“スマートジャパン”で人気のある記事トップ30

ノルウェーが電気自動車で快挙、シェア4割へ

ノルウェーで電気自動車の記録が生まれた。2017年1月、新車販売台数におけるディーゼル車とガソリン車の合計シェアが5割を切った。ノルウェーは今後も電気自動車の比率を高め、2025年にはゼロエミッション車100%を目指す。 (2017/02/22)


寿命15年以上、大容量ニッケル水素蓄電池

蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネルギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうたい、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。 (2017/02/16)


アップル新本社に世界最大級の屋上メガソーラー、バイオガス燃料電池も併用

米国カリフォルニア州に建設中のアップルの新本社が完成間近だ。円形のメインビルディングの屋上に太陽光パネルを設置するほか、バイオガスによる燃料電池も併用して電力の100%を再生可能エネルギーで供給する。4月から移転を始めて、1万2000人以上の社員が入居する。 (2017/02/24)


最長の寿命、大容量化できる有機物蓄電池

米ハーバード大学の研究チームが再生可能エネルギーに由来する電力を蓄える用途に適する蓄電池を開発した。長寿命、大容量、低コストという3つの特徴を備える。有機物に電荷を蓄えるレドックスフロー電池で実現した。 (2017/02/23)


東芝がスズキに蓄電池、新型ワゴンRの燃費改善

軽自動車の燃費改善は限界に近い。東芝はスズキに高出力の新型リチウムイオン蓄電池セル「SCiB」を供給。スズキがハイブリッドシステムを改善することで、燃費33.4キロメートル/リットルを実現した。 (2017/02/15)


スーパーコンピュータで水力発電所の電力を増やす、東京電力が研究に着手

東京電力ホールディングスは理化学研究所と共同で、気象予測の精度を高めて水力発電所の効率を高める研究に取り組む。スーパーコンピュータの「京」を使って雨量や河川流量を予測しながら、水力発電所の実績データと組み合わせ、ダムからの水量を最適に制御して発電量を増やす試みだ。 (2017/02/27)


薄膜太陽電池で効率20.1%、スマホから建物まで

急速に変換効率を高めつつあるペロブスカイト薄膜太陽電池。カナダトロント大学の研究チームは変換効率20.1%の太陽電池セルを開発した。狙いは従来のシリコン太陽電池の「ブースター」として使うことだ。 (2017/02/20)


日産自動車が無線充電でタッグ、効率最大94%

無線充電の国際規格化が進行中だ。2018年の規格公開を目指して、システムの互換性を確保し、高効率を実現するための試験に成功。日産自動車は無線充電技術に強みがある米WiTricityと協力関係を結び、標準規格の確定に向けた取り組みを進める。 (2017/02/17)


無線充電の標準化、自動運転とも連動

無線充電の世界標準が固まった。SAE Internationalが無線充電の相互運用性と性能を確保するテストステーションを発表、自動車と地上設備のコイル形状が異なっていたとしても高効率の充電が可能になる。出力は3.7キロワット(kW)から11kWまでの3種類だ。 (2017/02/13)


12の予測は光と影、2035年のエネルギー(3)

世界のエネルギーの未来を決めるのは中国だ。2035年までのエネルギー市場の動向を予測した「BP Energy Outlook 2017 edition」から分かる結論の1つである。中国は今後、どのように変わるのか。予測の内容を紹介する。 (2017/02/10)


住宅太陽光の創蓄連携を後押し、自家消費ニーズに応える新製品

パナソニックは住宅用の太陽光発電システムと蓄電池を連携させる創蓄連携システムの新製品「パワーステーションS」を4月から販売する。従来製品より3分の1に小型化し、施工性も大幅に改良した。住宅用太陽光発電の自家消費ニーズの流れや、ZEHへの活用を見据えた製品だ。 (2017/02/22)


家庭の省エネを初期費用ゼロで、電気代の節約分で冷蔵庫を買い替え

消費電力量の大きい冷蔵庫を初期費用ゼロで買い替える社会実証が静岡県内の一般家庭で実施中だ。地元のガス会社が無償で冷蔵庫を設置して、毎月の電気代の節約相当分を家庭から受け取る。最新の冷蔵庫に買い替えたことで消費電力量を6割以上も削減できた。家庭に省エネ機器を普及させる有効な手段になる。 (2017/02/27)


高性能リチウム電池、産廃シリコンを利用

リチウムイオン蓄電池の性能を高める手法として、実用化が進む「シリコン負極」。容量を従来の3倍程度に高めることが可能だ。しかし、負極の構造が複雑になり、原料コスト、製造コストがかさむ。東北大学と大阪大学の共同研究チームは、半導体産業の産業廃棄物であるシリコン切粉を原料として用い、製造コストを引き下げる技術を開発した。試作した蓄電池の性能は高い。 (2017/02/24)


12の予測は光と影、2035年のエネルギー(2)

英国の国際石油資本BPが2035年までの世界のエネルギー動向を予測した「BP Energy Outlook 2017 edition」。前回に引き続き、今回は再生可能エネルギーや電力、二酸化炭素排出量などについて、4つの予測を紹介する。 (2017/02/06)


ため池が530世帯分の電力に、香川県に水上メガソーラー

県面積に対するため池の密度で全国一位の香川県。このため池を活用する水上メガソーラー事業が新たに始まった。日本アジア投資が手掛けるプロジェクトで、水面に浮かべた太陽光モジュールで、年間530世帯分の電力を発電する見込みだ。 (2017/02/24)


電気自動車初、9000kmのダカールラリー完走

スペインACCIONAは、自社開発した4輪駆動の電気自動車「ACCIONA 100% Ecopowered」が、2017年1月に開催されたダカールラリーにおいて完走したと発表した。電気自動車として初の快挙である。厳しい走行環境にも電気自動車が対応できることから、パリ協定実現にも役立つことを示した形だ。 (2017/02/23)


火力発電の調整力を売買する「容量市場」、2020年度の開設に課題多く

2020年度に実施する発送電分離に向けて、発電事業者が保有する火力発電所の容量を市場で取引する検討が進んでいる。火力発電は需給調整に欠かせないことから、小売電気事業者が市場を通じて容量を確保しやすくなる。一方で電力会社を支援する狙いもあり、適正な運用には課題が残る。 (2017/02/23)


出力制御の新ルール、“公平性”は量ではなく機会で担保

太陽光発電や風力発電設備の出力制御において、発電事業者間の公平性を確保することは重要な課題だ。資源エネルギー庁は2月16日に出力制御の公平性を保つためのルールをまとめたガイドラインの素案を公開した。出力制御の量ではなく、機会を均等にして公平性を確保する方針だ。 (2017/02/23)


太陽光モジュールを自走式ロボで洗浄、発電量アップに

発電量の低下につながる太陽光モジュールの汚れ。ネクストエナジー・アンド・リソースはこうした太陽光モジュールの洗浄を行うサービスを全国展開する。自走式の洗浄ロボットを活用することで、作業時間やコストを削減できるという。 (2017/02/24)


翼が円柱、新原理で中小型風車を革新

風車の翼の形は飛行機に似た形状を採る。このような常識を覆す風車「円柱翼風車」が登場した。開発したのは長岡技術科学大学の教授を務める高橋勉氏。中小型風車に向くという。特徴や用途を解説する。 (2017/01/30)


CO2回収・貯留技術を実用化へ、2030年までに石炭火力発電所に適用

地球温暖化対策としてCO2回収・貯留(CCS)技術の開発が大きな課題だ。石炭火力発電所が数多く稼働する日本では2030年までにCCSの実用化を目指す。北海道の沖合の地中にCO2を貯留する実証試験が進み、広島県や福岡県の石炭火力発電所ではCO2回収設備が2020年度までに運転を開始する。 (2017/02/22)


電気料金を電力会社より15%安く、楽天が取引先に提供

楽天はグループの取引先を対象に、年間の電気料金を15%割り引くキャンペーンを開始した。複数の小売電気事業者を組み合わせて料金を削減する「iシェアリングサービス」の新規加入者に提供する。利用者が購入した1kW分の料金を森林整備に生かしてバイオマス発電の燃料も増やす。 (2017/02/23)


大都市を中心に電力会社とガス会社が価格競争、4月からセット割引で安く

都市ガスの小売全面自由化で電力会社が動き出した。九州電力は電力と都市ガスのセットで月に最大1300円を割り引くプランを2月20日に発表した。関西電力と中部電力もガス会社より安いセット割引を1月に打ち出している。東京電力と提携するニチガスは単価とセット割引の両面作戦を展開する。 (2017/02/22)


始まった首都圏ガス競争、ニチガスはIT活用で東京ガスに価格勝負

2017年4月から始まる都市ガスの小売り全面自由化に向け、各社の動きが活発になってきた。東京電力と“対東ガス連合”を組むニチガスが、料金メニューを発表した。標準家庭で東京ガスの一般ガス料金より最低でも3.6%、最大で28.6%安くなる料金メニューを用意した。 (2017/02/21)


12の予測は光と影、2035年のエネルギー(1)

英国の国際石油資本BPは2017年1月25日、2035年までの世界のエネルギー動向を予測した「BP Energy Outlook 2017 edition」を発表。天然ガスと再生可能エネルギーによって、いわゆるエネルギー危機は起こらない。それでも、二酸化炭素排出量削減がうまくいかないシナリオを示した。 (2017/02/03)


建築廃材や竹でもバイオマス発電、中小水力は全国1位

震災からの復興に取り組む熊本県では、以前から再生可能エネルギーの導入を精力的に進めてきた。建築廃材を燃料に利用するバイオマス発電所や、下水の汚泥によるバイオガス発電所が震災の直前に運転を開始している。中小水力発電も活発で、固定価格買取制度の認定量では全国1位に躍進した。 (2017/02/21)


雲と積雪を見分ける宇宙の目、日射量が分かる

太陽光発電所の出力を広範囲に予測するには、日射量を推定すればよい。気象衛星の出番だ。日本気象協会はひまわり8号が備える近赤外光の観測装置を利用して、地表の積雪と上空の雲を区別する情報提供サービスを開始。北海道や東北などで威力を発揮しそうだ。 (2017/02/09)


日本を縦断する距離、8000万人に6GW供給

高圧直流送電(HVDC)技術を利用すれば、1000キロメートル(km)以上離れた需要地に大電力を効率よく送電できる。スイスABBはインド、米国、ブラジルの3カ所で大規模なHVDCプロジェクトを受注したと発表。なぜ送電が必要なのか、どの程度の規模なのか、プロジェクトの内容を紹介する。 (2017/01/27)


13kmの地中送電線を活用、鹿児島県に20MWメガソーラー

再生可能エネルギー事業を進めるRETRYと自然電力が共同開発した出力20MWのメガソーラー「鹿児島県霧島市太陽光発電所」が2016年12月から稼働を開始した。太陽光発電所としては大規模の13km(キロメートル)という長距離大容量の地中送電線を活用したメガソーラーだ。 (2017/02/21)


CO2排出量ゼロの電力に高い価値、2017年度から新市場で取引開始

電力システムの改革に向けて2020年度までに新設する4つの市場のうち、「非化石価値取引市場」が最も早く始まる。再生可能エネルギーや原子力で作った電力を対象に、CO2を排出しない価値を証書で取引できる市場だ。2017年度に開設して、固定価格買取制度の電力から取引を開始する。 (2017/02/21)


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