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ネット利用者の約1%がID盗難などの危険に:08年下期は8倍増
1000万人以上のインターネット利用者がID盗難などのマルウェア被害に晒されていることが、Panda Securityの調査で分かった。
1000万人以上のインターネット利用者がID盗難などのマルウェアの危険に晒されていることが、セキュリティ企業のPanda Securityの調査で判明した。1カ月当たり3.4倍のペースで増加すると予測している。
調査は、2008年に同社ユーザーなど約6700万台のPCを解析したもの。対象PCの1.1%が「Banker Trojans」などメモリ上に常駐してID詐欺や盗難などを働くマルウェアに感染していた。世界のインターネット利用者を約10億人とした場合、1000万人以上が危険に晒されているという。
また、感染PCの35%はウイルス対策ソフトウェアを最新の状態にしていたにもかかわらずマルウェアに感染していた。2008年下半期の感染PC数は、上半期に比べて8倍増となった。同社では過去14カ月の傾向から、2009年は1カ月当たりの感染増加ペースが3.36倍になると予測している。
ID詐欺マルウェアの危険性を認識して、深刻な損失からユーザー自身を保護することを考える必要があると指摘している。
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