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拡大するスマートハウスの市場、関連設備・機器で6000億円を突破：スマートホーム

矢野経済研究所がまとめたスマートハウス関連設備・機器の市場調査によると、2011年度の総販売額は前年から17％増加し、2015年度には1兆円を超える規模に拡大する。新たに登場したHEMS（家庭向けエネルギー管理システム）や蓄電システムの伸びも想定されている。

» 2012年05月30日 14時43分公開

[石田雅也，スマートジャパン]

　スマートハウスに使われる主な設備と機器は3つの分野がある。太陽光や燃料電池を使った発電システムのほか、蓄電システムとエネルギー管理システムである。市場調査会社の矢野経済研究所が5月29日に発表した調査結果では、この3分野の合計8種類の設備・機器の総販売額が2011年度に6343億円にのぼった（図1）。さらに2012年度は14％伸びて7262億円に拡大する見通しだ。

図1　スマートハウス関連の設備・機器の市場規模（工事費を含まない販売額）。対象は住宅用の太陽光発電システム、燃料電池システム、ガスエンジンコージェネレーションシステム、小型風力発電システム、家庭用蓄電システム、V2H(Vehicle to Home、電気自動車から家庭への電力供給システム)、HEMS、スマートメーターの8分野。出典：矢野経済研究所

　今後も省エネを重視したスマートハウスの販売は継続的に増えていくとみており、2015年度には市場規模が1兆円を突破し、2020年度には1兆2800億円に達すると予測している。ただし市場の大半は、すでに設置台数が多い太陽光発電システムが占める。

　新しい製品の中では、HEMS（家庭向けエネルギー管理システム）と蓄電システムが市場規模は小さいながらも、2020年度には260億円と450億円に成長する。いずれも現時点では導入効果に対して価格が割高なため、一部の家庭が採用するにとどまっているが、今後の価格低下によって販売台数の拡大が期待されている。