モビリティショーで未来のクルマが登場、日本勢の巻き返しは？（1/3 ページ）

[産経新聞]

　新型コロナウイルス禍で中止となっていた車の祭典「東京モーターショー」が名称を変更し、自動車の枠を超えた「ジャパンモビリティショー」として26日から4年ぶりに開かれる。次世代モビリティー（移動手段）技術を体験できる娯楽性の高い多様なイベントが特徴だが、中国や欧米に比べて出遅れを指摘される電気自動車（EV）やソフトウエアを軸とする新たな車づくりで、日本勢が巻き返しへの存在感を示せるかも注目だ。

　「日本には素晴らしい技術がたくさんある。日本発の未来を世界に発信したい。そんな思いを『ジャパン』という言葉に込めた」

　主催する日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車会長）はショーの名称変更についてこう話す。

　イベントの参加企業は異業種やスタートアップ（新興企業）にも広がり、前回の192社を大幅に上回る475社超で、水上を進むドローンを手がける企業や、気球で宇宙観光を目指す企業なども登場する。“本丸”の自動車大手の出展内容も、ITとの融合など車の未来を展望する次世代技術がめじろ押しだ。

トヨタ自動車が次世代EV向けに試作した運転席

　トヨタ自動車は、人工知能（AI）やネット上のデータなどとの連携で次世代EVが“知恵”を持つ世界観を示す。

　乗員が走行中の車内から視界に入る店舗や植物を指さして車に「あれは何？」と問いかけると対話型の生成AIが、店の名前や扱う商品、植物の種類などを答え、車を止めたい場所を指さすと車が自動で駐車する。各種センサーやカメラ、音声認識ソフト、GPSなどを使い、車と周囲の街がつながる「インタラクティブ　リアリティ　イン　モーション」と呼ぶ技術だ。既に4月ごろから米カリフォルニア州の公道で実証実験を始めており、技術の一端をショーの会場で披露する。