オンライン時代、採用と育成はどう変わる？

コロナ禍で迎える2度目の入社シーズンに向けて、企業は研修体制の抜本的な見直しが迫られている。ユナイテッドアローズでは、オンライン研修を取り入れたことで新人と“密”なコミュニケーションを取れただけでなく、内定辞退率の減少や、実店舗での素早い戦力化につながっているという。また、管理者向けの研修では、大幅な時間削減と、コストカットを実現した。具体的な研修方法やオンライン研修による成果について聞いた。

ガイアックス（東京都千代田区）は、自社の新サービス「面接動画スカウト」の社内活用を始める。新卒採用の一次面接を動画面接にし、応募者がそのまま他企業からのスカウトも受けられるようにする。「就活生は受ける企業の数だけ同じ質問をされて非効率」との考えから、一次面接にかかる工数を削減する取り組みだ。一方で、優秀な人材をみすみす外部に紹介することになるとも考えられる。その狙いを聞いた。

建物・施設の維持管理を手掛けるマイスターエンジニアリングは、昨年からオンラインによる1dayの仕事体験を始めた。学生の自宅に教材キットが届くコースもあり、オンラインでも実際の仕事に近い内容を体験できるという。

コロナ禍で各社が“人財削減”に追われている中、創業以来初となる新卒採用を始めた企業がある。優秀な人材が就職活動市場に豊富に存在する現状を逆手にとった、いわば“逆張りの人事戦略”を立てている。

タニタがTwitter採用を実施した。採用した新人はさっそく、ヒット商品を生み出したという。「とても良い人」を採用できた、成功の要因は何だったのか。

富士ソフトが2021年度の「新卒内定者交流会」をオンラインで開催。自社開発のバーチャル交流会ツールを活用し、内定者約500人、富士ソフトの社員約100人がアバター姿で参加した。その仕組みは。

コロナ禍の影響で内定者を集めた研修やイベントが難しくなっている。みずほFGは500人近い内定者をケアするためにあるオンライン体験型プログラムを導入した。参加者からも好評だという。

一昨年から学生とAIとで面接をする、対話型AI面接サービスを導入したアキタフーズ。その成果は？

人事業務の大きな負担である「採用」業務。特にコロナ禍によって、新卒採用にも変化の機運が高まっている。そんな中で、リファラル採用を活用するのも一つの手だ。内定者とともに、次年度の新卒採用をリファラル採用で行うケースも出てきている。

コロナ禍で「一時、白紙に戻すことも考えた」というDeNAのサマーインターン。最終的にオフラインからオンラインに切り替えたところ、「蓋を開けてみると、うまくは行った」という。どんな工夫をしたのか。

10月に内定式に参加した学生のうち、56.6％が「オンライン実施」の内定式に参加したことが学情の調べで分かった。「画面越しに内定者と顔合わせができて、入社が楽しみになった」との声があった一方「一度も会社に行っていないので不安」との声も。

例年「内定ブルー」になる学生は多いという。ビッグローブは今年オンライン内々定者懇親会を開き、先輩社員と話す場や内々定者同士の交流機会を用意することで、学生の不安や懸念点の解消に努めている。オンラインでの懇親会は初めての試みで、思わぬハプニングや苦労もあったという。舞台裏を聞いた。

ソフトバンクの人事部門は2017年度から、エントリーシートの評価にAI（人工知能）を活用。作業時間を75％削減するなど成果を挙げている。20年度の新卒採用からは、1次面接に相当する「動画面接」の評価にもAIを導入した。AI導入で苦労したポイントは何だったのか。

デジタル化によるテクノロジーの進展は、会社組織のありようや社員の定義にも影響を及ぼす。どのような変化をもたらそうとしているのか。

フレックスタイム制度を運用しているチームスピリット。ユニークなのが「中抜け時間」の活用だ。在宅勤務下で、長時間労働を防ぐ方法も用意している。どんな工夫をしているのか。

組織として高い目標を目指さなければならない場合、年次や役職に関係なく互いに意見を戦わせながら学び合い、成果を出し続けることが必要です。しかし「部下に発言を促してもなかなか意見や提案が出てこない」といったお悩みをお持ちの管理職や、「自由闊達な意見交換ができる社風の作り方が分からない」という人事担当者も多いのではないでしょうか。「話しやすい」組織にするための実践法をご紹介します。

テレワークで課題のコミュニケーション。この課題を解消しようと、雑談の機会を設ける企業も多いのでは。しかし、ただ雑談の時間を設けるだけでは、なかなか成功しない。そこで今回は、「テレワーク中の雑談」に関して解説する。

あらゆる人事施策には、メリットとデメリットがあります。他社にとっては良い施策でも、自社で導入してみると合わなかったということも起こり得ます。今回は、フリーアドレス、業績連動評価、年俸制の3点について、よくある誤解とその原因、対策を事例を交えてお伝えします。

新型コロナウイルスの影響でテレワークを導入する企業が増えている。業務の都合上、テレワークができる部署とそうでない部署に分かれる場合、特定の部署のみテレワークを許可することに、法的な問題はないのか？　弁護士が解説する。

デジタル化に向けた人事・人材戦略や制度が明確になっていても、それらを実現できる組織をどう作っていくかは、さらに重要な課題となる。今回はデジタルトランスフォーメーションの「トランスフォーメーション」の部分、つまり「いかにして組織を変革していくか」について取り上げていく。

コロナ禍で、採用面接も変化し、オンライン形式がメインになりつつある。一時しのぎではなく、抜本的な改善として「採用業務のオンライン化」を進めるには、注意すべきポイントがある。

ジョブ型の人材を雇用する上で企業が気を付けるべき、3つのポイントとは？　延べ17万人の社員研修・人材教育に携わってきたプロが指摘。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、多くの企業が2021年卒の新卒採用選考をWeb面接形式で実施。Web面接に対し学生はどのような意識を持っているのだろうか。リクルートマネジメントソリューションズが「大学生の就職活動調査2020」の結果を公表した。

来春入社予定の学生らを対象にした企業の採用内定式が1日、各地で開催された。今年は新型コロナウイルスの感染予防を理由に大手企業の多くがオンライン方式での開催を選んだ。本社機能を淡路島へ移転するパソナグループは……。

新型コロナウイルスの影響で今後景気が後退すると、高齢者と若年者の間の雇用は代替性が強くなる可能性が高まり、高齢者の就業により若者の採用が抑制される「置き換え効果」が起きる恐れがある。