PC−携帯連携ソフトの米Visto、日本市場に参入

[吉岡綾乃，ITmedia]

　米Vistoが、この春から日本市場に本格参入することが明らかになった。

　1996年に設立されたVistoは、サンフランシスコに本社を置く米国企業だ。Eメール、カレンダー、アドレス帳といった情報を、PCから携帯に転送するソフト“Visto Mobile”を、米国、英国、カナダ、香港などで展開している。

　Visto Mobileは、企業のファイアウォールの中にあるサーバ、通信キャリアのデータセンター、そして携帯など端末の3カ所にインストールするソフトの3つから構成される。対応する端末のプラットフォームは、Symbian OS、BREW、Java、Palm、Windows Mobileなどと多彩。携帯からアクセスできるメールサーバも、POP、IMAP、Microsoft Exchange、Lotus Dominoと各種に対応している。

　Visto Mobileを使うと、携帯電話から会社メールアドレスを使ってメールをやりとりできるのはもちろん、メール、カレンダー、アドレス帳などの情報が常にPCからプッシュされる。携帯でメールを読むと、PCのメールソフト上でも自動的に既読処理がなされ、PIMソフトやアドレス帳は常に最新の状態に自動的に同期されている。ユーザーが意識しなくても、常に携帯とPCとの間で最新の状態で同期が取られているのがポイントだという。

　来日したVisto会長、社長兼最高経営責任者のブライアン・ボゴシアン氏は「高機能な携帯端末を使い慣れており、メッセージサービスに習熟している日本は、非常に重要な市場だと認識している」と述べた。またライバルのBlackBerry（2004年12月28日の記事参照）については「日本市場ではスタイリッシュな携帯が人気があるので、どんな機種でもサポートしている（Vistoのような）サービスが有利。BlackBerryは、端末が大型なので日本になじむのは難しいだろう」とコメントした。

　法人向けサービス「Visto Mobile Enterprise Server」と個人向けサービス「Visto Mobile Personal Edition」の両方が提供される予定。日本ではキャリアを通じて販売する形をとる。料金についてキャリアが決めることとしつつも「希望としては個人向けは500〜1000円くらい、法人向けは1000〜2000円くらいの月額使用料で提供したい」（ボゴシアン氏）。サービスの詳細は、近いうちに改めて発表する予定だ。