ITは「やっぱり重要」？ 企業幹部の関心示すデータ

[ITmedia]

　米国企業幹部は自身の活動時間の20％をIT関連の問題に割き、来年、さらにその時間を増やそうと考えている――。調査会社の米IDCがボストンで開催のカンファレンスDirections 2004で、4月7日、そんな調査結果を披露した。

　同社アナリストのフランク・ゲンズ氏は、これは企業幹部がITを「会社の成功に欠かせないもの」と見なしていることの証で、ITは重要なのかそうでないのかという議論がなされる中、「“ITは重要”という見方を裏付けるものだ」としている。

　IDCでは、今年のIT投資を5％の伸びと予測している。同社のエンドユーザー調査では、IT予算増額の可能性が過去9カ月間で約15％増えたという。

　だが、「大半のCEOは景気回復に対して慎重で、ビジネス上の最重要課題への対処に力点を置いている。こうした環境の中、意思決定者らは、引き続きコストに対して非常に敏感で、大きな購入決定はしないだろう」（IDCのアナリスト、ステファン・ミントン氏）という。