　検知したbotに対して、botを「だます」（いなす）制御もとれる。例えば、システム障害を引き起こすほどの高頻度でアクセスを行うbotには、キャッシュ（複製）されたデータで応答してWebサーバや回線への負荷を抑えられる。また、価格調査を行う迷惑botには、偽の価格情報を返すことも可能だ。botには一見正常に応答が返っているように見える。botに対してのみ返す価格が10倍なら、競合店からの価格調査botを事実上無力化できる。

　もっと現実的な販売現場の葛藤にも触れてみよう。多くのECサイトが買い占めbot以上に恐れているのは、商品の「売れ残り」ではないだろうか。botの制御をやり過ぎて、在庫リスクを抱えてしまっては本末転倒だ。しかし、bot管理専用のソリューションはこの点もケアできる。条件付きアクションを用いて、例えば「セール開始から1時間はbotのアクセスを制御し、時間が経過したら一定の頻度までbotのアクセスを許可する」と設定すれば、在庫をbotにうまく“食わせる”ことも可能になる。

　全てのbotを排除する対策も問題を引き起こす。例えば、Googleの検索エンジン情報を集めるbot（クローラー）は、ECサイトにとって「来てほしい」良性botだろう。しかし、高頻度のアクセスを行う別の検索エンジンのクローラーは迷惑botかもしれない。ビジネスパートナーのbotには商品の在庫や価格情報を提供したいニーズもある。botの種類の正確な識別と、それに応じた制御ができることは対策で最低限必要な要件だ。

　ECサイトにとってのベストなbot対策は必ずしも「botを駆逐する」ことではなく、識別して制御し、「適切に管理（マネージ）」することだろう。ECサイトが迷惑botとの戦いに勝利をおさめ、利用者に価値ある商品と満足を届けられることを願っている。

　次回は、8月に報道されたイープラスによるチケット買い占めbot対策と、一連の報道後の取り組みについてレポートする予定だ。

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