国内ワークステーション市場、出荷金額がプラス転換

[ITmedia]

　IDC Japanが3月8日まとめた2005年の国内ワークステーション（WS）市場動向によると、市場規模は前年比4.6％増の594億円となり、2000年以降で初めて増加に転じた。

　台数も前年比12.5％増の22万9000台で、3年連続の2けた成長となった。設備投資意欲が中堅・中小企業にも広がって台数が伸びた上、平均単価の下落が1けた台に鈍化し、出荷金額の拡大につながった。

　同社の唐澤正道サーバーシニアマーケットアナリストは「PWS（Personal Workstation）では大容量メモリやハイエンドグラフィックスを搭載したリッチ構成システムの出荷が増加したこと、TWS（Traditional Workstation）では特定用途向けに構成されたシステムの割合が増えたことが単価下落に歯止めのかかった原因だろう」と分析している。

　出荷金額のベンダー別シェアは、デル（28.3％）が3年連続トップとなり、日本ヒューレット・パッカード（24.7％）、日本アイ・ビー・エム（17.2％）、NEC（14.9％）、富士通（6.2％）の順。

　今後は年平均0.9％で成長し、2010年の国内市場は620億円と予測している。PWSは成長率が鈍化する一方で出荷台数は伸びる上、価格下落が落ち着くことで出荷金額は微増に。TWSはニッチ製品として台数、金額とも一定数に収束するだろうとしている。