デジタル化がエネルギーマネジメントを変える、シュナイダーの取り組み：IT活用

シュナイダーエレクトリックは、デジタルトランスフォーメーションに注力してビジネスを推進する同社の取り組みを紹介した。同社IoTプラットフォーム「EcoStruxure」を軸に、同社顧客に対してエネルギーマネジメントやオートメーションのデジタル化・効率化を提供するという。

[松本貴志，スマートジャパン]

デジタルトランスフォーメーションを一気通貫で提案

　シュナイダーエレクトリックは2018年2月13日、東京都内で記者説明会を開催し、デジタルトランスフォーメーションに関する同社の取り組みと、日本国内で目指す方向性について紹介した。日本市場では、商業ビルやデータセンター、工場・プラントといった分野でデジタル化のソリューション提案を進め、顧客のエネルギーマネジメント改善につなげる。

白幡晶彦氏（クリックで拡大）

　2018年1月から同社日本統括代表に就任した白幡晶彦氏は「（同社が）どの領域のデジタルトランスフォーメーションを推進していきたいかというと、エネルギーマネジメントと工場やプラントなどのオートメーション（自動化）分野だ」と話す。これらの顧客が抱える業務・事業のデジタル化を推進し、事業効率を改善することが、同社が目指すデジタルトランスフォーメーションだという。

　また白幡氏は、「今後20年間で、エネルギー需要は1.5倍に増加すると予想しており、現時点でも、世界人口約70億人のうち約20億人が十分な量のエネルギーにアクセスできていない。しかし、気候変動防止のためCO2排出量は、現在の2分の1に抑制する必要がある」と指摘。フランスに本拠を置くシュナイダーエレクトリックでは、グローバル全社でエネルギー利用効率を3倍に引き上げることを目指しているという。

　このような課題を解決するためにも、デジタルトランスフォーメーションは重要な役割を担うとする。同社の試算では、商業ビルのエネルギーマネジメントにおいて、単純に設備を節電・省エネルギー機器へリプレースするなどアナログ手法のみに頼る場合と比較し、エネルギーマネジメントシステム（EMS）などのデジタル技術を併用した場合は、投資回収期間を約4分の1程度まで削減できるいう。

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　シュナイダーエレクトリックが、顧客にデジタルトランスフォーメーションを提供した一例として、アット東京が運営するデータセンターへの同社製空調機導入を挙げる。同社製空調機の導入によって、機器単体での空調効率改善に加えて、データセンター内IT機器の負荷状況に連動したリアルタイムなデジタル空調制御が可能になったことで、顧客はエネルギー・コスト効率の高いサービス運営が可能になったとする。

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　このようなデジタルトランスフォーメーションを提供する同社のIoTプラットフォームが「EcoStruxure」だ。EcoStruxureでは、同社がもともと強みとしてきたネットワークに接続できる“コネクテッドデバイス”から収集される膨大なデータを処理・分析し、さらにその結果から顧客にサービスを提供するアプリやサービスまで揃えており、顧客にデジタルトランスフォーメーションを一気通貫で提供できるという。

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　日本市場ではまず、データセンター向けのEcoStruxure IT、スマートファクトリー向けのEcoStruxure Machine、プラント向けのEcoStruxure Plantを重点的に展開する予定という。同社は、EcoStruxureの提供を通じてエネルギーマネジメントとオートメーション分野での効率改善を進めていく方針だ。