「Androidは当初、デジカメ向けだった」 生みの親 アンディ・ルービンが語る“素早い転換”の価値：新経済サミット2013（2/2 ページ）

[岡田有花，ITmedia]

　エンタープライズ向けとローエンド向けの中間部分に狙いを定めた。「最初からハイエンドに行けば、後から市場を広げたい時、ミドルレンジ、ローエンドと2段下がるのは大変だし、ローエンドから2段上に上がるのも大変だろうだ、上下に1段移動するのは簡単だろうと考えた」ためだ。

携帯端末のコストは低減していたが、端末に占めるOSコストのシェアは変わっていなかった

Android OSのポジショニング

　Androidは、韓国Samsung Electronicsや台湾HTCなどと提携。その後、05年にGoogleに買収された。GoogleはAndroidを無償で配布。「端末価格は下がっているのにソフトの価格は変わらない」という違和感に、無償化という“破壊的イノベーション”で応えることで、広告やアプリなど、サービスのビジネスモデルを進展させた。

　2010年までに9％の市場シェアを取るというのが、05年にVC向けにプレゼンした当初の「大きな野望」だったが、成長スピードは予想を大きく上回った。スマートフォンOSにおけるAndroidのシェアは08年には0％だったが、12年10〜12月期には72％に上っている（販売台数ベース）。

In App課金の国別グラフ。日本と韓国が突出している。「日本はアプリの収益で最も興味深い国だ」

「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ）についても“パズドラeffect”として言及。月ごとの決済時に、パズドラユーザーの決済でGoogleの決済インフラがほぼいっぱいになり、設備投資をして能力を増強しないと耐えられないこともあるという

うまくいかなければ、すぐに転換を

　「ビジネスには柔軟性が必要だ」とルービン氏はいう。「計画がうまくいっていない時は変えるべきだ。1からやり直してもいが、これまでに作った物を再利用できれば、意思決定も早く、方向もすぐに変えられる。すぐに決定し、すぐに転換しないと、ブロックされてしまう」

　当初に開発した技術やアーキテクチャが強靱だったため、デジカメ向けに開発したプラットフォームやアプリはそのままスマホ向けに利用できたという。さらに、BtoB、BtoCの両方のビジネスモデルを設計し、GoogleがAndroidを買収した後もビジネスモデルは変わっていないという。フレキシブルなビジネス戦略が、環境の変化にも耐えられたとみる。

　「初めからいいアイデアがあるわけではない。VCやパートナーなどコミュニティーが言っていることを聞き、対応して変化すること。そうしないと、スマートフォンのカメラプラットフォームみたいに、一部の人しか使わないものになってしまう」