News | 2003年8月19日 08:20 PM 更新 |
(財)マイクロマシンセンターとメサゴ・メッセフランクフルトは、11月に行われる予定の「第14回マイクロマシン展」の概要について、8月19日に記者発表を行った。開催期間は11月12日から14日までの3日間。会場は東京の北の丸公園にある科学技術館で入場料は500円の予定。
1990年から始まったマイクロマシン展のスタートは、ほかのイベントを間借りした廊下でのパネル展示。それが、この2、3年で出展数も来場者数も急激な伸びを示しており、ついに科学技術館1Fブースを全部借り切っての大イベントまでに発展した。
とくに、今年の出展数は昨年の187から8月13日確定分だけで211とこれまでにない増加を見せている。出展数の実に1/3が新規参加者ということになる。出展希望者は現在も増加しており、最終的な出展数は225に上る見込みとなっている。
第14回となる今回は、新たに製品分野ごとに区切られた展示会会場構成をとることになっている。現在予定されている製品分野は以下のように区切られる。
分野ごとの展示構成は、テクノロジーイベントではよく見られる構成だが、マイクロマシン展で今回始めて導入するにあたって、マイクロマシンセンター専務理事の平野隆之氏は「出展者のジャンル分けや、一つの出展者が複数のジャンルにまたがって出展するなど、ゾーニングの作業が非常に困難であるが、来場者に分かりやすい展示を実現するため、今回導入することになった」と述べている。
このうち、最も多数の展示が行われるのが生産技術関連の展示。全11ホールある展示会場のうち、実に6ブースを使うことになっている。
今回展示が予定されているMEMSファンドリーとは、マイクロマシンセンターが進める「ファンドリー産業委員会」のサービス内容を紹介するもの。
マイクロマシンセンターは、マイクロマシン研究開発に携わる民間レベルの団体を取りまとめるために1992年に発足した。現在参加しているのは38企業2団体で、基礎技術の研究開発などを行っている。
1991年から2001年までマイクロマシンの研究開発第1期として、システムの微小化に関する研究や、基礎技術の研究開発が行われてきたが、その成果を受けて2002年からは第2期活動として、マイクロマシンの産業化に関する調査を主眼において活動している。
基礎技術が成熟し、携帯電話などで微細部品のニーズが高まるなど、実用段階に移行するための条件は揃ってきている。しかし一方で、高精度を求められる製造設備が非常に高価なため、中小、ベンチャー企業で容易に導入できないことや、マイクロマシンの設計を行える人材が極度に不足しているなど、マイクロマシン業界を産業として立ち上げるためには、解決しなければならない問題が山積している状態だ。
この問題を解決するために行われるのが、新規に発足したファンドリーサービス産業委員会による事業展開だ。この委員会では設計に必要な技術情報をネットワークを介して共有し、開発を容易にするための規格標準化作業を進めていく。
現在、委員会に参画しているのは日立製作所、沖電気、松下電工などの9企業。それぞれが得意とするジャンルを受け持つことで、設計シミュレーション、検証試作、製品開発、量産と生産における各フェーズで開発支援を行っていく予定だ。
本日の記者発表では、マイクロマシン展と同時開催される「第9回マイクロマシン・ナノテクシンポジウム」のプログラムもあわせて紹介された。
シンポジウムは11月13日に開かれるセミナー形式のイベント。会場はマイクロマシン展が行われる科学技術館にあるサイエンスホールで聴講費用は2万円(資料集を含む)。
時間ごとに4つに区切られたセッションのなかで、基盤研究を紹介するセッションは13:30から16:00まで行われるセッション3のみ。残りはマイクロマシンの産業化を推進する戦略やビジネスモデルを紹介する内容になっている。
「革新研究紹介」と名づけられたセッション3では、バイオハイブリッドナノマシンの開発状況や、携帯用電池として注目される燃料電池の開発動向などが紹介される予定だ。
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[長浜和也, ITmedia]
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