7/15)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
あのIHIが注目した非接触給電システムとは、開発担当者に聞く
非接触給電システムの用途は、民生機器や電気自動車だけではない。IHIは、コンテナ用クレーンへの給電や産業用モーターのスリップリング(回転子)の置き換えも狙う。(2011/6/30)

ワイヤレス給電技術:
【ワイヤレスジャパン2011】電波から電力を回収するデモを日本電業が披露、電子レンジの省エネにも
アンテナと整流回路を組み合わせたいわゆる「レクテナ」を使う。物流用RFIDタグへのワイヤレス給電や、産業用電子レンジなどの大電力マイクロ波を利用する装置における電力回生を提案する。(2011/5/27)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
トヨタが選んだ、非接触充電の新技術「共鳴方式」とは何か
トヨタ自動車は、ワイヤレス充電技術(非接触充電技術)の開発を手掛けるWiTricityと提携したと発表した。そもそも、なぜ何もない空間を電力が伝わるのだろうか……。(2011/4/28)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
日立マクセルに続きパナソニックもワイヤレス給電製品を投入、その意義は何か
日立マクセルに続きパナソニックも、ワイヤレス給電関連の製品を投入した。いずれも、「Wireless Power Consortium(WPC)」のQi規格に準拠しており、互換性が確保されていることが特徴だ。(2011/4/22)

ワイヤレス給電技術:
ワイヤレス給電技術に特化した初の国際学会、5月に京都で開催
ワイヤレス給電技術を総合的に取り扱う初の国際学会が、京都で開催される。会期は、2011年5月12日〜13日。(2011/4/18)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
「Qi」規格に集うワイヤレス給電、5W以下のモバイルから普及へ
電源ケーブルを使わずに、機器に非接触で電力を供給する「ワイヤレス給電技術」。ここ数年、注目が集まっているが、一時的なブームで終わってしまうのだろうか…。2011年から始まる数年間が、今後の普及を占う節目になりそうだ。(2011/2/11)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
部屋丸ごと「ワイヤレス給電空間」へ、WiTricity社が考える未来像
「共鳴型」と呼ぶワイヤレス給電技術の実用化に向け、研究開発を進めている企業の1つが、米国に本社を構えるWiTricityだ。(2010/11/26)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
電源ケーブルいらずの携帯に一歩前進、共鳴型ワイヤレス給電の新設計手法(後編)
富士通研究所では、コイルの導線間の浮遊容量ではなく、コンデンサ素子をコイルに外付けして共振させるようにした。送電側/受電側コイルの寸法や形状、周囲の状況に応じて、外付けするコンデンサの最適な値を見つけ出す方法に、同研究所の独自性がある。(2010/9/17)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
電源ケーブルいらずの携帯に一歩前進、共鳴型ワイヤレス給電の新設計手法(前編)
携帯電話機やスマートフォン、携帯型音楽プレーヤ・・・。このような小型機器の電源ケーブルが無くなる日は、そう遠くないかもしれない。富士通研究所は、共鳴現象を利用したワイヤレス給電(共鳴型ワイヤレス給電)機器の設計手法を開発した。(2010/9/17)

ワイヤレス給電技術:
iPad向けを目下開発中、村田が電界結合方式のワイヤレス給電を事業化(後編)
村田製作所がワイヤレス給電システムに採用した電界結合とは、送電側/受電側が電磁気的に結合しているとき、電界成分による結合が支配的となっている状態を指す。(2010/7/5)

ワイヤレス給電技術:
iPad向けを目下開発中、村田が電界結合方式のワイヤレス給電を事業化(前編)
村田製作所は、電界結合方式を使ったワイヤレス給電システム「LXWSシリーズ」を開発した。「電界結合方式を採用したワイヤレス給電システムに関して、研究開発段階の事例はあったものの、実際に市場に投入するのは当社が業界初だ」(同社)。(2010/7/5)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
「コイルを使わずとも電力は送れる」、共鳴型ワイヤレス給電技術に新展開
「共鳴型ワイヤレス給電技術」に、新たな技術展開があった。「スパイラル・コイル」や「ヘリカル・コイル」といったコイルを使わず、比較的自由な形状の送電側/受電側デバイスを使って電力を送る手法の提案だ。(2010/6/8)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
ワイヤレス給電の次なる課題、「電源ケーブルが消える日」はくるか
数m と長い距離を高効率でワイヤレス給電できる可能性を秘めるのが、「共鳴型」と呼ぶ新技術である。2007 年に初めて動作が実証された後、さまざまな企業や研究機関が開発を活発に進めている。しかし、実用化に向けてはまだ多くの課題がありそうだ。(2010/5/13)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
大きなうねりとなるかワイヤレス給電、業界団体「WPC」の規格1.0版の登場間近(後編)
WPCのレギュラー・メンバーであるオランダRoyal Philips Electronics社の日本法人であるフィリップスエレクトロニクスジャパンの黒田直祐氏に、WPCが誕生した背景などを聞いた。(2010/3/10)

ワイヤレス給電技術 Wireless Power Consortium(WPC):
大きなうねりとなるかワイヤレス給電、業界団体「WPC」の規格1.0版の登場間近(前編)
ワイヤレス給電技術の普及に向けた、大きな一歩となりそうだ。電磁誘導を使ったワイヤレス給電技術の普及促進を図る業界団体「Wireless Power Consortium(WPC)」では、標準規格の策定作業が最終段階に入った。(2010/3/8)

ワイヤレス給電技術 共鳴方式:
ワイヤレス送電第二幕、「共鳴型」が本命か
電源ケーブルを使わずに電力を送る「ワイヤレス送電技術」に大きな技術進展があった。数mの距離を高効率で電力伝送できる可能性を秘めた「共鳴(Resonance)方式」の登場だ。(2009/10/5)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。