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» 2015年03月27日 10時00分 UPDATE

2015年度に知っておきたい、いますぐ働き方を見直す“3つの方法”

[PR/ITmedia]
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 「オフィス外や自宅でも働けるようにしたい」という思いを持つビジネスパーソンはいまや少数派ではないだろう。営業訪問先に向かう空き時間に社内システムのデータを参照したり、プレゼン中にリアルタイムで資料を見せたり――といったことができれば、働きやすさと生産性の両方を大幅にアップできる可能性がある。

 一方で、オフィス内の業務環境をもっとよくしたいという声もあるはずだ。社員1人1人の働きやすさを改善するため、企業はこうした2つのニーズに応える環境を用意することが求められている。

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 しかし現状を見れば、社内の固定PCからしか業務システムにアクセスできなかったりと「現代のビジネスパーソンが求める働きやすさ」とは無縁の企業も多いはず。そもそも働き方を変えると一口に言ってもやり方はさまざまだ。タブレットなどのモバイルデバイスを導入すればいいのか、それともデスクトップ仮想化のように新たなシステム基盤を取り入れればいいのか……。

 「とにかく、まず何をすればいいのか分からないという声が多いです」と話すのは、数多くの日本企業に対してIT導入アドバイスを手掛けているデルの松井崇さん。働き方は変えたいが、何から着手すればいいか分からない――そんな企業が新年度を迎える上で知っておきたい「3つの方法」を聞いてみた。

まずは業務上の課題に優先順位を

 企業が働きやすい環境を整備するために考えるべきポイントは何か。松井さんはまず、具体的な方法を考える前に既存の業務環境を棚卸ししてみることを提案する。

photo デルの松井崇さん(クライアント・ソリューションズ統括本部 クライアントビジネス開発マネジャー)

 「一度にあれもこれも改善したいと欲張るのではなく、まずは自社の業務ごとに働き方に関する課題を列挙してみることが大切です。その上で『この業務環境は来期までに変えたい』といった優先順位を付けていくのがよいでしょう」(松井さん)。例えば「社外から業務システムにアクセスしたい(外勤スタッフ)」「社内の情報共有を効率化したい(全社)」――などと課題を書き出し、対応する解決策を検討することが重要だという。

 では、挙げられた課題に対してどのような解決策が考えられるだろうか。以下では「社外でも働けるようにする」「社内外を問わないスムーズな情報共有」という2つの代表的なテーマに対し、企業が着手できる3つの方法を見ていこう。

方法その1 クライアント環境を見直す

 まずは端末をはじめとするクライアント環境を見直してみよう。例えば外出先で作業することが多い営業スタッフは、デスクトップPCよりもノートPCなどのモバイル端末のほうが使い勝手がいいはずだ。さらに最近では、ノートPCとしてもタブレットとしても使える「2-in-1端末」を検討する企業も増えているという。

photo デルが提供している2-in-1端末「Venue 11 Pro 7000シリーズ」。専用キーボードやドッキングステーションを装着すれば、ノートPC/タブレット/デスクトップの3つのモードで利用できるのが特徴だ

 「外出先での業務が多い職種の場合、社内外を問わずこれ1台で作業できることが評価されているようです」と松井さん。例えば、ある時はキーボードを装着してテキスト入力業務を行ったり、またある時は相手に画面を見せてプレゼンしたり――といった使い方が可能になる。「従来は働き方に合わせて複数の端末を使っていたところを、さまざまな働き方に1台で対応できる2-in-1端末へとリプレイスを検討する企業は少なくありません」と松井さんは話す。

 またWindows搭載端末の場合、社内システムに対して直接アクセスしやすい点も評価されているという。「多くの企業ではWindows系のシステムを利用しているため、OSとの親和性を考えてiOS/Android端末ではなくWindowsタブレットに食指が動いているというのが実感です」(松井さん)

 また、一昔前の2-in-1端末と異なり、最新機種は性能面も「ノートPCと同程度」(松井さん)まで進化しているのも高く評価されているという。例えば、デルが提供している2-in-1タブレット「Dell Venue 11 Pro 7000シリーズ」は、省電力・高性能を特徴とするCore Mプロセッサを搭載。ノートPC並みの高性能を発揮しつつ、最大8〜10時間の長時間稼働も実現している。

 だが、いくら端末自体の性能が高いとはいえ、社外で使う上ではセキュリティを心配する声もあるだろう。これに関してはデル製品の場合、端末に関するデータを暗号化するセキュリティ機能「Dell Data Protection | Encryption」(DDP | E)を購入時に選択でき、暗号化を通じて内部データの保護を強化できる。さらにセキュリティサービス「Computrace」を追加すれば、端末の紛失・盗難時に場所を特定したり、遠隔操作でデータを削除することもできるようになっている。

photo Dell Data Protection | Encryptionの概要

 「モバイルワークを導入したいという企業からは、こうしたセキュリティ機能を選択できる点が、他社との差別化要因として非常に高く評価いただいています」と松井さんは話す。さらにデルは総合セキュリティサービス「SecureWorks」なども展開しており、「社内のポリシー策定から現状のセキュリティレベルを見直しつつ、端末に関するセキュリティ強化も検討する企業が増えつつある」という。

方法その2 社内外での情報共有/コラボレーション環境を整える

 ここまでで紹介した通り、2-in-1をはじめとする最新のモバイル端末を導入すれば、社外に端末を持ち出して仕事をしたり――といった働き方ができるようになるだろう。ただし、ビジネスパーソンが生産性を高めるためにはそれだけでは不十分だ。また、端末内だけでデータを保有しているとどうしてもセキュリティリスクを無視できないほか、紛失などによって重要な業務データを消失してしまう恐れもある。

 そこで次は、社内外を問わずスムーズな情報共有を実現し、安全かつ柔軟なデータアクセス手段を確保する「クラウド型の情報共有/コラボレーション」について考えてみたい。

 「クラウド型のコラボレーション環境を整える上で、多くの企業が検討するのがマイクロソフトのクラウドサービス『Office 365』です」と松井さん。例えば、社内外からアクセスできるメール/グループウェア環境を「Exchange Online」で整えたり、「SharePoint Online」でドキュメント管理を行ったり、「Lync Online」でビデオチャットを行えるようにしたり――といった具合だ。

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 クラウドサービスのメリットの1つが、社内外を問わずさまざまなデバイスから簡単にデータにアクセスできる点だ。企業が独自にファイルサーバを構築しようとすると数百万円規模のコストがかかるケースも多いが、Office 365なら使い方に応じて比較的安価な初期投資でクラウド型の情報共有環境を手に入れられ、導入後も柔軟に機能を拡張できる。さらにWindowsのほかiOSやAndroidにも対応しており、異種端末が混在する環境でも利用できるのもポイントだ。

 だが、さまざまなモバイル端末でクラウドサービスを活用するとなると「ユーザーやデバイスの管理が大変なのでは……」と心配になる管理者もいるだろう。そんな不安を解消すべくマイクロソフトが2014年から提供しているのが、モバイル端末活用ソリューション「Enterprise Mobility Suite」(EMS)である。

 EMSは(1)Office 365をはじめとする各種クラウドサービスのID/ログイン管理を行うディレクトリサービス「Azure Active Directory Premium」(Azure AD Premium)、(2)WindowsのほかiOS/Android端末とモバイルアプリも一元管理できる「Windows Intune」、(3)Office 365で利用するクラウド上のデータを暗号化して保護する「Azure Active Directory Rights Management」――で構成されている。

photo EMSでのモバイル端末管理イメージ(出典:日本マイクロソフト)

 特にAzure AD Premiumでは、既存のオンプレミス版Active DirectoryとクラウドサービスのID管理基盤を連携させることもできる。「クラウドやモバイル端末を活用したいが、運用管理が煩雑になったりセキュリティリスクが増えたりするのが不安」という企業は、Office 365と合わせてEMSの導入も検討するのが良策と言えそうだ。

方法その3 利便性、安全性、管理性をいいとこどりする“究極解”

 以上、モバイル端末やコラボレーションサービスを活用して社内外での生産性を高める方法を紹介してきた。だが、もっと高いレベルで「社外から業務システムへのスムーズなアクセス」と「セキュリティ」を両立させる方法もある。それは、デスクトップ仮想化基盤(VDI)を導入することだ。

 デスクトップ仮想化とは、ユーザーのデスクトップ環境(OS、アプリケーション、データを含む)を共通のサーバ上に移し、そこに各端末からアクセスしてデスクトップ環境を利用する方式のこと。つまり、端末自体にアプリケーションやデータを残すことなく、企業側で全ユーザーの環境を一元管理する方式だ。

 ユーザー側から見たVDIのメリットは、社内外を問わずさまざまな端末から自分のデスクトップ環境にアクセスし、いつでもどこでも普段通りの業務システムやデータを扱えることが挙げられる。例えば、外出先でモバイル端末から仕事をしたり、自宅PCで在宅勤務をしたり――といったことが簡単にできる。

 一方、企業から見てもVDIにはメリットがたくさんある。アプリケーションやデータをサーバ側で一元的に集中管理するため、情報漏えいやマルウェア感染のリスクを軽減できるほか、各ユーザーへの業務アプリケーションの配布作業なども簡素化できる。また、端末の故障による業務停止リスクも低減できるのも利点と言えるだろう。

 「セキュリティを強化するためにVDIを検討する企業はとても多い」と松井さんは話す。特に、デルが提供しているデスクトップ仮想化環境向けシンクライアント端末「Wyse」シリーズでは、独自OS「Wyse ThinOS」搭載モデルを用意。汎用OSをメインに備える他社製品よりもセキュリティを高められる点が顧客からも高く評価されているという。

photo Wyse ThinOSを搭載するシンクライアント「Wyse Tクラス」。Wyse ThinOSはAPIを一切公開していないため、マルウェアやウイルス攻撃に強いという

 さらにWyse ThinOSでは、端末が万一故障した際も、端末を交換するだけで全ての設定が反映される「ゼロコンフィグレーション機能」を搭載。一般的なPC交換時に発生するキッティング作業の手間を大きく削減できるようになっている。


 ここまでで、ビジネスパーソンが社内外を問わずスムーズに働けるようにするための「最新モバイル端末の活用」「コラボレーション環境の整備」「デスクトップ仮想化基盤の導入」という3つの方法を紹介してきた。一方、松井さんによれば「これらの方法は、実際にデモなどで体験してみないとメリットを感じていただけない場合も多い」という。

 デルはそうした企業に向け、上記で紹介したようなソリューションを体験できるショールーム「Dell ソリューションセンター 東京」を港区三田に用意している。そこでは最新のクライアント端末のほか、VDIを実現するための各種サーバ、ストレージ、ネットワークなどが全てそろっている。さらにユーザー自身のシステム環境を持ち込んでVDIなどを試してみることも可能だ。

photophotophoto Dell ソリューションセンター 東京の様子

 「社員の業務環境を改善したいが、うちの会社は何から始めればいいか分からない」――そんな悩みを持つシステム担当者は一度、ソリューションセンターに訪れてみてはいかがだろうか。さまざまな日本企業のワークスタイル改善をサポートしてきたプロフェッショナルとの会話から、自社の働き方を見直すヒントが見つかるはずだ。

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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ニュース編集部/掲載内容有効期限:2015年4月26日