狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール：太陽光（2/2 ページ）

[陰山遼将，スマートジャパン]

性能と価格で市場開拓、蓄電池も視野に

　同社が性能面での強みとするのが「Q.ANTUM」という技術だ。太陽電池セルの裏面に機能性ナノ薄膜（誘電体）を形成する技術で、セルに入射した太陽光を裏面で反射し、再度セル内に向かわせることで発電効率を高められる（図2）。

図2 「Q.ANTUM」のイメージ（クリックで拡大）　出典：ハンファQセルズジャパン

　しかしPERC構造のセルの場合、初期のセル内部の構造変化によって出力が低減する現象（LID）が起きることがある。同社では今回の新製品のうち、Q.PEAK-G4.1にこうした出力の低減を抑える「Anti-LID」という独自開発の新技術を採用。これにより初期の出力の安定化や、長期に発電量を維持しやすくするなどの改良を加えた。

　なお、価格面については「競合製品より30〜40％程度安く提供できるのではないか」（東氏）としている。また、実際の提供時にはモジュールだけでなく、パワコンやモニター、金具や架台、保証など、必要な付帯製品・サービスに複数の選択肢を用意し、ユーザー側が最適な組み合わせを選べるようなかたちで提供していく。

　ハンファQセルズジャパンは、韓国ハンファQセルズの日本法人で、2011年から日本の太陽光発電市場に参入。2016年12月時点で国内における累計モジュール出荷量は2.7GW（ギガワット）となり、販売パートナーは500社、全国450カ所にサービス拠点を置いている。2016年は約700MW（メガワット）の出荷実績があり、2017年も同等の販売量を見込んでいるという。

　住宅太陽光では、国内で累計2万カ所の設置実績がある。なお、同社の2016年の出荷量700MWのうち、約25％が住宅および低圧向けとなる。今回の新製品の投入などで、今後この割合を30〜40％程度まで高めたい考え。

　また、住宅太陽光の自家消費シフトが進むとともに注目されるのが、蓄電池の活用だ。現在ハンファグループ自身は蓄電池の開発は行っていないが、ハンファQセルズジャパン 代表取締役社長の金鍾瑞（キム・ジョンソ）氏は会見後の囲み取材で、日本市場に蓄電池を投入する考えがあることを明かした。「現時点で蓄電池を自社開発するといった具体的な内容は決まっていないが、2017年内に何らかの発表ができるよう準備を進めている」（同氏）。