ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「直収型固定電話サービス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

質問!通信・電話→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で通信・電話関連の質問をチェック

“モバイル回線を使った固定電話”はどんな人向け? ドコモ、au、ソフトバンクのサービスまとめ
3月29日にNTTドコモがモバイル回線を利用した固定電話サービス「homeでんわ」を開始した。既にKDDIの「ホームプラス電話」ソフトバンクの「おうちのでんわ」のサービスが始まっているが、どんなユーザーに合うのか?(2022/4/26)

セキュリティ対策は「バランス」で選ぶ:
PR:使いやすくて安心……身近なのに意外と知られていない「SMS認証」のメリットとは
オンラインで展開する多種多様なサービスを不正アクセスから守る上で「本人認証」は欠かせない。さまざまな認証方法の中から、セキュリティ強度や利便性、導入・運用コストなどを検討して目的に合わせた手段を選ぶ必要がある。(2019/11/21)

なぜ今、SMS? 法人向けSMS配信サービスが拡大する理由
ケータイに標準搭載されている「SMS」は、古くから存在するメッセージサービスだが、個人間での利用は下火になっている。ところが、企業がユーザーにアプローチする手段として、SMSを利用するケースが増えているという。(2018/6/19)

2020年に向けて導入相次ぐ:
PR:コストだけじゃない “総合力”で人気を集める次世代監視カメラとは?
いま監視カメラは防犯だけではなく、映像分析を活用したマーケティングや災害時の迅速な状況把握など、さまざまな用途での活用が期待されている。こうした中、課題だった初期投資の高さを解消できたり、機械学習や人工知能(AI)技術を組み合わせることで高性能な映像監視を実現する可能性を秘めた製品が誕生した。(2017/3/29)

ISDN終了に対応、パナソニックがMVNOで移行サービス
2025年頃までの終了が検討されているISDNについて、パナソニックとセンチュリー・システムズが代替回線や機器の提供を発表した。(2016/9/5)

固定からPHSへの通話が24時間無料に――「ホワイトライン24(おとくラインW)」
ソフトバンクテレコムが、「おとくライン」回線からウィルコムPHSへの国内音声通話料が無料となるオプションサービス「ホワイトライン24(おとくラインW)」を2011年1月1日より開始する。(2010/12/1)

アナリストの視点:
通信関連市場の現状と将来の展望
ブロードバンドの普及やNGNなど、通信市場を取り巻く状況は変化している。通信機器やシステム、サービスに関する市場はどう変化していくのか。分析結果から、現状と将来の展望を伝える。(2010/2/23)

ソフトバンクグループ、電報に参入 NTT以外で初めて「115」使用
ソフトバンクグループが電報サービスに参入。ソフトバンクテレコムの直収電話に加入していれば、「115」番から直接利用できるようになる。(2009/11/20)

上位はNTT勢、ソフトバンクテレコムは8位に――法人向けIP電話満足度調査
J.D. パワー アジア・パシフィックは、全国の従業員数100人以上の企業を対象に、IP電話、直収電話サービスの顧客満足度について調査した。「営業対応」「障害・トラブル対応」「サービス内容/品質」「コスト」の全項目でNTT東日本がトップになった。(2009/11/9)

夏モデルも自信アリ:
魅力あるケータイを低コストで開発、FMBC戦略で総合力を発揮――KDDIの2009年3月期決算
KDDIが2009年3月期の決算を発表。端末販売が減少したものの販売手数料も減少したため減収増益となった。今後は、ニーズに即した端末を低コストで開発する一方、固定系サービスとの組み合わせで総合的なメリットを訴求する。(2009/4/23)

5分で分かる、先週のモバイル事情――3月14日〜3月20日
KDDIが同社初のスマートフォン「E30HT」の機能や提供条件を発表。Appleは新型iPhoneを今夏にも発表するとし、コピペやプッシュ通知、Spotlightをサポートする「iPhone OS 3.0」の概要を明らかにした。(2009/3/23)

ソフトバンクグループ通信3社がロゴを統一
ソフトバンクモバイル、ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコムの通信3社は、4月からサービスブランドロゴを、現在ソフトバンクモバイルが使用しているシルバーのデザインに統一する。(2009/3/18)

郵便局、ソフトバンクテレコムの固定電話5万回線採用
郵便局がソフトバンクテレコムの固定電話回線を採用する。(2009/1/28)

法人顧客に“オンリーワン”サービスを――KDDI、法人ソリューションの新戦略
携帯キャリア各社が法人向けサービスを強化する中、KDDIが法人ソリューションの新戦略を発表。顧客のニーズをくんで最適化した提案ができる体制を整えるとし、柔軟な組み合わせが可能な内線ソリューションを発表した。(2009/1/25)

固定と携帯をまとめて内線にする「KDDI ビジネスコールダイレクト」 4月15日提供開始
KDDIは1月21日、同一法人名義で契約したKDDI電話とau携帯電話間で、内線番号による定額通話を提供する「KDDI ビジネスコールダイレクト」を4月15日からスタートすると発表した。(2009/1/21)

KDDI電話とauケータイを内線番号でつなぐ「KDDI ビジネスコールダイレクト」
KDDIは、同社直収電話とau携帯電話の間で、内線番号による定額通話を提供する法人向けFMCサービス「KDDI ビジネスコールダイレクト」を2009年春に提供すると発表した。(2008/9/1)

企業でのSkype活用術イロハ【前編】
IP電話とSkype、企業で使うならどっち?
IP電話もSkypeも、固定電話よりコストが抑えられるといわれている。では、実際はどちらがどれだけコストを軽減できるのか。固定電話とIP電話とSkypeの違いをコストや導入の面から考察した。(2008/7/18)

auケータイ 3000万の顧客基盤を固定に誘導――「auまとめトーク」の狙い
KDDIが8月から、固定と移動を1社で手がけるメリットを生かした「auまとめトーク」を開始する。auケータイとKDDIの固定電話間の通話料を無料にすることで、auケータイ3000万の顧客基盤を生かした固定回線契約の拡大を目指す。(2008/6/25)

KDDI、「メタルプラス」で220万円誤請求
KDDIは7月20日、直収型のIP電話サービス「メタルプラス」で誤請求があり、1116件の顧客に計220万7817円を返金すると発表した。(2007/7/20)

auの「EZ待ちうた」、NTT固定電話などでも利用可能に
au携帯で利用できる相手呼び出し音変更サービス「EZ待ちうた」が、12月15日よりNTT固定電話などでも利用できるようになる。(2006/11/30)

「NGNやFMCは中小企業にメリット」、沖電気がIPビジネスホンの新製品
沖電気工業は、中小規模オフィスを対象とした新型IPビジネスホン「IPstage MX」と「IPstage SX」を発表した。(2006/10/12)

日本テレコム、平成電電の通信サービスを終了
日本テレコムは、経営破たんした平成電電から譲り受た通信サービスを順次終了し、同社とソフトバンクグループの関連サービスに移行する。(2006/8/31)

インタビュー:
集合住宅の味方、電話や動画にも強いVDSL2
ADSLチップなどで知られるセンティリアム・コミュニケーションズは、新たに「VDSL2」のチップをリリースした。IP-TV、VoIP、高速データ通信のトリプルプレイが快適になる理由とは?(2006/7/12)

Interop Tokyo 2006:
「放送と通信の融合」の役割担う携帯電話
KDDI副社長の伊藤氏によるキーノートスピーチでは、放送と通信の融合における課題、同社の役割について語られた。(2006/6/9)

平成電電の電話・ADSLは日本テレコムに譲渡
破産手続き開始決定を受けた平成電電は、直収電話やADSLなど全電気通信サービスを日本テレコムに譲渡する。(2006/6/7)

KDDI、3期連続増収増益――「固定と携帯」のバランスをとれるか?
KDDIは2006年3月期の決算説明会を開催した。連結の売上高が初めて3兆円を超えたほか、営業利益も2966億円と好調。一方で固定通信事業の営業損益は613億円の赤字だった。(2006/4/26)

4月15日〜4月21日:
5分で分かる、今週のモバイル事情
直収型固定電話サービス「CHOKKA」の不振で経営破たんした平成電電が、民事再生を断念した。Intel Capitalはビットワレットに50億円投資、PC向け小額決済にEdyを普及させたい考え。(2006/4/21)

平成電電の民事再生手続き、廃止が決定
(2006/4/18)

平成電電、破産申請へ 支援中止で再生断念
民事再生手続き中の平成電電が再生を断念し、破産を申請する見通し。スポンサーが支援を中止し、資金繰りがつかなくなったためと説明している。(2006/4/17)

平成電電は「本日中に支援を」
ドリームテクノロジーズが支援を中止した平成電電は「本日中に支援がないと資金繰りに窮し、民事再生手続きを遂行できない」と支援継続を要請。(2006/4/17)

平成電電への再生支援中止 ドリームテクノロジーズ
民事再生手続き中の平成電電に対し、スポンサーのドリームテクノロジーズが支援中止を発表。再生計画の実現の可能性が極めて低く、このままでは多額の損失を被るためという。(2006/4/17)

平成電電が敗訴 「おとくライン」訴訟
(2006/3/30)

「EZ待ちうた」サービスがKDDIの固定電話に対応
携帯からau携帯にかけた場合しか聞くことができなかった「EZ待ちうた」が、固定電話からも聞けるようになる。(2006/3/22)

「春が来そうだ」──ソフトバンク4〜12月期、最終黒字178億円に
ソフトバンクの2005年4〜12月期は178億円の最終黒字に。孫社長は「今回はトンネルをいよいよ抜けて春が来そうだ」と自信を見せる。(2006/2/10)

KDDI「メタルプラス」が100万回線超に
(2005/12/9)

NTT、通期予測を上方修正 中間は減収減益
(2005/11/9)

KDDI、業績好調〜今後警戒すべきは「ボーダフォンの動き」
KDDIが決算説明会を開催した。会場では小野寺正社長が、音声定額に対応するかどうか、および今後警戒すべきことなどを話した。(2005/10/21)

9月31日〜10月7日:
5分で分かる、今週のモバイル事情
「CHOKKA」の不振が原因で、平成電電が1200億円の負債を抱えて経営破たんした。幕張メッセではCEATEC JAPAN 2005が開催中。モバイル関連でも注目の展示が多い。(2005/10/7)

「CHOKKA」不振で巨額負債――平成電電の経営破たん
平成電電が1200億円の負債を抱えて経営破たんした。収益の柱となる予定だった「CHOKKA」のユーザーは15万人。目標の100万人には遠く及ばなかった。(2005/10/3)

平成電電が経営破たん 負債1200億円
平成電電は10月3日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、受理されたと発表した。負債総額は約1200億円。(2005/10/3)

フリーアドレスオフィスの実現も、沖電気が中小規模向けIP-PBXの新製品
沖電気工業は、中小規模ネットワーク向けIP-PBXの新製品「IPstage EX300」の販売を開始した。(2005/9/21)

モバイル戦国時代(第3回):
第三勢力の台頭と「ホリエモン携帯」の現実味
最終回は、ドコモや新規事業者の影にある「第三勢力」を扱う。平成電電、アイピーモバイル、YOZAN、ライブドア。いずれも虎視眈々とチャンスを狙っている。(2005/8/23)

ソフトバンク、インボイスと業務・資本提携
(2005/8/10)

ソフトバンク「5年ぶり営業黒字化の見通し」
「5年ぶりにトンネルを抜ける」。効率を重視していく姿勢を鮮明にしたソフトバンクの孫社長。5年ぶりに通期営業黒字化するめどが立ったと自信を見せた。(2005/8/10)

KDDI、PHS事業の売却と固定拡販で減収減益
KDDIの2006年3月期第1四半期決算は、メタルプラス拡販やPHS事業譲渡により営業収益、営業利益ともにダウンとなった。au事業は好調で、解約率は過去最低だ。(2005/7/25)

日本テレコム、814億円の最終赤字 おとくライン投資かさむ
(2005/6/24)

「おとくライン」申込書偽造で日本テレコムに行政指導
(2005/6/9)

IP電話が6割増、固定は1%減――2004年度末契約数
(2005/6/8)

BSデジタル放送、双方向サービスでインターネット接続をサポート
6月1日からBSデジタル放送の双方向サービスがインターネット接続に対応する。BSデジタル放送は電話回線を使うのが一般的だが、“デジタル3波”対応チューナーの多くが備えているイーサネットポートを活用する。(2005/5/30)

企業向けモバイルアクセスに求められるものは──ボーダフォン
ノートPCで外から社内イントラへアクセスしたい、しかしセキュリティが心配……“法人向けモバイルアクセス”固有の問題にどう取り組んでいるのか、ボーダフォンに聞いた。(2005/5/18)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。