最新記事一覧
大林組は、東名リニューアル工事で活用する施工シミュレーターに、最適な施工サイクルの提案機能と、リスクを可視化する機能を追加し、運用を開始した。現場の作業効率向上や労働災害の防止につなげる。
()
矢作建設工業は、東海大府工事事務所で建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)のNearly ZEB認証を取得した。建設現場で快適に働けるためのウェルネスに配慮した室内空間を実現する。
()
飛島建設は埼玉大学と共同で、地面に設置して工事振動を低減する「防振堤」を改良して施工性と耐久性を向上するとともに、適用範囲を15Hz以下の振動まで拡大した。
()
漏水や盗水を減らす方法や水道管取替工事の管理が適切に行われているかなどをチェックし、必要に応じてアドバイスする。
()
内田洋行ITソリューションズは、2024年問題への対応策として、建設業向けクラウド型勤怠管理サービス「UC+キンタイ for PROCES.S」の提供を開始した。現場作業員は、スマホでQRコードを読み取るだけで工事別や工種別に勤怠登録が可能になる。
()
イオンモールは、ショッピングモール「イオンモール仙台雨宮(仮称)」の建築工事に着手したと発表した
()
()
大気社は、TSMCが日本初となる熊本での工場建設で、クリーンルームや生産排気処理などの設備工事を担当した。参画の背景には、台湾での半導体工場の大型クリーンルームの設計・施工を手掛けてきた実績などがあったという。
()
建設現場向けロボットソリューションを提供する建ロボテックは、内装工事の天井施工を対象に、省力化を実現する楊重装置を開発した。
()
鹿島建設はCFT柱の施工作業を遠隔管理する工事映像配信システム「moni-as」を開発し、複数の現場に導入した。技術者や施工担当者の業務負担を軽減できることを確認した。
()
次に見られるのはいつだろう……。
()
東洋建設は、港湾工事におけるICT活用の一環として、大型リクレーマ船の施工状況を4Dで可視化するシステムを開発した。従来作業員が行っていた計測作業を自動化し、作業の初期段階から土砂を均等に投入できる。
()
毎日新聞社は三井不動産の「老朽化不動産再生コンサルティングサービス」を利用し、東京都板橋区に所有する築26年の新聞販売店の建物を、総戸数14戸の賃貸住宅に再生した。再生サービスは、既存躯体の補修/補強を行い既存建物の8割以上を再生する「リファイニング建築」を活用することで、建物の長寿命化を図りながら、建て替えと比較して工事費用とCO2排出量を低減する。
()
熊谷組は、汎用機械に容易に実装できる吹付けコンクリートの遠隔操作システムを開発し、九州電力発注の黒川第一発電所工事で施工を行った。遠隔作業を行ったオペレータや協力会社からは「遠隔吹付け作業を日常的に運用しても問題ない」との評価を得た。
()
三菱地所は「(仮称)軽井沢駅北口東側遊休地活用事業計画」の新築工事に着手した。
()
鴻池組は、2025年に開催する「大阪・関西万博」の工事現場で、四足歩行ロボットの活用に向けた実証実験を開始した。ロボットに工事現場を走行させ、遠隔操作や通信環境などを確認している。
()
鹿島建設は、建設現場の固定カメラの映像を画像AIを活用して解析し、作業に関わる技能者の人数と作業時間を把握できるシステムを開発した。工事出来高との連携により、歩掛りを正確に自動算出する。
()
西松建設とデーロス・ジャパンは、道路供用下での山岳トンネルの覆工リニューアル工事で、高品質のコンクリートを製造完する装置「再アジテートシステム」を開発した。長距離圧送後のコンクリートを連続再練り混ぜすることで、高品質のコンクリートを製造できる。
()
西松建設は、建設関係機械の設計/製作を手掛けるジオマシンエンジニアリング、建機レンタルのカナモトと共同開発したホイールローダ遠隔操作システム「Tunnel RemOS-WL」の実用機を、実際の山岳トンネル施工に試験導入した。
()
パナソニック エレクトリックワークス社は、電気工事の施工時間短縮や作業負担軽減につながる省施工製品群「ハヤワザリニューアル」の販売を強化する。2024年度にはハヤワザリニューアルの照明商材の売上台数について、2023年度比115%を目指す。
()
山梨県と企業10社が、国内最大級の水素製造システムの導入実証を開始する。「サントリー天然水 南アルプス白州工場」および「サントリー白州蒸溜所」に水素製造装置を導入する建設工事を開始した。
()
横河ブリッジは、国土交通省九州地方整備局発注の橋梁建設工事に、マスバランス方式でCO2排出量を100%削減した「グリーンスチール」を使用する。横河ブリッジによれば、国内橋梁業界でのグリーンスチールの採用は初めてだという。
()
鹿島建設とシャープは共同で、動画と静止画をハイブリッドに組み合わせて送信する山岳トンネル工事向けの遠隔コミュニケーションシステムを開発した。実際のトンネル工事で現場実証を行ったところ、通信環境が良好でないトンネル坑内の切羽の状態を目視判定した。
()
登録有形文化財「通天閣」で、体験型アトラクション「Dive&Walk」の新設を含めたリニューアル工事が竹中工務店の設計・施工で進められている。新アトラクションは、展望台屋根を一周するアスレチックと、地上40メートルから飛び降りるクイックジャンプの2種類で、オープンは2024年初夏の予定。
()
MetaMoJiが開発した「eYACHO」は、紙の野帳をデジタルに置き換える現場管理アプリ。手書き入力に対応し、図面や工事日報、作業計画といった情報をリアルタイムで共有する。2024年春には、AIによるKY活動支援の「安全AIソリューション」と、手書きメモや音声を共有するテレビ電話「GEMBA Talk」の搭載が予定されている。
()
CuboRexと東京電力パワーグリッドは、東京都渋谷区の無電柱化工事で、電動化した猫車/ねこ車を導入し、土砂運搬で作業効率化と時間短縮の効果を検証した。
()
日立システムズが提供するCYDEENは、もともと公共工事の事務処理を効率化する目的で開発したソリューション。その後は、ライフサイクルを総合的に支援するソリューションとして成長し、現在は公共/民間の区別なく、現場での作業効率や品質を向上させる基盤として多方面で利用されている。
()
大成建設は、秋田県の成瀬ダム原石山採取工事に、自動で土砂運搬作業が行える55トン積みリジッドダンプ「T-iROBO Rigid Dump」を導入し、バックホウとの協調運転による骨材原石運搬作業の自動化を実現した。
()
大林組は、トンネル覆工裏込め注入技術「スペースパック工法」で使用する可塑性注入材について、製造時のCO2排出量を最大130%削減するカーボンネガティブタイプを開発した。従来と同じ性能や施工性を維持しながら、インフラ補修を低炭素化する。
()
西松建設は、山岳トンネル工事の内空変位計測を効率化する「スマートプリズム」を開発した。トンネル壁面へのプリズム挿入配備により、取り付けや取外しに伴う高所作業を不要とし、作業の省力化や安全性の向上を図る。
()
工事いらずで賃貸住宅にも便利。
()
鹿島建設は、遠隔地に赴任する従業員の適切な健康管理のために、東京本社の健康管理センターに居ながら常時把握できるシステムの運用を開始した。システムでは、心電図、血圧、脈拍、体重などのバイタルデータと、服薬、運動、飲酒、睡眠などの生活情報をWebブラウザで確認して、健康状態をリアルタイムで管理する。
()
国土交通省の調査によると、大手企業50社の2023年の建設工事受注総額は17兆2093億円となり、前年比4.0%増加した。国内の受注高は16兆7208億円で5.4%増、海外は4885億円で29.2%減少となった。
()
建設に特化した人材派遣業のワールドコーポレーションは、デジタルツールの活用支援を通じた建設現場の生産性向上に取り組んでいる。今回、構造物のメンテナンスを手掛けるショーボンド建設とともに、施工管理システムによる橋梁補修工事現場の作業効率化に取り組み、1工種に対して作業員1人分と作業時間約1時間を削減した。
()
国土交通省はカーボンニュートラルに貢献する「GX(グリーントランスフォーメーション)建設機械認定制度」に認定された電動式建機を、東京都内の直轄工事で初導入した。直轄工事への認定建機の導入は、2023年12月の初回認定後初めて。
()
建設工事などの現場では、口頭による指示が伝わらずトラブルが頻発する、引き継ぎが円滑に進まないといった問題が顕在化している。そこで注目したいのが、写真による情報共有をベースに、現場と管理者をリアルタイムでつなぐアプローチだ。
()
技研製作所グループ企業の技研アジアは、鋼管杭回転切削圧入機「ジャイロパイラー」をシンガポールの建設専門工事会社に納入した。今後も、同地で増えている硬質地盤工事の需要に、独自のジャイロプレス工法で応えていくという。
()
大和ハウス工業は、約110億円を投じ、熊本県益城町に工業団地「DPI(ディープロジェクトインダストリー)シリコンヒルズ熊本」を開発する。現在、造成工事を進めており、2024年5月に完了した後、積極的に企業誘致を行い、2027年冬に全施設の完成を見込む。
()
関西ペイント子会社の関西ペイントブラーノなど3者は、賃貸住宅の原状回復工事で、壁紙を剥がさずに上から塗装する「クロスカラーリングサービス」の提供を開始した。一般的な壁紙の張り替えと比較して、施工にかかる時間を半減し、費用も最大で半分に抑えられるという。
()
今回は、「建具工事」にフォーカスし、BIM活用でどのような改善が見込め、その先の製造プロセス変革がなぜ必要なのかを解説していく。
()
東京都中央区京橋の「ブラザー東京ビル」の改修工事が完了した。改修に伴って使用電力の最適化や再エネ化を行い、ブラザーグループの拠点として初めて「ZEB Ready」認証を取得した。
()
建設キャリアアップシステムの能力評価基準に、「計装工事技能者」が新たに追加された。
()
一部区間を2月中旬をめどに再開する方針。
()
地盤ネットホールディングスのベトナム法人JIBANNET ASIAは、ベトナムでBIMを用いたリノベーション工事の請負をスタートさせた。第一弾となる工事では、日本在住の施主や現地の施工業者と、BIMベースの立体的な図面とCGパースを用い、合意形成を図ったという。
()
住友林業ホームテックは、AIを用いた「断熱改修工事提案システム」を開発した。AIは、改修で向上する断熱性能の見込み値を、改修前の熱損失係数に加えてスコア化し、顧客の求める性能やコストなどに適合した断熱改修工事を提示する。
()
野原グループは、施工現場のVR撮影データを生成し、工事管理や監理業務といった施工管理を支援するサービス「Stages(ステージーズ)」を開始した。
()
鹿島建設は、床版架設の工期を最大85%短縮できる「スマート床版更新(SDR)システム」を高速道路の床版取替工事に初適用した。SDRシステムの導入により床版取替工事に伴う交通規制の短縮が可能になる。
()
名古屋市で建て替え工事が進んでいた「中日ビル」が、4月23日に全面開業。93のテナントが出店する。
()
アイコムは、5G対応のゲートウェイ「IP50G」を発売した。携帯キャリアの5Gを活用するため、大掛かりな工事をせずに工場を5G環境にできる。
()
1年以内に倒産するリスクが高い企業が多い業種は何か。与信管理サービスを提供しているアラームボックスが調査結果を発表した。
()