副業人材の受け入れを実施している/検討している企業が求める職種は、営業に次いでITエンジニアと情報システム関連が上位に――パーソル総合研究所は8月11日、こんな調査結果を発表した。
調査は2021年3月4日から3月8日に、従業員10人以上の企業に勤める経営層・人事担当者1500人を対象に、インターネット上で実施した。
副業人材を受け入れている/受け入れを検討している企業は全体の約48%。求める副業人材の職種は「営業」が約19%と最多、次いで「ITエンジニア」が約15%、「情報システム関連」が約13%だった。
ITエンジニアや情シスが副業人材として求められる理由について、同社は「社会的にIT人材が不足する中、企業はIT人材を正規雇用するほどではないが、スキルを持った人がいれば便利と考えている」と分析した。
副業人材の受け入れ理由を中小企業(従業員100人未満)と大企業(従業員1万人以上)で比較すると、「多様な人材確保」は中小企業のほうが約7ポイント高かった。一方、大企業は新規事業やイノベーション関係の理由が目立ち、「新規事業立ち上げ」と「新たな知識・経営資源の獲得」は中小企業より約17ポイント高く、「オープンイノベーションの促進」は約12ポイント高かった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR