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» 2015年03月30日 20時07分 UPDATE

「モバイルプロジェクト・アワード2015」募集開始

モバイル・コンテンツ・フォーラムは、モバイルビジネスの発展に寄与した個人やプロジェクトチームなどを表彰する「モバイルプロジェクト・アワード2015」の応募受付をスタートした。自薦、他薦は問わない。

[エースラッシュ,ITmedia]

 モバイル・コンテンツ・フォーラム(MCF)は、3月27日に「モバイルプロジェクト・アワード2015」の応募受付を開始した。

Photo モバイルプロジェクト・アワード2015

 本アワードはモバイルビジネスの発展に寄与した個人やプロジェクトチームなどを表彰するもので、今回で14回目。対象は2015年3月末時点で、商品および商用サービスとして実現済みの、フィーチャーフォン、スマートフォン、タブレット端末に提供されているサービス。

 表彰部門には、インフラ分野の「モバイルプラットフォーム・ソリューション部門」、ハードウェア分野の「モバイルハードウェア部門」、コンテンツやアプリケーション分野の「モバイルコンテンツ部門」があり、それぞれ優秀な業績を残したサービスを表彰する。また、携帯電話を利用して社会貢献したプロジェクトには「MCF社会貢献賞」が授与される。

 締め切りは5月22日で、応募の自薦、他薦は問わない。審査結果の発表は6月下旬を予定。授賞式は7月6日で、2014年と同様にSPAJAM(スマートフォンアプリジャム)の受賞者と合同で行う。

リリース本文

 以下、リリースの本文です。

モバイルプロジェクト・アワード2015 概要

目的

モバイル業界の優秀なプロジェクトチーム及び個人を表彰するアワードを制定して業界のさらなる発展に貢献する

名称

モバイルプロジェクト・アワード2015

主催

MCFモバイルプロジェクト・アワード審査委員会

アワードの対象

2015年3月末時点で、商品および商用サービスとして実現しているフィーチャーフォン、スマートフォン、タブレット端末に提供されているサービス

推薦・応募締切

2015年5月22日(金)(必着)

推薦・応募方法

所定の申込方法に従い応募・推薦をお願いします。

選出方法

推薦及び応募されたプロジェクトの中から、審査委員会において各部門のアワードとして最適と思われるプロジェクトを選出する。

審査結果発表

6月下旬(予定)

授賞式:各部門のアワードを表彰いたします

日時:2015年7月6日(月)(予定)

場所:*詳細は追ってご案内します。

審査委員会

審査委員長

  • 東京理科大学 名誉教授 東邦 仁虎

審査委員

  • ITmedia Mobile 編集長 田中 聡
  • 株式会社角川アスキー総合研究所 取締役 主席研究員 遠藤 諭
  • アンドロイダー エヴァンジェリスト 佐藤 進
  • ケータイ Watch 編集長 湯野 康隆
  • 情報流通ビジネス研究所 代表取締役所長 飯塚 周一
  • 月刊テレコミュニケーション 編集長 土谷 宜弘
  • ケータイジャーナリスト 石野 純也
  • 通信・ITSジャーナリスト 神尾 寿
  • 青森公立大学 准教授/モバイル研究家 木暮 祐一
  • 一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム 専務理事 岸原 孝昌
  • 一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム 事務局 前川 浩之

表彰する部門

【モバイルプラットフォーム・ソリューション部門】

モバイルビジネス拡大において、ブラウザやコンテンツ開発ツール等のミドルウェア 及び配信ツール、マーケティングソリューション、及び通信ネットワークやポータル サービス等のコンテンツを提供するインフラ分野に関して優秀と認められる業績を残 したプロジェクトに授与する。

【モバイルハードウェア部門】

モバイルビジネス拡大において、端末等のコンテンツ提供するハードウェア分野に 関して優秀と認められる業績を残したプロジェクトに授与する。

【モバイルコンテンツ部門】

モバイルビジネス拡大において、コンテンツやアプリケーション分野に関して優秀と認められる業績を残したプロジェクトに授与する。

【MCF社会貢献賞】

携帯電話を利用して、教育、地域活動支援、スポーツ、文化等で社会に貢献しているプロジェクトに授与する。

審査のポイント

  • 革新性、先進性
  • 市場性、経済性(ビジネスモデルの優位性)
  • 優位性
  • ユーザーの利便性
  • モバイル環境での有効性
  • モバイル業界発展への貢献度

※応募及び推薦書類の取り扱い

審査のために提出された資料は、モバイルプロジェクト・アワード2015に関する広報やPRのために使用する場合があります。また、主催者もしくは主催者の認めるメディアがモバイル業界発展に関する広報やPRのため、利用する場合があります。

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