2007年の携帯電話の国内販売台数は過去最高に――ガートナー調べ
2007年の国内の携帯電話販売台数は約5230万台で、過去最高になったことがガートナー ジャパンの調査で明らかになった。
調査会社のガートナー ジャパンは、2007年の国内携帯電話販売台数が約5230万台になったとの調査結果を発表した。ワンセグ搭載などのハイエンド端末を中心に売れ行きを伸ばし、同調査では過去最高の販売台数を記録した。
調査リポートによれば、2007年はワンセグ放送受信機能や音楽再生機能、高画質大画面搭載機、高画素カメラなどのハイエンド端末への買い替え需要が促進され、カメラ付き携帯電話端末によって買い換え需要が大きく伸張した2003年を上回る規模になったという。
第1四半期から第3四半期は前年同期比2桁増の成長率を記録したが、第4四半期は前年割れとなった。同社では、買い換え需要が収束したためと分析している。
端末メーカー別では、シャープがシェア2位のパナソニック モバイルコミュニケーションズのほぼ2倍のシェアを確保し、2年連続で首位を維持した。同社の液晶テレビ「AQUOS」のブランドを冠した高画質の映像再生機能が人気となり、NTTドコモとKDDI、ソフトバンクモバイル向けの各端末で好調な販売を維持した。また、パナソニック モバイルコミュニケーションズは、機種のバリエーションを拡大したことで2年連続シェア2位を記録した。だが、第4四半期はNTTドコモ向け「P905i」が人気を博したものの、店頭での在庫切れが続き、販売台数を伸ばすことができなかったとしている。
3位以下には富士通、東芝、NECが続き、富士通は「らくらくホン」などシニア層向け端末が人気となり、前年の6位からシェアを拡大したほか、東芝は、AV機能を訴求ポイントに新機種を展開したため、ユーザー認知度向上に成功した。NECは前年の3位から後退したが、第4四半期に投入したドコモ向け「N905iμ」など薄型デザインを採用した端末が機能面とともにユーザーの支持を獲得したとガートナーでは分析している。
2008年の予測では、2007年秋から携帯電話各社が導入している新販売方式などで端末を長期間利用するユーザーの傾向が強まり、特に2008年後半から2009年にかけて一時的に需要が停滞するとしている。また、ユーザーニーズのさらなる多様化で端末メーカーを取り巻く環境が一層厳しくなるほか、2008年の国内登場が噂される米AppleのiPhoneなどユーザーインタフェースが特徴的な海外メーカー製端末が勢力を伸ばすことも想定されるとしている。
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