JPEAは日本における2018年度第1四半期の太陽電池出荷量に関する調査結果を発表。太陽電池モジュールの総出荷量は1378MW、前年同期比103%とほぼ前年同期並みで推移した。
太陽光発電協会(JPEA)は2018年8月、日本における2018年度第1四半期(4〜6月)の太陽電池出荷量についての調査結果を発表した。
太陽電池モジュールの総出荷量は1378MW(メガワット)、前年同期比103%とほぼ前年同期並みで推移した。一方でセルの総出荷量は156MW(前年同期比72%)と落ち込んだ。
モジュールの国内出荷量は1257MW(同99%)とほぼ前年同期並み。海外出荷は121MW(同173%)と前年同期に比べ大幅に増加した。モジュール総出荷量のうち日本企業は768MW(同100%)と前年同期並みで、外国企業は 610MW(同108%)と好調に推移した。日本企業と外国企業の比は56:44。また、国内生産と海外生産の比は26:74で、2017年度第4四半期に比べ海外生産の比率が上昇した。
モジュールの国内出荷量1257MWを用途別で見ると、住宅用途は236MW(同96%)であったが、全体の8割を占める非住宅が1020MW(同101%)と前年同期並みとなった。非住宅用途の内訳は一般事業用途が299MW(同92%)、発電事業用途が721MW(同105%)となっている。
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