他国と比較して国内企業はテレワーク対応に苦慮 レノボ、労働環境に関する調査を発表

レノボは、COVID-19の影響によるIT部門の業務内容や労働環境の変化に関する調査結果を発表した。同調査結果から、国内企業がテレワークなどの新たな労働環境への対応に苦慮している姿が明らかになった。

[ITmedia]

　レノボ・ジャパン（以下、レノボ）は2021年4月21日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響によるIT部門の業務内容や労働環境の変化に関する調査結果を発表した。

　同調査は2020年3月以降に実施され、COVID-19の感染拡大を受けて方針や勤務体制が変化した国内企業でIT設備購入の決裁権を持つ従業員を対象に、321人から有効回答を得た。

　同調査によれば、COVID-19収束後にテレワークとオフィスへの出社を組み合わせた「ハイブリッド」な勤務体制に移行すると回答した企業の割合は80％を超えた。国内企業の中には、COVID-19の流行前から働き方改革を進めているところもある。レノボは「これを機に現在の勤務体制を維持しようとする企業が多い」と分析する。

COVID-19収束後の勤務体制（出典：レノボのWebサイト）

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