2017年4月に「会議の削減／短縮に関する読者調査」を実施。本レポートでは企業の会議実態やその改善・効率化への取り組み状況を紹介する。
アイティメディアは2017年4月3日から4月21日にかけて、TechTargetジャパン会員とキーマンズネット会員を対象に「会議の削減／短縮に関する読者調査」を実施した。会議の効率化や改善を試み、遠隔会議システムの導入に関与する会員を対象に調査。その結果からは、社内会議の出席数やその平均時間、会議に対する課題感と、課題解決に導くための遠隔会議システムを中心とした各ツールの導入状況や新たな投資計画などが明らかになった。本稿では、その一部を紹介する（全ての結果を記載したレポートは、文末のリンクから会員限定で閲覧可能）。
目的：TechTargetジャパン会員とキーマンズネット会員で、IT製品・サービスの導入に関与する方を対象に、 「会議の削減／短縮」について調査するため。
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員、キーマンズネット会員
調査期間：2017年4月3日（月）〜 4月21日（金）
総回答数：607件
※ 回答の比率（％）は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
現在、自社の会議について課題を感じる部分は何かを聞いたところ、「会議が長い（無駄な時間が多い）」（69.1％）といった回答が最も多く、次いで「会議が多い（定例化する必要性の低い定例会議や無駄な会議が多い）」（54.5％）が上がった。会議時間の長さと回数の多さ、この量的な問題が“会議に関する課題”の中心になっていることが明らかとなった。
また、これらに続く回答として、「会議の参加者のスケジュール調整が難しい」（50.1％）、「会議前に資料共有ができていない」（45.5％）が上がった。会議前の準備についても多くの企業で課題感を持っているようだ（図1）。
会議の効率化・改善を試みた経験について聞いたところ、「試みて効率化・改善できた」（26.7％）、「試みたが効率化・改善できなかった」（38.2％）、「試みたことはない」（35.1％）と回答は割れた。全体の64.9％が会議の効率化・改善を試みた経験があるが、そのうちの半数以上は改善に失敗していることが明らかとなった（図2）。
具体的にはどのような方法で会議の効率化・改善を試みたのだろうか。その内容を聞いた質問では、「会議ルールの見直し」とする回答が65.1％と最も多く、次いで「会議時間・数の削減」（50.4％）、「ITツールの導入」（46.8％）、会議のペーパーレス化（38.9％）が続いた。「その他」（4.8％）と回答した方からは、「SNSを用いて事前に会議内容を各人が把握できるようにした」「会議室を有料化した」といった声も挙がった（図3）。
遠隔会議システム（電話会議、ビデオ会議、Web会議を含む）を導入している企業に、利用している拠点数を聞いたところ、「1〜5拠点」（44.4％）を上げる企業が最も多かった。「21〜40拠点」（7.7％）、「41〜100拠点」（5.4％）、「101拠点以上」（6.6％）を合計すると19.7％に上り、全体の約2割は21拠点以上をつないでいることが分かった（図4）。
遠隔会議システムを既に導入している方に、導入時に重視したポイントを聞いたところ、「ユーザーの使いやすさ・操作性」（62.0％）、「導入コスト」（59.9％）に多くの回答が集まった。また、4番目に「音質の良さ」（31.4％）、6番目「画質の良さ」（25.7％）が挙がった（図5）。
その他、回答者の詳細な属性、回答者の会議の出席回数やその平均時間、会議改善のために導入している会議最適化ツールなど、本稿で紹介できなかった内容も含めた調査レポートの完全版を提供している。以下から詳細なアンケート結果が無料ダウンロードできるので、ぜひ確認していただきたい（TechTargetジャパン会員限定）。
TechTargetジャパン会員とキーマンズネット会員を対象に、企業の「会議の削減／短縮」に関する読者調査を実施した。本レポートは、読者の勤務先における「会議の削減／短縮」に関するツールの業務利用状況などをまとめている
提供：アバー・インフォメーション株式会社、ポリコムジャパン株式会社
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