JALの整備士がコミュニケーション基盤を刷新した理由

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　仕事に欠かせない「空の旅」。国内、海外を問わず、お世話になるビジネスパーソンも多いだろう。安心・安全なフライトを支えているのはパイロットだけではない。日本航空（JAL）には、人の何百倍もの大きさの機体をくまなく点検し、整備する航空機のプロがいる。

フライトを支えるJALの整備場

　「ほんのわずかな確率ではありますが、不具合が起きたり、鳥がぶつかるなどの外的要因で、航空機が遅延したりすることはどうしてもある」と、JALエンジニアリングの竹村彰さん（運航整備変革推進室 室長）は話す。万が一の事態が起きたとき、重要なのが「情報共有」だ。航空機は、異常が起きた箇所がたった数センチ異なるだけで、運航できるかできないかの判断が変わるという。現場で判断できない場合は、現場サポート部門や本社、時には航空機メーカーにも問い合わせ、対応を考えることもある。

運航整備変革推進室の竹村彰室長

　しかし、こうした情報を現場から別の場所へ正確に伝えるのは難しい。通話以外に撮影した写真をメールで送っても、枚数が多ければ、どの写真のどの部分について話しているか、かみ合わなくなることも多い。

　「伝えたいことが正確に伝わらない」――そんな課題は、整備の現場だけでなくJALエンジニアリングの社内でも起きていた。国内外の支店とテレビ会議の場だ。

　JALエンジニアリングでは毎朝、全国の支店とテレビ会議で、当日の運航計画や機体の整備状況を確認している。しかし「音が聞こえづらい」「相手が何を言っているか、はっきりと分からない」といった問題がたびたび生じていたという。同社の中井悠葵（ゆうき）さん（IT企画部 統括マネジャー）は「年に2回ほどは、朝から『テレビ会議が動きません』と呼び出されていた」と苦笑する。

IT企画部の中井悠葵統括マネジャー

　また、複数人で同時にテレビ会議をするのは難しかった。さまざまな部門が集まり会議に臨んでも、結局1対1でしかコミュニケーションが取れず、伝言ゲームのようになってしまうこともあったという。

　「整備現場でも会議室でも使えるシステムはないか」と模索を始めた竹村さんと中井さん。「世界各地の支店と会話ができる」「大勢が会話に参加可能」「写真や資料をスムーズに共有でき、双方向から書き込める機能がほしい」――など要望はキリがなかった。

　さまざまな製品を検討するも決定打がなく、社内からは「これまでのシステムと同じでもいいのではないか」という意見も出ていた。それでも諦めずにようやく見つけたのが「V-CUBE ミーティング」だったという。

「ストレスを感じていた会議から解放」

　V-CUBE ミーティングは、クラウド型のWeb会議サービス。PCのWebブラウザや、PC、スマートフォン、タブレット端末のアプリで、互いに顔や資料を確認しながら会議できる。スマートフォンやタブレット端末であれば、現場で撮影した写真やメールなどで受信した資料をアプリに保存し、他の参加者へ共有することも可能だ。

　竹村さんたちは、最初にV-CUBE ミーティングを毎朝のテレビ会議に導入した。カメラやスピーカーなどがセットになったテレビ会議システム「V-CUBE Box」も併用。JALエンジニアリング本社の会議室で20ほどの支店と接続したところ、トラブルもなくスムーズに会議が進んだという。

　中井さんは「ストレスを感じていた会議から解放された」と話す。竹村さんも「これまでは拠点によって音声にムラがあり、聞こえづらくてボリュームをコントロールする必要があったが、その必要がなくなった」という。

　本社で問題なく使えれば次は支店、その次は間接部門へと1カ月ごとに導入予定だったが、社内の反響が大きく導入開始までのスケジュールを早めた。会議の頻度が高い羽田、成田、伊丹の空港に「V-CUBE Box」を導入し、整備現場にも「V-CUBE ミーティング」を取り入れた。

　同社は整備士に17年春からスマートフォンを貸与している。全員が毎日のようにスマートフォンを業務に利用しているという。シーンによっては、支店や航空機ごとに配備したタブレット端末を使うこともあるそうだ。通常こうした端末では、個人間のやりとりがメインだが、「（スマートフォンやタブレット端末に対応する）V-CUBE ミーティングを導入したことで、支店から送られてきた情報を複数人が同時に確認できるようになった」（竹村さん）。

　撮影した写真を離れた場所からでもリアルタイムで確認できるだけでなく、不具合が起きた場所を画面上で指し示して伝えられるため、間違いのないスムーズなやりとりが可能になったという。 欠航防止や遅延の短縮にもつながり、乗客を煩わせることのない安全な運航にも役立っているという。

画面に直接書き込め、スムーズなやりとりが可能

現場からは「早くIDが欲しい」

IT企画部の大家彰悟さん

　新システムの導入を担当したIT企画部の大家彰悟さんは「現場からの反対はほとんどなかった」と振り返る。実際に整備現場へ赴き、運用方法を説明するなど、現場をよく知る竹村さんは「V-CUBE製品は、場所を選ばずに会議ができる。早く使いたいとの声が大きかった」と話す。

　スムーズな導入の背景には、導入チームの工夫もあった。現場が実際に使用するシーンに合わせた詳細なマニュアルを作成し、現場のキーパーソンとなる人に配布したのだ。「全員が使い方を熟知していなくても、詳しい人が1人いれば『まずはその人のスマートフォンでつないでください』と頼めた」（大家さん）

現場では持ち運び可能なスマホやタブレットでV-CUBE ミーティングが活躍

　すでに社員が所持しているPCや整備士向けのスマートフォンで使える点も導入が進んだ理由だった。使い慣れたデバイスで操作できることに加え、これまでのテレビ会議システムと違い、もし何か不具合が起きても誰か1人の端末で接続できていれば、バックアップを取れる。テレビ会議システムが1つしかない支店では、特にV-CUBEは歓迎されたという。

　同社で現在利用しているIDは80アカウントほど、それらを共有して使っているユーザーは300人ほど。最終的に国内外の支店と合わせ、約3000人の利用を見込んでいる。「皆から『早くIDが欲しい』とお願いされる。新しいシステムを導入しても使われないのではという懸念もあったが、杞憂に終わった」（中井さん）

「ユーザーのニーズに全て応えてくれた」

　「V-CUBEは、私たちのニーズを全てくみ取ってくれた」と中井さんは言う。「大人数での会議、モバイル利用、双方向のコミュニケーションなど、本来なら複数の製品を使うところを1つのソリューションで解決してほしいという要望に応えてくれたのが、V-CUBE ミーティングだった」（中井さん）

　V-CUBEは今回、JALのニーズに合わせてカスタマイズした特別プランを用意。通常時に利用できる契約接続数に加え、緊急時には大規模なWeb会議を開けるようにしたという。

　「私たちの課題を一緒に解決しようとしてくれる企業に、パートナーになってもらえてよかった」 と中井さんは言う。

　JALエンジニアリングでは今後、会議などの顔を合わせる場面以外でもV-CUBE製品の導入を検討している。整備現場では「ストリーミング配信を試したい」と竹村さんは言う。「顔を合わせて会議するものと、そうではないものとを使い分け、具体的な整備の説明などはストリーミング配信で済ませるなど、より効果的に情報を発信したい」という。

　中井さんは「教育訓練に使ってみたい」と新たな分野での活用にも意欲的だ。「遠くにいる人たちにわざわざ本社に来てもらわなくても、V-CUBEを使って教育できればと思っている」（中井さん）

　これまでのノウハウを生かして、さまざまなシーンでV-CUBEの活用を進める考えという。JALが提供する安全な空の旅を、空間を超えたWeb会議がこれからも支えていく。