スマホ市場は伸びるもSIMフリーは鈍化、単価上昇も要因に? BCNが調査
BCNは、ECサイトから収集した実売データサービス「BCNランキング」をもとにスマートフォン市場の販売伸び率について発表。前年を上回る勢いで伸びている一方、SIMロックフリースマートフォンの台数比率は2割前後に後退している。
BCNは、2月18日にスマートフォン市場の販売台数伸び率について発表。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとにしている。
2017年の販売台数伸び率は(前年同月比)は、12カ月中8カ月が2桁増と好調に推移。2018年1月の台数伸び率も105.6%と前年を上回る水準を維持している。
MVNOが注目を集め、格安SIMや格安スマホが話題となった2016年はSIMロックフリー端末の売れ行きが拡大した。一時は市場のほぼ4分の1を占めるまでになったが、MVNOの統廃合やKDDIとソフトバンクのサブブランドが台頭したことなどで台数比率は2割前後に後退。2018年1月は17.5%と、かつての勢いはやや影を潜めている。
同社はこうした変化の背景に、SIMロックフリー端末の単価上昇が関係していると推測。過去2年にわたるSIMロックフリー端末の価格帯別台数比率をみると「2.0-3.0万円未満」がボリュームゾーンであることに変わりないが、2016年には「3.0-4.0万円未満」と「4.0万円以上」の比率が1割強から3割強へと急増。過去3年の1月の平均単価をみると2016年は2万2000円、2017年は2万3000円、2018年では2万4900円と上昇し、単価と比率の相関性が伺える結果になっている。
端末の価格を抑えた格安スマホと月額通信費が廉価な格安SIMにより運用コストを抑えることで注目を集めたが、高画素カメラの搭載や大画面化などのハイスペック化によって平均単価が上昇。同社ではハイスペック化という方向性が今後も変わらなければ、再び平均単価が上昇する可能性があり、市場におけるSIMロックフリー端末の比率低下もあり得るとしている。
関連記事
- 「サブブランド」「2年縛り」「SIMロック」――MVNO3社が語る“公正競争”の課題
2017年12月下旬に総務省が立ちあげた「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」。この記事では、第2回会合においてMVNO3社が指摘した「競争上の課題」をまとめた。 - スマホ移行の約1割がMVNOを選択 MVNOユーザーは中古端末の利用率が高い
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、MVNOのSIMカードの販売動向と購買行動調査に基づくMVNOの利用状況を発表。2017年1〜9月のSIMカード販売数量は前年比35%増となり、フィーチャーフォンからスマートフォンへ移行したユーザーの約1割がMVNOを選択するという結果となった。 - 2017年度上期のスマホ出荷台数は前年比12.9%増 SIMフリーはHuaweiがシェア1位
MM総研は、2017年度上期(2017年4月〜9月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表。総出荷台数は前年比7.6%増の1634.6万台と過去最低を記録した昨年度上期からV字回復し、スマートフォン出荷台数は前年同期比12.9%増の1373.6万台で、2012年度上期に次ぐ2番目を記録した。 - SIMフリースマホの認知度は79.0%、利用メーカー上位は「Apple」「ASUS」「HUAWEI」
MMD研究所は「2017年SIMフリースマートフォン購入者調査」を実施。SIMロックフリースマートフォンの認知度は79.0%、内容理解は44.3%に。現在利用している端末のメーカーは「Apple」「ASUS」「HUAWEI」が上位となった。 - 格安SIMに興味なし、理由は「大手キャリアを信頼」――ジャストシステムが調査
ジャストシステムの調査によると、、格安SIMに興味を持たない人の理由で最も多かったのは「大手キャリアを信頼している」という結果だった。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.