半年でゼロからアプリ開発を習得できる――｢Tech Institute アプリ開発者養成講座」

スマートフォンのアプリ市場が急速に拡大しているが、なかなか優良アプリは増えてこない。そんな現状に一石を投じるべく、早稲田大学エクステンションセンターが｢Tech Institute アプリ開発者養成講座」を開講。全65回の講座を、16〜20歳は何と無料で受講できる。この機会に応募してみてはいかがだろう。

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　スマートフォンやタブレットのユーザー増加に伴い、アプリの市場が急速に拡大している。App StoreやGoogle Playには多数のアプリが配信されているが、優良アプリの数は限られる。なぜか？　アプリ開発の教育をするための環境が整っていないから――というのが理由の1つではないだろうか。

　2013年11月に角川アスキー総合研究所が15歳〜34歳の男女3万人に行った調査では、10代後半では男性の約30％、女性の約14％がアプリ開発に取り組みたいと考えているという結果が出た。アプリ開発の意欲が高い若者が一定数いるにもかかわらず、そのための道が開かれていないのが現状だ。

　そこで注目したいのが、7月1日から開講するアプリ開発の人材育成プログラム｢Tech Institute アプリ開発者養成講座」だ。本講座は、早稲田大学エクステンションセンター、サムスン電子ジャパン、角川アスキー総合研究所の協業により実現している。

　早稲田大学エクステンションセンターが講座を設置、運営。サムスン電子ジャパンは、グローバルで展開している社会貢献活動「Tech Institute」の一環として参画し、費用の負担や開発機材（ノートPCやスマートフォン）の提供などを担当する。角川アスキー総合研究所は、カリキュラム設計や教材開発などで講座に協力している。講座は早稲田大学エクステンションセンターの中野校（東京都中野区中野4丁目22番3号 早稲田大学中野国際コミュニティプラザ1F）で行う。

　講座は1998年4月1日以前に生まれた人を対象としており、定員は50人。6カ月間（全65回・130時間）にわたって、Android用アプリの入門から応用までをじっくりと学べる。各講座の時間は19時〜21時の予定。講座の最終ゴールは、自分の作ったアプリをGoogle Playに登録することだ。

　ここまで長期間の講座となると、受講料が高いのでは？　と心配する人もいるかもしれないが、1993年4月2日以降に生まれた人（16〜20歳）の受講料は免除され、65回の講座を無料で受けられる。21歳以上（1993年4月1日以前生まれ）の受講料は7万円（税込）だが、全65回もの回数を考えると（1回あたりの受講料は1076円）格安だろう。さらに、受講に必要なノートPCやスマートフォンは、受講期間中は生徒に貸し出し、自宅に持ち帰ることもできる。

　一方で、全65回というのはボリュームは多すぎると感じるかもしれない。しかし、アプリの開発をマスターするにはそれ相応の時間がかかるし、短期間で学んだだけでは結局身につかないことが多い。基礎から応用までをじっくり学ぶことで、アプリ開発のノウハウを確実に習得できるというわけだ。また、これだけの講座を無料または7万円という安さで受講できる機会は、めったにないだろう。

　第一線で活躍するプロの講師陣を起用しているのも心強い。日本Androidの会の会長である嶋是一氏をはじめ、現役エンジニアやテクニカルライターがそれぞれの得意ジャンルに合わせて講師と執筆を務める。さらに、教材もオリジナルで書き起こしているので、ここでしか学べないこともあるはずだ。

　ビジネスノウハウ習得や業界人脈の機会創出などを目的とした「Tech Instituteオープンセミナー」が、月1回ほど実施されるのも見逃せない。一般向けの有料セミナーだが、Tech Instituteアプリ開発者養成講座の受講生は無料で参加できる。より高度な知識を学んだり、業界人との人脈を作ったりできるチャンスなので、講座とあわせて参加することをオススメする。第1回では、Ruby開発者のまつもとゆきひろ氏が登壇し、「プログラマーという生き方（仮）」で講演をする予定だ。

　Tech Instituteアプリ開発者養成講座へ応募するには、まずTech InstituteのWebサイトから応募書類をダウンロードし、5月14日までに応募書類一式を郵送しよう。選考を通過した人には5月23日までにメールで面接日時が通知され、その後の面接に通過した人が受講可能となる。

　受講条件は「Androidアプリ開発に意欲、熱意があり、最後まで継続して学ぶことができる人物」。アプリ開発の経験がない人の応募も受け付けており、16歳以上なら誰でも応募可能。もちろん、アプリ開発の経験がある初心者も大歓迎だ。「何か新しいことを始めたい」「アプリ開発の能力をさらに高めたい」という人こそ、積極的にチャレンジしてほしい。