産総研、日本全国を表示できるWeb地質図をリニューアル:IT活用
産総研の20万分の1日本シームレス地質図編集委員会は、2005年からWeb上で公開してきた日本全国の地質情報を継ぎ目なく表示する「20万分の1日本シームレス地質図」をリニューアルした。
PCやスマホなどから誰でも閲覧可能
産業技術総合研究所(産総研)の20万分の1日本シームレス地質図編集委員会は、2005年からWeb上で公開してきた日本全国の地質情報を継ぎ目なく表示する「20万分の1日本シームレス地質図」を完全リニューアルし、2017年5月に一般公開した。
地質図とは、植生や土壌の下にある地層や岩石の種類・時代・分布、それらの相互関係を表した地図である。地質図の情報により地盤の状態や活断層の位置、石炭、天然ガス、温泉、地熱といった地下資源の有無、火山活動の歴史などが分かる。資源探査、土木・建築、防災・減災、近年では観光など幅広い分野で利活用されてきた。
特に日本は4つのプレートがせめぎ合う場所であるため、世界の中でも非常に複雑な地質をしており、その成り立ちの背景や現在の状態が分かる地質図は、安全・安心な社会を実現する上で、重要な役割を果たしているという。
地質調査総合センターは、20万分の1地質図幅を基に地質図をデジタル化し、1つの地質図で日本列島をカバーした同地質図をWebサイトで公開してきた。継ぎ目のない日本全土の地質図を、PCやタブレット端末、スマートフォンで誰でも簡単に見ること可能だ。この地質図は日本全国を単一の凡例で見ることができる唯一の地質図で、世界的にもこのような情報量をもつ地質図を高速に閲覧できるシステムはないとする。公開以降のアクセス数は順調に増加し、トップページのアクセス数は100万件を超えている。
しかし同地質図は、1992年に刊行された「100万分の1日本地質図」の凡例を基に作成されたため、用いられている凡例の基本概念は既に約25年が経過していた。凡例は地質図に情報を表現するための「言葉」であり、それが刷新されない限り、新しい考え方を盛り込んだ地質図を作ることは困難だ。そのため、この25年間の地質学の進展を基に刷新した凡例を作成し、それに基づく新たな地質図の編さんが求められていた。
そこで、産総研では2010年に各分野の専門家を集めた20万分の1日本シームレス地質図編集委員会を立ち上げ、最新の知識に基づいた凡例の作成と再編さんを行った。全面的に刷新した凡例は「地質の年代」「岩石の種類」「地層・岩石ができた環境」を組み合わせた2400超の凡例からなり、従来の386に比べて大幅に増えている。岩石の区分を全て見直すことで、より詳細な凡例による地質図を提供できるようになったという。
これまでも20万分の1日本シームレス地質図は、地質図の上に活断層の位置などさまざまな情報を重ね合わせて表示できていたが、今回はより詳細な地質図となったため、重ね合わせる情報との相関関係がより分かりやすくなると期待される。
また地質図に各地域の行政情報などを合わせて的確な避難経路を導き出すなど、より効果的で、合理的な防災・減災対策を講じることも可能となる。観光分野においても、最新の地質情報でその地域の景観の成り立ちを説明できるようになるとする。
今後はこれまでのシームレス地質図と同様、活断層などの情報を重ね合わせることができるようにするなど利便性を向上させるとともに、ダウンロードデータも用意する予定だ。これまでのシームレス地質図を下敷きにして各種の情報をオーバーレイして表示する外部のWebサイトに対して、新版の完成を案内するともに、階層構造化された凡例を生かした各種アプリケーションソフトの開発と提供にも取り組んでいく。
関連記事
- 電柱の跡地がEV充電器に? 東電とパナソニックが地上機器を有効活用
東京電力パワーグリッドとパナソニックは、無電柱化エリアに設置されている地上配電機器とデジタルサイネージした情報配信サービスの企画開発に着手する。景観改善や災害時の安全性向上を背景に、国内でも都市部を中心に無電柱化が進んでおり、今後増加していく地上配電機器を有効活用する狙い。将来は電気自動車の充電器や自動運転車へのアシスト機能なども視野にいれる。 - 500円で始める見守り、東電と渋谷区がIoT活用で実証へ
渋谷区と東京電力ホールディングスは、IoT技術を活用した見守りサービスの実証を2017年6月から開始する。将来的には他地域にも拡大し、社会インフラサービスとして展開する狙いだ。 - 太陽光発電シミュレーションソフトを半額に、新機能も
ラプラス・システムが太陽光発電システムシミュレーションソフトウェア「Solar Pro」を約50%値下げ。また新機能として需要が拡大しているソーラーシェアリングへの対応や、より簡単に設計・シミュレーションを行える機能を追加した。 - モジュール単位の異常を遠隔監視で発見できる、新しい通信技術を開発
東京大学は太陽光発電所の稼働率向上に貢献する新しい通信技術「PPLC-PV」を開発した。同技術を利用した通信機を太陽電池モジュールに組み込むことで、不具合や異常を遠隔からモジュール単位で把握できるようになるという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.