日本IBM、モバイル・ミドルウェアで「M1000」サポート意向表明

[ITmedia]

　日本IBMは9月29日、携帯電話をはじめとするモバイル機器と企業のデータベースやWebアプリケーションの間で同期を取り、生産性向上を支援するモバイル・ミドルウェア「WebSphere Everyplace Access」の新バージョンを発表した。

　WebSphere Everyplace Accessは、PDAや携帯電話から、企業イントラネットのコンテンツやデータベース、Lotus NotesやMicrosoft Exchangeの電子メールやカレンダー情報にアクセスし、情報を同期させるためのミドルウェア製品だ。PocketPCやPalm OSベースのPDAのほか、NTTドコモのiモードやKDDIの携帯電話から利用できる。

　モバイル環境でも利用できるインスタントメッセージングツール「Lotus Sametime」が同梱されているほか、新着の電子メールや重要な情報を伝えるインテリジェント通知サービス、位置情報に基づくサービスなどが提供される。また、デバイス管理ミドルウェアによって、一元管理が困難なモバイルデバイスに対し、適宜アップデートなどを行える点も特徴だ。

　新バージョンの「WebSphere Everyplace Access V5.1」では、サーバの対応プラットフォームとしてこれまでサポートしてきたWindows 2000に加え、Windows 2003 ServerやUNIXがサポートされた。価格は、1CPU当たり1500万円、50ユーザー向けに限定した「WebSphere Everyplace Access Starter Edition V5.1」は450万円。9月30日より出荷が開始される。

　なお日本IBMでは新バージョンの発表とともに、NTTドコモの企業向け端末「ビジネスFOMA M1000」をサポートする意向も表明している。ただし、製品化の詳細は今のところ未定。