文部科学省、平成25年度「学術情報基盤実態調査」の結果を発表
文部科学省が、平成25年度「学術情報基盤実態調査」の結果を発表した。「アクティブ・ラーニング・スペース」を整備する図書館数が増加傾向にある。
文部科学省は3月25日、平成25年度「学術情報基盤実態調査」の結果を発表した。
文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査している。調査は国公私立大学(国立86大学、公立83大学、私立605大学の計774大学)を対象に、インターネットを利用したオンライン調査システムで実施した。回答率は100%。
調査結果によると、大学図書館では機能強化の一環として、学生が主体的に問題を発見・解を見い出していく能動的学修のための「アクティブ・ラーニング・スペース」を整備する図書館数が増加。前年の226館と比べて35%増の306館となった。また、経費・設備面における課題としては、高額な外国雑誌・電子ジャーナル購入に関わる経費の確保が79.7%の大学で挙がっている。
コンピュータやネットワーク関連では、情報システムの一部または全部を学内の情報センターや学外施設に集約してクラウド化し、運用している大学は62.8%(486大学)で、昨年度(429大学)より57大学増加。背景としては、サーバやシステムの集約化によるコスト削減、学外のデータセンターなどを活用することによるバックアップ機能の強化といったメリットがあるとみられている。
教育へのICT活用として講義のデジタルアーカイブ化を実施している大学は23.9%(185大学)。MOOC(Massive Open online Course:Web上の無料大規模オンライン講座)をはじめとした取り組みの前提となる、双方向の参加が可能な講義として配信している大学は2.6%(20大学)となった。
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