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GoPro、従業員の約15%(約200人)をリストラへ 「Karma」リコールが響いたか

アクションカメラのGoProが、従業員の約15%のリストラ計画を発表した。上場企業として、2017年通年の黒字確保を目指す。同社は10月に小型ドローン「Karma」発売でドローン市場に参入したが、Karmaは電源問題で自主リコールになった。

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 米GoProは11月30日(現地時間)、従業員の約15%(約200人)のリストラと、人材採用凍結の計画を発表した。これにより2017年の黒字確保を目指す。

 同社は9月、アクションカメラをセットして飛ばせる小型ドローン「Karma」を発表したが、発売直前に中国のドローンメーカーDJIが先んじてより小型のカメラ付きドローン「Mavic Pro」を発売した。その上、Karmaは電源の問題で自主リコールになった。

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Karma(カメラは別売)

 本業のアクションカメラは順調としている。ブラックフライデーのカメラの米国での販売台数は前年同日比35%増だったという。

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