「2020年は、ディープラーニングで成長する事業が生まれる」 東大・松尾教授

[ITmedia]

　「2020年は、ディープラーニングの技術とビジネスモデルがひも付いて、挑戦する人々の中から大きく成長する事業が生まれてくる」――日本ディープラーニング協会が1月6日に発表した年頭所感で、同協会の松尾豊理事長（東京大学教授）がこうコメントした。

日本ディープラーニング協会の松尾豊理事長（東京大学教授）

　松尾理事長によると、19年に大きく発展したディープラーニングの技術は、20年にさらに進化し、ロボット・機械への応用や言語処理のブレークスルーが進む見込みという。同協会はこの動きを後押しするため、人材育成や政策の提言などを加速させるとしている。

　また、松尾理事長は年頭所感で19年を振り返り、「ディープラーニングの活用が着実に広がった年」と評した。医療の画像診断や顔認証など、さまざまな分野でディープラーニングの活用が進んだことを受け、「もはやディープラーニングが一時の流行ではないことが多くの人の目に明らかになった」としている。

　一方で、19年は「ディープラーニングを使った実用化の壁も徐々に浮き彫りになってきた年でもあった」（松尾理事長）。ユーザー企業の悩みを理解し、それを解決するような製品・サービスでなければ現場で使われないと、多くの技術者やベンダーが気付き始めているという。課題に気付いている技術者やベンダーによって、20年は技術とビジネスの融合がさらに進むとしている。

　同協会は年2回、ディープラーニングの知識を問う資格試験（G検定・E検定）を実施している。受験者数は18年までで累計6000人だったが、19年末には2万人を超えており、注目度の高さが裏付けられたという。