“スマートジャパン”で人気のある記事トップ30

電力を「圧縮空気」で蓄電するシステム稼働、静岡県で再エネの出力変動対策に

再生可能エネルギーで発電した電力を、圧縮空気として“蓄電”するという新しいシステムの実証が静岡県で始まった。NEDOプロジェクトとして早稲田大学、エネルギー総合工学研究所が実施するもので、再生可能エネルギーの新しい出力変動対策として期待がかかる。 (2017/04/21)


改正FIT法で認定失効の太陽光発電、全国45万件以上に

経済産業省は2017年4月1日からスタートした改正FIT法に伴う認定失効について、全国で45.6万件が失効する見込みだと発表した。エリア別で最も失効数が多いのは東京の12.5万件となっている。認定失効見込みのほぼすべてが太陽光発電だ。 (2017/04/24)


人工島が1億人を救う、未来の風力発電

洋上風力発電を爆発的に拡大するプロジェクトが明らかになった。オランダ、デンマーク、ドイツの送電系統運用者が手を結び、北海の中央に人工島を建設。約1万基の風力発電タービンと接続し、周辺6カ国に電力を供給する。なぜ人工島が必要なのか、コスト高にはならないのか、プロジェクトの内容を紹介する。 (2017/03/29)


紙のようにロール印刷、ペロブスカイト太陽電池

太陽電池の製造コストを劇的に抑える手法の1つがロールツーロール法だ。印刷物と同様、ロール状のシートを巻き取りながら発電に必要な層を印刷していく。オランダSollianceは分速5メートルでペロブスカイト太陽電池の製造に成功。変換効率は12.6%である。 (2017/03/22)


人を“電気”で空へ、電動飛行機の実用へ成果続々

電気だけで空を飛ぶ、電動飛行機の開発が進んでいる。ドイツのスタートアップ企業は“垂直離着陸”が可能なユニークな電動飛行機の試験飛行に成功した。一方大手企業のシーメンスは、開発中の電動飛行機で飛行速度の世界記録を達成した。 (2017/04/25)


リチウムを超える「アルミニウム」、トヨタの工夫とは

電気自動車に必要不可欠なリチウムイオン蓄電池。だが、より電池の性能を高めようとしても限界が近い。そこで、実質的なエネルギー量がガソリンに近い金属空気電池に期待がかかっている。トヨタ自動車の研究者が発表したアルミニウム空気電池の研究内容を紹介する。開発ポイントは、不純物の多い安価なアルミニウムを使うことだ。 (2016/12/21)


容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発

現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。 (2017/04/10)


作業中、太陽光パネルに乗るのはありなのか?

屋根の上に設置する太陽光パネルの施工やメンテナンスを行うとき、やむを得ず作業員がパネルの表面に乗って作業を行うケースがあります。果たしてパネルへの影響はないのでしょか? 今回はモジュールの強度と設置方法の問題について考えます(この記事は「O&M Japan」からの転載記事です)。 (2017/04/19)


太陽光発電物件に欠如する図面設計という問題

太陽光モジュールや電気系統機器の保守点検にとって欠かせない、設備全体の配置図や電気系統の全体構造が明記された「図面」が存在しないという現状。その背景・原因とともに、法制度の必要性について考えます(この記事は「O&M Japan」からの転載記事です)。 (2017/04/20)


太陽光パネル製造販売のZEN POWERが倒産、FIT開始以降3番目の大型倒産に

太陽光パネル製造・販売のZEN POWERは、2017年4月5日に福岡地裁から破産開始決定を受けた。負債総額は52億円で、太陽光関連では再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)開始以降で3番目の大型倒産となった。 (2017/04/21)


太陽光パネルをM字型に、発電量16%アップ

NTTファシリティーズは千葉県長柄町に建設したメガソーラーに、オリジナルの施工手法を導入した。一部の太陽光パネルをM字型になるよう東西に向けて設置することで、発電量の最大化を試みるという手法だ。独自工法の導入で年間発電量は16%アップする見込みだという。 (2017/04/17)


もみ殻で精米、熱と電力を100%自給

米作への依存度が高いミャンマーは、精米時に必要なエネルギーの調達に苦心している。精米後に残る「もみ殻」をバイオマスとして用い、必要な全エネルギーを得る。このような取り組みをヤンマーが始めた。 (2017/03/27)


フィルム型太陽電池で電源いらず、屋内でも使える電子ペーパー

大日本印刷(DNP)と積水化学工業はフィルム型の太陽電池を活用し、室内でも利用できる電子ペーパーを開発した。2017年4月中旬から、都内のコンビニエンスストアの店頭に電子看板として設置し、実証試験を行っている。 (2017/04/21)


液体水素で動く飛行機、実現するのか

オランダのライデン大学で教授を務めるJo Hermans氏は、ポスト化石燃料時代において、輸送機関に用いる最適な燃料を検討した。その結果、飛行機については液体水素が適すると結論づけた。太陽光や自動車についても検討結果を公開している。 (2017/04/19)


NEC、欧州最大規模の蓄電システム構築を受注

NECの個会社であるNECエナジーソリューションズは欧州で最大規模となる蓄電システムについて、EnspireME(エンスパイアミー)と契約を締結した。システム稼働は2017年12月を予定する。 (2017/04/21)


関西国際空港に巨大な水素インフラ、燃料電池フォークリフトの普及を加速

関西国際空港に大規模な水素供給インフラが完成した。空港内で水素で動く燃料電池フォークリフトを利用することが目的だ。 (2017/04/20)


バイオジェット燃料の一貫製造プロセス開発に着手、1万m2規模の培養設備を構築へ

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「バイオジェット燃料生産技術開発事業」において、微細藻類や木くずなどのバイオマス原料から、バイオジェット燃料を一貫製造するプロセスの技術開発に着手する。2030年頃にバイオジェット燃料電池の商用化を目指す。 (2017/04/24)


丸紅、火力発電所にGEのPredix導入 世界展開も検討

丸紅は所有する天然ガス焚き複合火力発電所に、GE Powerの産業向けIoTプラットフォームを導入する。プラント運営全体を最適化することで、収益の増加とコスト削減を目指すという。 (2017/04/24)


リコー、RE100に日本企業で初参加 「2050年までに100%再エネを目指す」

リコーは2017年4月に開始した第19次中期経営計画にあたり、注力する5つの重要社会課題を設定した。そのうちの1つ「脱炭素社会の実現」では、持続可能な開発目標(SDGs)と2016年11月に発行したパリ協定を踏まえて、2050年に自社排出の温室効果ガス排出ゼロを目指す。 (2017/04/24)


国内エネルギー消費量は1990年度水準に、再エネと原子力再稼働でCO2も減少傾向

資源エネルギー庁が2015年度のエネルギー需給実績をまとめた。日本のエネルギー消費量は1990年度とほぼ同水準まで下がった。省エネの促進などにより震災以降5年連続で減少が続いている。再生可能エネルギーの普及や原子力発電所の再稼働などにより、エネルギーに起因したCO2排出量の削減も6年振りに2年連続で減少した。 (2017/04/19)


2015年度のCO2排出量は2.9%減、再エネ普及や原発の再稼働が後押しか

環境省と国立環境研究所は、2015年度における日本の温室効果ガス排出量の確報値を発表した。それによると、総排出量はCO2換算で前年度比2.9%減となる13億2500万トンとなった。 (2017/04/20)


電気使用量から各家電の状況をAIで推定、中部電力が検証

中部電力はBidgely(ビジェリ)とABEJA(アベジャ)と共同研究を行い、人工知能(AI)を活用した電気使用量の分析技術について検証することで、各家電の使用状況の推定を目指す。より顧客に合った省エネ方法や家電の使い方に関するアドバイス、見守りサービスの提供につなげる狙いだ。 (2017/04/25)


太陽光に頼る途上国、フィリピンの事例

途上国の電力事情は日本とどのように違うのだろうか。地熱発電で知られるフィリピンは太陽光発電の導入量を急速に増やしている。大容量蓄電池の導入も始まった。 (2017/04/25)


溶けた原料から直接作る太陽電池、効率19.9%

太陽電池セルを製造する際、一般的な手法では材料の50%が無駄になる。これを避ける製造法を米1366 Technologiesが開発した。高温で溶けたシリコン融液から直接ウエハーを作り出す。2017年3月には変換効率が20%まであと0.1ポイントに接近。出力500kWの太陽光発電所への採用も決まった。 (2017/04/20)


世界最大の蓄電池120MW時、2万人が4時間使える

再生可能エネルギーの大量導入を進めるカリフォルニア州。同州で約360万人に電力を供給する民間企業が大規模な定置型リチウムイオン蓄電池シスエムを導入した。容量は120メガワット時と大きく、世界最大だと主張する。日中に得た太陽光発電の電力を夜間に供給できるという。 (2017/04/18)


アジアでなぜ“国際送電網”は普及しないのか、最大の課題は「国家としての意思」

自然エネルギー財団は、日本での国際電力網連系実現に向けて検討した「アジア国際送電網研究会 中間報告書」を公表した。現在の日本、アジアにとって必要不可欠ではないだろうかと、国際送電網の可能性を提言。基本的な考え方をはじめ、各国の取り組みを紹介している。 (2017/04/26)


安価な燃料電池へ前進、”世界最高”の水酸化物イオン伝導性ナノシート

物質・材料研究機構(NIMS)は、層状復水酸化物ナノシートが実用化済みの燃料電池に用いられているNafionのプロトン伝導率に匹敵する酸化物イオン伝導性を示すことを発見した。高価な白金を利用しないアルカリ燃料電池の実用化などに寄与する成果という。 (2017/04/18)


ホンダ「クラリティ」のPHEVとEV、米国で世界初公開

ホンダは2017年4月14〜23日に開催されている「ニューヨークオートショー」で、クラリティ(CLARITY)のプラグインハイブリッド自動車(PHEV)と電気自動車(EV)を世界初公開した。 (2017/04/19)


企業が再生エネを活用しやすい設計を、自然エネルギー財団が企業10社と「非化石市場」に提言

CO2を排出しない原子力や再生可能エネルギーの「非化石価値」を取り引きできる、「非化石価値取引市場」の創設が予定されている。自然エネルギー財団はAppleや富士通、ソニー、Microsoftなど企業10社の賛同を得て、この新市場の制度設計に対する提案をとりまとめた。 (2017/04/25)


有機単層結晶薄膜の電荷分離の様子を明らかに、太陽電池の高効率化に応用へ

慶應義塾基礎科学・基盤工学インスティテュート(KiPAS)の渋田昌弘氏、中嶋敦氏らは、有機薄膜デバイスの構成要素であるアントラセン分子の単層結晶薄膜を室温で形成させ、光電変換過程における電荷分離の様子を明らかにすることに成功したと発表した。 (2017/04/20)


下記ランキングは「アイティメディアID」のプリント機能の利用回数によるランキングです。
プリントの使い方はこちらをご覧ください。