住友電気工業は10月3日、国内の高速電力線通信(PLC)市場に本格参入すると発表した。海外での実績をいかし、宅内・ビル内向けPLCモデムを販売する。
PLCは、家庭やオフィスの電力線を通信ネットワークに使う技術。住友電工は2001年に45MbpsのPLCモデムを開発し、2004年からスペインとポルトガルの電力系通信会社などに200Mbpsのモデムを販売している。
日本では解禁の方向が決まったが、電波障害を防止するため、モデムなどの機器に課される規制が欧米諸国と比べ厳しくなっている。同社は規制に対応可能なモデムの開発に成功。形式認定の取得ができ次第、本格的に製造販売を開始する。
一般家庭向け製品の通信規格は、米IntelやMotorola、Cisco Systemsなどが推す「HomePlugAlliance」の技術を採用。ビル向けにはスペインDS2の方式を採用する。このほか松下電器産業などが中心となっているCEPCA(CE PowerLine Communication Alliance)の技術もあるが、「IEEEの標準化作業などにより、3技術に互換性ができれば国内普及が加速する」とコメントしている。
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