臨海工業地帯を再生可能エネルギー地帯へ、バイオマス発電で9万世帯分の電力：自然エネルギー（2/2 ページ）

» 2016年02月19日 09時00分公開

[石田雅也，スマートジャパン]

CO2を吸収するエネルギー供給基地

　これまで日本の経済を支えてきた臨海工業地帯が再生可能エネルギーの供給基地へ急速に変貌を遂げつつある。七ツ島では日本最大の微細藻類の屋外培養池が2015年5月から試験運転を続けている（図3）。IHIがNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）から委託を受けて、神戸大学、ちとせ研究所と三者共同で取り組んでいるプロジェクトだ。

図3　微細藻類の屋外培養池（上）、バイオ燃料を生産するプロセス（下）。出典：IHI、NEDO

　面積が1500平方メートルある培養池に高速増殖型の微細藻類を大量に投入して、太陽光とCO2（二酸化炭素）による人工光合成で増殖させる。この微細藻類は油脂を多く含むため、油脂を分離・改質すると炭化水素油を生産することができる。従来の軽油に代わるバイオ燃料として、2020年の東京オリンピック・パラリンピックでジェット機の燃料に利用する計画もある。

　かつては化石燃料を使って大量のCO2を排出していた臨海工業地帯が、今後はCO2を吸収しながらエネルギーを生産する拠点に変わっていく。鹿児島湾に突き出た七ツ島が最先端のモデルになる（図4）。

図4　鹿児島臨海工業地帯の全景。手前に見える埋立地が七ツ島。出典：鹿児島県庁

高速増殖型の藻からバイオ燃料、量産に向けた培養試験が始まる
藻とCO2と太陽光を組み合わせて、光合成でバイオ燃料を作る試みが進んできた。IHIを中心にしたプロジェクトチームが鹿児島県に大規模な培養試験設備を建設して4月から運用を開始する予定だ。油分を大量に含む藻を量産してバイオ燃料の実用化を目指す。
バイオジェットフライトを2020年東京五輪で実現、解決すべき3つの課題
2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会でのバイオジェット燃料での航空機のフライト実現を目指し、経済産業省は「導入までの道筋検討委員会」を設置。このほど、実現に向けた活動を開始した。
CO2フリーの水素を製造、太陽光とバイオマスで電力供給
神奈川県の臨海部で太陽光発電と水素を組み合わせた実証プロジェクトが始まった。東京湾岸に水素エネルギーを展開する構想の第1歩だ。停電時でも水素を使ってCO2フリーの電力と温水を供給できる。下水から水素を製造する方法にも取り組みながら、県内の全域に水素ステーションを拡大する。