企業の働き方改革を推進するうえで、多様なワークスタイルに対応できるクライアントPCの選定は重要だ。ビジネスニーズを追求した末に誕生したVAIOの新たなPCソリューションの提供価値に注目する。(提供:VAIO株式会社)
「働き方改革」は一過性のブームではなく、どの企業においても今後の成長のため避けては通れないテーマだ。既に生産性向上や労働環境改善を目指し、オフィスのフリーアドレス化やテレワークなど「時と場所を制限しない柔軟な働き方」を採り入れる企業が全国的に増えつつある。
こうした新しい働き方に欠かせない道具として再注目されているのが、ビジネスノートPCだ。管理者の負担を低減する堅牢性や安定動作、セキュリティの高さ、現場での生産性を高める性能・機能、持ち運びやすさ、そして客先で好印象を与える洗練されたデザインなど、昨今のビジネスPCに求められる要素は多く、製品選定は非常に重要と言える。
そんな中、VAIOから法人向けラインアップの「VAIO Pro」が登場した。近年同社が力を入れて取り組んでいる法人事業を通して得られたノウハウ、顧客からのフィードバックを反映し、個人向けモデルと共通のベースシャシーを採用しつつ、法人向けに最適化した装備やソリューションを用意しているのが特徴だ。
VAIOと言うと、一般には個人向け製品のイメージが強いかもしれない。実際、1990年代後半にソニーのPCブランドとして登場して以来、薄型化や先進性、デザインなどでPC市場をリードし、個性的な製品を次々と生み出してきた歴史がある。
もちろんソニーから独立し、VAIO株式会社となった現在でも開発と製造における高い技術力は健在だ。薄型軽量と高性能・高機能を両立するための「高密度実装技術」、堅牢性を確保するための非常に厳しい「品質試験」、国内の自社工場で専任スタッフが行う最終的な全数検査「安曇野FINISH」などを通じ、優れた製品を提供し続けている。
新生VAIOは、これまでも法人向け事業に意欲的に取り組んできた。スマートフォン、タブレットなど、多様なモバイルデバイスが普及する中、VAIOではPCを「生産性、創造力を高める最高の道具」として再定義。「快」をキーワードに、道具としてストレスなく使えることを重視して開発を進めている。生産性、TCOが重視されるビジネスの現場がターゲットとして浮上したのは必然の流れだ。
こうしたビジネスの時流とVAIOの取り組みがうまくマッチングし、VAIOのPCはさまざまな業種の法人に採用され、実績を積んできた。こうした活動を通して蓄積してきたノウハウを生かし、満を持して投入したのがVAIO Proというわけだ。
VAIO Proには3機種のノートPCがある。個人向けの新機種と共通のボディーを採用しているが、製品名は個人向けと異なる。その関係は下の表にまとめた通りだ。画面サイズが11.6型で携帯性重視の「VAIO Pro PF」、13.3型でスタンダードな「VAIO Pro PG」、15.6型でオールインワン構成の「VAIO Pro PH」を用意している。
個人向けと共通のシャシーではあるが、今回の新機種は法人需要を強く意識した改良がなされており、むしろ法人向けPCを個人向けにも展開するといったイメージに近い。PFシリーズにHDMI出力を追加し、PGシリーズと共通の幅広いビジネスシーンに対応するインタフェース構成に仕上げたことや、盗難を防ぐセキュリティロックスロット(ケンジントンロック)の装備、操作しやすい2ボタン式タッチパッドの採用などがそれにあたる。
もちろん、従来のVAIOで魅力だった薄型軽量なのに堅牢、しかもスタイリッシュなボディーデザイン、アンチグレア・低反射コートで映り込みが少なく視認性が高い液晶ディスプレイ、打ち心地と静音性にこだわったキーボードといった特徴は受け継いでいる。
PCの基本スペックはBTOにより、注文時のカスタマイズに対応する。クラウドサービスの利用を前提としたベーシックな構成から、クリエイティブな作業もこなすハイパフォーマンスな構成まで、現場によって異なるニーズに細かく応えられるのだ。
さらにVAIO Proでは法人向け専用スペックとして、「暗号化機能付きSSD」(TCG OPAL2.0準拠)を用意しているのが見逃せない(2017年12月より提供予定)。
この暗号化機能付きSSDは専用ハードウェアで暗号化を行うため、Windows標準機能のBitLockerなどソフトウェアによる暗号化に比べて、パフォーマンスが低下しないメリットがある。また、製品出荷時点から常に暗号化が有効なため、ユーザーによる暗号化設定の漏れや意図しない暗号化解除を防げるのだ。
つまり、強固なセキュリティと快適に使えるレスポンスのよさを両立できるソリューションと言える。
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提供:VAIO株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2017年10月23日
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