休暇のオマケではない　生産性を高める、本当のワーケーション

なんだか最近、生産性が下がった気がする──そう思った筆者は、上司に相談して1週間のワーケーションを行ってみた。

ニューノーマルな働き方として、コロナ禍で注目されている「ワーケーション」。ホテルや旅行会社は独自のプランを打ち出しているが、実際のところどうなのか。ノマドワーカー歴5年を超える筆者が、2カ所で体験した様子をお伝えする。

注目を集めるワーケーションだが、総務がやるべきことは盛りだくさんだ。何から手を付ければよいのか、状況を整理する。

旅行先で仕事と休暇を切り替えながら行うワーケーション。子育て世代にとっては「子供と一緒でどう仕事をするのか？」という疑問もあると思う。1歳と3歳の幼児同伴でも、ワーケーションが成り立つのか。実際に試してみた。

ワーケーションは、コロナ禍で混乱する企業、地域、個人、それぞれにメリットをもたらす、アフターコロナ時代の新しい「働き方＆休み方」である。ただし企業がワーケーションのメリットを享受するには、しっかりステップを踏むことが重要だ。

総務・人事・経理などのいわゆるバックオフィス（管理部門）と呼ばれる部署は他の職種に比べ、出社して作業をしている割合が高い。そのような中、「バックオフィスこそ、ワーケーションをすべき」と力説するバックオフィスの専門家たちがいる。350以上の企業や自治体、官公庁などでの組織変革支援や業務改革支援の経験を持つ、作家でありワークスタイル専門家の沢渡あまねさんと、業務改善コンサルティングやBPOサービスを提供するWe will accounting associatesの代表取締役で税理士の杉浦直樹さんだ。「バックオフィスこそ、ワーケーションをすべき」理由を、対談形式で伺った。

宿泊施設検索サービスを手掛けるStayway（ステイウェイ、川崎市）が、「銚子電車を活用したサウナワーケーション」の参加者を募集すると発表した。

月刊総務が実施した「ワーケーションに関する調査」。ワーケーションの導入を検討しているかとの問いに、総務担当者の85.4％が「ない」と回答した。なぜ？

クロス・マーケティングと山梨大学の研究グループは、直近1年間にワーケーションを実施した1000人を対象に行った「ワーケーションに関する調査」の結果を発表した。

JTBは、オーダーメイド型「ワーケーション プログラム」の販売を開始した。

コロナ禍の影響でテレワークが一般化した。旅行先で仕事をするようなワーケーション市場規模はどこまで拡大するのか。矢野経済研究所が調査結果を発表した。

新型コロナウイルス感染拡大により、在宅勤務やテレワークなど新しい働き方が広まっているが、コロナ禍前から働き方改革の一環として「ワーケーション」の導入に力を入れてきた企業がある。それが日本航空（JAL）だ。なぜワーケーション導入に至ったのだろうか。

地域ブランディングなどを手掛けるふろしきやが、しなの鉄道の観光列車を使ったトレインワーケーション体験会を開催する。

社会の変化に合わせ、新たな働き方として注目されているのが、「都市型ワーケーション」だ。さらに平日の業務時間内に出張先た旅先で仕事をする「平日型ワーケーション」も注目を集めている。作家／ワークスタイル専門家の沢渡あまね氏などに効用を聞いた。

星野リゾートは、リゾートホテル「リゾナーレ八ヶ岳」で、ゴンドラを再利用したテレワーク用のプライベートオフィスの提供を11月10日から開始する。床面積は約2畳で、暖房機能やWi-Fiを完備。室内にはコンセント付きのデスクや、腰の高さのソファを配置する。また、テレビ会議用マイク・スピーカー、外付けディスプレイなどの貸し出しも行う。

テレワーク導入企業の経営者323人を対象とした「経営者のワーケーション及びその取り組みの実態」に関する調査――。

2020年6月、南紀白浜にワーケーション用の物件を構えることを決めた筆者。それまで「身の丈に合わない」といわれても「一流のオフィス」に投資してきたのに、なぜ、方向転換したのか。