最新記事一覧
日立建機とEIZO、サイレックス・テクノロジーは、遠隔地からの油圧ショベルの操作性と作業効率を向上する「遠隔操作ソリューション」を開発した。2024年度中にユーザーの工事現場で実証試験を行い、具体的な効果を検証する。
()
バッファローは、中小企業を対象に実施したNASのBCP／DR対策に関する実態調査の結果を発表した。それによると「NASデータをクラウドに遠隔地バックアップしている」と回答した企業の割合は27.9％だった。
()
鹿島建設はCFT柱の施工作業を遠隔管理する工事映像配信システム「moni-as」を開発し、複数の現場に導入した。技術者や施工担当者の業務負担を軽減できることを確認した。
()
竹中工務店は、アトムシステム、キッズウェイと共同で、建設現場の騒音と振動を遠隔地からでもリアルタイム管理できる「DECIBERY」を開発した。
()
安藤ハザマは東京大学と共同で、ローカル5Gと低軌道衛星通信を連接し、通信環境が脆弱な山岳エリアでも遠隔地と円滑なコミュニケーションが可能なネットワークシステムを構築した。現場の安全管理や施工管理業務を効率化する。
()
清水建設は、施工中の建物を再現した仮想空間の中に入ることで、遠隔地から建物の諸検査を行えるメタバース検査システムを開発した。3D点群モデルと設計BIMデータを融合させたメタバース空間で、施工中の建物が設計通りか、遠隔検査が可能になる。
()
鹿島建設は、遠隔地に赴任する従業員の適切な健康管理のために、東京本社の健康管理センターに居ながら常時把握できるシステムの運用を開始した。システムでは、心電図、血圧、脈拍、体重などのバイタルデータと、服薬、運動、飲酒、睡眠などの生活情報をWebブラウザで確認して、健康状態をリアルタイムで管理する。
()
Momoは、コンクリート型枠内部の温度や圧力の自動計測する「PコンPalette」を発売した。IoTセンサーとビーコンを内蔵し、コンクリート型枠内のセンシングでも残置物ゼロで、温度や締め固め圧力のデータを計測し、Wi-Fiを介して送信する。
()
ザクティは、遠隔地の映像をリアルタイムで共有できる「Xacti LIVE」を、能登半島地震で被災した自治体や企業、医療機関などに無償提供すると発表した。
()
パンデミックをきっかけに、遠隔地に居を構え必要に応じて出社する、長距離通勤を前提とした働き方が広がった。長距離通勤はどのような経緯で社会に生まれたのか。
()
戸田建設は、建設業の重篤災害の1つに数えられる山岳トンネル工事を対象に、CO2濃度や温度、湿度といった作業環境を測定し、LPWA通信を介して、遠隔地に居てもiOSアプリで確認できるシステムを開発した。
()
山洋電気は、遠隔地から装置の監視やメンテナンスができるモーションコントローラー「SANMOTION C S200」を発売した。モーターを制御し、リアルタイムに装置の状態を監視できる。
()
プラネックスコミュニケーションズは、遠隔地の情報をリアルタイムでチェックできる「どこでもセンサー」シリーズ2製品を発表した。
()
ヘルツ電子は、同社製の小型LoRa無線モジュールを搭載した「ガス検知の遠隔監視システム」を発売した。作業現場でガス中毒や酸欠の危険性が高まった場合、素早く作業者や遠隔地の監督者に知らせる。
()
日本電信電話と三菱電機は、操作が困難だったロボットアームを用いた作業を、遠隔地から違和感なく持続的に操作できることを実証した。ネットワークなどの連携制御技術と遠隔操作技術を組み合わせている。
()
東亜建設は、砂撒船の海上作業における生産性向上のため、重機の遠隔操作・自動運転システムの実用性検証を行った。2台のバックホウを1人のオペレータが遠隔地から操作し、効率的な運転ができることを確認した。
()
メタウォーターは、働き方の選択肢を増やし、社員一人一人の事情やライフスタイルに合わせた働き方を実現すべく、「遠隔地勤務制度」を導入する。
()
出光興産と同社の100％子会社であるソーラーフロンティアは2023年3月、遠隔地に設置した太陽光発電設備から需要施設へ電力を送電する自己託送の代行サービスを本格的に展開すると発表した。
()
NTTは2023年1月17日、同社が開発した通信品質制御技術とNTT東日本が提供するローカル5Gを組み合わせることで、遠隔地の操作者が通信遅延によるタイムラグを感じない自然な遠隔ロボット操作を実現したと発表した。
()
アナログ・デバイセズ（ADI）は、スマートビルディングやファクトリーオートメーションなどに向けた「シングルペアPower over Ethernet（SPoE）ソリューション」を発表した。同社の産業用イーサネットソリューションと組み合わせれば、遠隔地にあるエンドポイントに対しても、電力とデータの両方を長距離伝送することが可能となる。
()
自治体や民間企業の窓口や有人店舗の集約化が進み、対面サービスの提供が縮小している。一方でオンラインサービスの利用は伸び悩み、誰もが簡単に利用できるサービスが求められている。日立は、遠隔地からオンラインで自治体や民間企業の窓口サービスを利用可能にする「汎用デジタル窓口」の販売を開始する。
()
NTTドコモは、Skydioの自律飛行型ドローンに備えたカメラで撮影した映像をリアルタイムに遠隔地の多拠点で確かめられる映像伝送サービス「Skydio Streaming」の提供を自治体や企業向けにスタートした。なお、NTTドコモの調べによれば、今回の取り組みは国内初だという。
()
大成建設は、西尾レントオールとともに、施工中に得られる膨大なデジタルデータを活用して、現場管理の支援や生産性向上を図る統合プラットフォーム「T-iDigital Field」にアプリケーション「KIZUKIAI」を導入した。KIZUKIAIは、適用することで、現場での警報などのさまざまな安全情報をリアルタイムに確認・共有でき、取得した情報の記録・分析に基づく事後の確認・検証・改善により安全性の向上が図れる。
()
豪Atlassianのコラボレーションツール「Confluence」に関する一部製品で、遠隔地から任意のコードを認証不要で実行できてしまう脆弱性が見つかった。深刻度は同社基準の最高値である「Critical」で、修正プログラムは未公開。
()
SB C&Sは、リモート接続ソリューション「TeamViewer」とドローンのセット販売を開始した。組み合わせて用いることで、撮影した映像をダウンロードせずに、リアルタイムで遠隔地と共有できる。
()
Edgecrossコンソーシアムは、「2022国際ロボット展（iREX2022）」（東京ビッグサイト、2022年3月9〜12日）に出展し、会場内の他社ブースに出展されたロボットと接続しリアルタイムで遠隔監視を行った。また、Edgecrossを活用して遠隔地でエンジニアリングを行った連携ラインのデモを披露した。
()
Works Human Intelligenceが、大手企業を対象にした「自己都合で遠隔地に居住する従業員の通勤や転勤の扱い」に関する調査結果を発表した。通勤に数時間以上かかる遠隔地への居住を、何らかの形で「認めている」と68.5％が回答した。
()
Works Human Intelligenceは、「自己都合で遠隔地に居住する従業員の通勤や転勤の扱い」に関する調査を実施。通勤に数時間かかる遠隔地の居住を認める会社は約7割で、約3割は実費支給の上限が「ない」と回答した。
()
川崎重工業（以下、川崎重工）とソニーグループが設立した遠隔操作ロボットサービスのリモートロボティクスは2022年2月7日、最大で500kmの遠隔地から公衆回線を通じてロボットに作業指示を出す、リモートロボット操作システムの技術実証試験2件に成功したと発表した。
()
清水建設は、プロジェクション型VR技術を活用した体感型共同学習システム「VR-Commons」を開発した。VR-Commonsは、室内の壁と床面に疑似立体投影した映像コンテンツを利用し、グループ学習や体験型学習の場を創出するVRシステム。利用者は、ゴーグル型ディスプレイなどのデバイスを装着せずに仮想現実の学習空間を体感でき、関連資料や教材を投影面に重ね合わせて表示することにも対応している。また、複数のVR-Commons拠点をつないで映像コンテンツを共有するため、遠隔地にいる学習者とも同一空間にいるかのような感覚で学び合える。
()
神戸大学と香川大学、高知赤十字病院、オリンパス、NTTドコモは、リアルタイムで複数の人による医用映像確認とアノテーションを実現する遠隔医療の実証実験を2022年2月23日に実施する。
()
ソニーグループは2021年12月7日、同社が開発中の技術を紹介する「Sony Technology Day」をオンラインで開催。その中でOLED（有機EL）マイクロディスプレイと低遅延HMDシステムの組み合わせによる、VRによる体験共有システム技術を紹介した。
()
NECは、同社提供の遠隔地から犬や猫の様子をLINEのトーク形式で把握できるサービス「waneco talk」に、猫の排せつ時に、飼い主にLINEメッセージを送信するオプションを追加。2022年1月から提供する。
()
ニュージーランドのThe University of Aucklandと、ドイツのTechnical University of Applied Sciences Lübeckの研究チームは、足の裏をくすぐり、笑いを誘発するインソールを開発。遠隔地にいる恋人とくすぐり合いができる。
()
ビーズを浮かせる仕組みを簡単に構築できるシステムを活用。
()
OKIは、愛知県内の有料道路で、無線・電池駆動の「省電力構造物モニタリングシステム」を用いて、橋梁支承部の健全性評価に関する実証実験を行った。その結果、従来の健全性評価で必要だった電源や配線の工事を行うことなく、遠隔地から長期にわたり橋梁の正常性確認ができることを確認した。なお、実験は、総務省 戦略的情報通信研究開発推進事業の一部として開発されたモニタリングシステム技術の検証・評価を目的に、愛知県有料道路運営事業で新技術実証の場を提供する「愛知アクセラレートフィールド」に応募して実施した。
()
エイブリックの「バッテリーレス漏水センサー」が、東日本電信電話の無人通信施設に採用された。漏水した設備や場所を遠隔地から監視、制御でき、敷設工事やメンテナンスが不要なため、保守作業員の負担低減に貢献する。
()
沖電気工業は、現場や遠隔地で建設機械の全方位を見渡せるリアルタイムリモートモニタリングシステム「フライングビュー」やさまざまなセンサーで取得したインフラ設備のデータを集約するクラウド「インフラモニタリングプラットフォーム」を開発した。
()
楽天モバイルら4社が、新潟県が公募した「5Gソリューション開発促進事業」に採択された。今後、ARスポーツ「HADO」の開催や遠隔地への映像配信を行う予定だ。
()
新型コロナ感染症の拡大から1年半が過ぎ、急速に普及したリモートワークや非対面での働き方が日常の風景に溶け込んできている。現場を第一とする建築の現場でも、Web会議ツールをはじめ、クラウドでのデータ共有や工事現場と遠隔地をつなぐネットワークなど、著しく進化するテクノロジーを取り入れることで業務効率化とともに柔軟な働き方が可能になりつつある。ワークスタイルが多様化することでもたらされるのは、固定された職場からの解放だろう。建築家・隈研吾氏は、ニューノーマル時代の要請に適合する“新たなオフィスの在り方”を提唱しており、その具現化の一例として、国内有数の家具産地として知られる北海道上川郡東川町に、自身が主宰する設計事務所の新拠点を開設する構想を抱いている。
()
遠隔地から高齢の親を見守るためのテクノロジーを紹介しよう。
()
パナソニック システムソリューションズ ジャパン（東京都中央区）が、遠隔地にいるコンシェルジュが操作するアバターで利用者に観光情報を案内するサービスの実証実験を、9月まで東京都庁内などで行うと発表。
()
大成建設とソフトバンクは、5Gとロボットアームによる遠隔操作システムを活用した、細胞培養工程のピペット操作に成功した。東京・大阪間での実証実験により、遠隔地からのロボットアーム操作とピペット作業の正確性などが確認できた。
()
川崎重工業とソニーグループは2021年5月21日、ロボットを遠隔地から操作する環境を提供するリモートロボットプラットフォーム事業を展開する新会社を2021年夏に合同で設立すると発表した。新会社では遠隔操作に対応するロボットのソフトウェアやソリューションサービスを提供する。
()
ぐるなびが「遠隔地勤務」を4月に制度化。その裏では、バックオフィス部門が大量の紙と闘っていた。どのように解消したのか。
()
GNオーディオジャパンが手掛けるJabraブランドは、テレワークやビデオ会議での困りごとを解決してくれるデバイスを数多く用意している。新たに加わった「Jabra PanaCast 50」は、4K画質で180度の画角をカバーすることで、遠隔地との会議をスムーズにこなすことができるという。
()
千葉県柏市の国立がん研究センター東病院は、遠隔地から入院あるいは通院などする来訪者から同病院に近接する宿泊施設が望まれていた。こういったニーズに応えるため、三井不動産と国立がん研究センターは、宿泊施設の建設プロジェクト「（仮称）柏の葉ホテル計画」の計画を進めている。このホテルは、竣工後、三井不動産ホテルマネジメントが運営を行う。
()
NTTドコモが、エリアメール（災害・避難情報）の配信通知をSMSで行うサービスを開始する。遠隔地での配信を受け取る設定を行うことで、遠くに住む家族や親戚にも災害の発生や避難勧告／命令を伝えられるようになる。
()
場所にとらわれない働き方を実現するテレワークの導入が拡大している。遠隔地の人材を採用できるメリットもあるが、同様に他社から自社の人材を引き抜かれるリスクも高まっている。企業はどのような対策ができるか。
()
三井住友建設は、遠隔地から地震時における免震層の動きを計測可能なジョイスティック変位計を開発した。今後は、これまで免震層の水平変位を記録する手段として使用されてきた「けがき式記録計」に代わる計測システムとして、ジョイスティック変位計の適用を進めていく。
()