内蔵ファンを持たないサーバと空調システムを連携されることで、総消費電力を最大40%削減できるという。
富士通研究所は4月4日、コンテナ型データセンター向けの省電力システム制御技術を開発したと発表した。冷却用ファンを内蔵しないサーバと空調システムを連携させることで、総消費電力を最大約40%削減できる効果を確認したという。
開発した技術ではCPU温度とサーバの消費電力情報からデータセンター全体の消費電力を最小にするようにコンテナ内の空調ファンを制御する。局所的にCPU温度が上昇するとCPUの性能が低下し始めることから、CPU性能が低下しない動作温度に調節できるのが特徴。
データセンターではサーバを冷却するために内蔵ファンや空調システムを動作させるが、独立してそれぞれに稼働しているため、消費電力を削減することが難しい。新技術の実現でサーバにファンを内蔵する必要がなくなり、データセンター全体の消費電力を大幅に削減できると期待されている。
富士通研究所では2012年度の製品適用を目指して実証実験を進め、制御アルゴリズムの最適化や最適な制御を行う予測制御技術などの実現を目指すとしている。
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