日本での本格展開に当たり、コミュニティー支援と両軸で進めるのがコンテンツホルダーとの連携だ。
「多くのユーザーに使ってもらうためには質の高いコンテンツが必要」と定国社長。今後、グルメ系をはじめとする口コミサ―ビスや、ECサイト、ファッションブランドなどと連携し、それらの外部サイトに「Pin it」ボタンを設置し、ユーザーが気に入った画像を簡単にピンできるようにするという。
米Pinterestが2012年5月に楽天の出資を受けてから約1年半。当時は「ベンチャーキャピタルからの出資が多くを占める中、サービス面でも協業できる出資元を探していた」中で楽天との提携を決めたという。
楽天とはこれまで「楽天市場」の商品に「Pin it」ボタンを設置するなど連携してきたが、「一般的なユーザーにとっては言葉の壁がある中で使いこなすのは難しかっただろう」と定国社長は振り返る。日本語サービスの開始に伴い、「楽天とも新たに何ができるか議論していく」という。
Pinterestの登場以来、日本でもPinterest風のユーザーインタフェースを備えるWebサービスがいくつも登場した。だが、「Pinterestはそもそも類似サービスとは発想が異なる」という。
「類似サービスの多くはeコマース系の機能を備えているが、Pinterestの出発点はユーザーに“発見”を得てもらうこと。ユーザーを商品購入ページに飛ばそうとする仕組みは備えていない」(定国社長)。バナー広告枠なども一切備えず、収益化は「グローバルでも全く進んでいない」という。
一方、米国では10月に、企業などがPinterestユーザーに向けて有料で自社商品をアピールできる「Promoted Pin」(広告ピン)機能の試験提供をスタート。だが、同機能も「ユーザーにとって邪魔であることが分かればすぐ終了する」方針だ。
「Promoted Pinはあくまでテスト中であり、ユーザーの反応を見ている段階。表示される広告がユーザーにとって有益であることが分かればグローバルで本格的に展開するが、邪魔であることが分かればすぐ終わらせる」(定国社長)
米国ではFacebookやTwitterなどと並ぶ有名サービスになったと評されることもあるが、日本での本格展開はこれから。「成長余地の大きいサービスであることは間違いないので、日本でも必ず盛り上げていく」と定国社長は意気込んでいる。
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