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» 2013年11月05日 11時00分 UPDATE

スマートホーム:太陽電池を10kW搭載可能な戸建住宅、100棟販売したミサワが新モデルも投入

太陽光発電システムを導入した戸建住宅の平均設置容量は約4kW。この場合の買取期間は10年だ。もしも10kW以上を搭載できるならば買取期間が20年に伸びる。ミサワホームは20年の買取期間を狙った戸建住宅のシリーズを拡充した。

[畑陽一郎,スマートジャパン]

 戸建住宅で固定価格買取制度(FIT)による20年間の買い取りを狙うには、屋根上に太陽電池を10kW以上搭載する必要がある。

 ミサワホームはこのような狙いを実現可能な2種類の戸建住宅を発売した。木質系の戸建住宅「Solar Max HIRAYA」と鉄骨系の戸建住宅「HYBRID Solar Max WEB DIRECT 限定モデル」である。

 Solar Max HIRAYAは、10.5kWの太陽電池を搭載可能であり、20年間の売電収入は、名古屋市に建設した場合約785万円だとする(図1)。棟の位置を中心からずらした偏心切妻屋根を用いることで南側屋根面を広く確保し、太陽電池の搭載面積を得た。図1の例は建築面積113.03m2、延床面積99.78m2である。北海道・沖縄県を除く全国で販売する。

yh20131105Misawa_wood_432px.jpg 図1 Solar Max HIRAYA。出典:ミサワホーム

 HYBRID Solar Max WEB DIRECT 限定モデルは、東海エリア4県(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)に販売を限定した2階建ての戸建住宅(図2)。10.0kWを搭載可能で、20年間の売電収入は名古屋市の場合、約730万円。販売可能な地域を限定したのは、構造体の鉄骨ユニットを生産元が同社の名古屋工場であること、オリジナル外装材の原材料である硅石や石灰石の採取地が東海地方にあることからだ。図2の例は建築面積65.16m2、延床面積128.01m2である。

yh20131105Misawa_iron_588px.jpg 図2 出典:ミサワホーム

 今回の戸建住宅はいずれもインターネット住宅販売サイト「MISAWA WEB DIRECT」で販売する。販売方法をWebに限定し、販売プランの数を抑えたことでコストを低減し、通常商品に比べ割安な価格設定を実現したという。販売ページでは建物プランごとの価格を閲覧できるほか、建設予定地を入力することで発電収入をシミュレーションできる。

 同社は2013年8月に10kWのコンセプトを打ち出し、Solar Maxシリーズ3製品の販売を開始した。発売後1カ月強で100棟を販売したという。

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