「Web会議、OKです!」を広げよう!

ふと思い付いたアイデアを、今すぐ仕事仲間と共有したい。会いに行く時間さえ惜しいほどの創造性を、Web会議で。日本の働き方を変える、「Web会議、OKです!」を広げよう。

Web会議で、働き方をもっと自由に。

離れた場所にいても瞬時に互いの意見を交換し、コラボレーションワークを加速させる「Web会議」は、創発性が求められるこれからのビジネスに欠かせないツールとして注目されています。

会議は対面じゃないと……そんな古い習慣を改め、Web会議を「新しい働き方」のスタンダードにするために、ITmedia ビジネスオンライン編集部では「Web会議、OKです!」キャンペーンを展開してきました。メールの署名欄にたった一言、「Web会議、OKです!」と加えることで、誰もが自然にWeb会議を使える雰囲気へと日本のビジネスシーンを変えていきたい――。

Web会議で、働き方をもっと自由に。

そのためには、この想いを共有し、一緒にムーブメントを起こす仲間の助けが必要です。「Web会議、OKです!」を広げよう――みなさんの参加をお待ちしています。

広がる「Web会議、OKです!」の波

地方の実施率わずか13%:

全国のテレワーク実施率はわずか28%。地方を中心に「テレワークできるのにしない」実態が浮き彫りに。日本企業に残る「最悪の足かせ」とは?

(2020年4月23日)

経団連は、新型コロナウイルス感染拡大防止策としてテレワーク・在宅勤務を実施している会員企業が97.8%に上るとする調査結果を発表した。一方、実際に在宅勤務を行っている社員の割合は伸び悩んでいる。

(2020年4月23日)

パーソル総合研究所が、全国の約2万人を対象にした調査結果を発表。4月10〜12日の時点で、テレワーク実施率の全国平均は27.9%。3月9〜5日の調査結果(13.2%)から約2倍に増えた。

(2020年4月17日)

働き方改革と「新型コロナウイルス」の影響で、テレワークで使うPCへの需要がにわかに高まっているという。そこで、主要なメーカーの「テレワークお勧めPC」を紹介しているWebサイトをまとめてみた。

(2020年4月9日)

 新型コロナウイルス感染拡大を受けた政府の緊急事態宣言が発令されてから14日で1週間。大企業だけでなく、ベンチャー企業でも在宅勤務などのテレワークが進んでいるが、「仕事で使った自宅の光熱費や通信費の負担はどうなるのか」「家にはパソコンや無線LANがない」といった不安の声も少なくない。少しでも不安を解消しようと、一時金や手当を支給するベンチャー企業が増えている。

(2020年4月14日)

新型コロナウイルスの感染拡大の影響でテレワークが推進されているが、長期化すると心身に負担がかかり、うつ症状や子どもの虐待などが起きる恐れもある。換気や掃除、運動などで気分転換をするのが重要だ。

(2020年4月10日)

賛同企業募集します

Web会議を「新たな常識」とし、日本の働き方をもっと自由に――私たちのこの考え方に賛同していただける企業様を募集しています。

詳細は以下のページをご覧ください。

「Web会議、OKです!」を広げよう――キャンペーン参加企業を一般募集

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提供:アイティメディア株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ビジネスオンライン編集部/掲載内容有効期限:2021年3月31日

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