SAPジャパン、インメモリコンピューティングを実現する「SAP HANA」を発表：ビジネスアプリケーションの未来

ハードとソフトをエンジニアリングレベルで融合したインメモリコンピューティング。SAPはこの技術にビジネスアプリケーションの未来を見る。

[唐沢正和，ITmedia]

　SAPジャパンは12月7日、最新のインメモリソフトウェア「SAP High-Performance Analytic Appliance」（以下、SAP HANA）を同日から提供開始すると発表した。

　同社では今年5月、新世代のビジネスアプリケーションを実現する本格的なインメモリコンピューティングを推進していく計画を発表した。今回リリースする「SAP HANA」は、パートナー各社のハードウェア技術とSAP独自のソフトウェア技術をエンジニアリングレベルで融合させて開発した、インメモリコンピューティングを具現化するソフトウェアの第一弾となる。

SAPジャパン 代表取締役社長のギャレット・イルグ氏

　SAPジャパン 代表取締役社長のギャレット・イルグ氏は、この発表にあたって、「SAP HANAは、ビジネスアプリケーションに革新をもたらすものだ。SAP HANAでは、エンドユーザーに対して、データをインメモリで提供することにより、システムの中にある情報をリアルタイムに活用できるようになる」と話した。インメモリコンピューティングの登場によって、従来のようにバッチ処理を待つ必要はなくなり、モバイル環境やオンデマンド環境においても情報活用のスピードアップおよび利便性向上が実現する。さらに、情報インフラをより迅速かつ安価に構築可能となり、メンテナンス費用も抑えられるため、TCOやROIの改善にも大きく貢献するという。同社は、SAP HANAの投入によって、ビジネスアナリティックの分野でもリーダーを獲得していくとの考えを示した。

SAPの志向する新世代の企業情報システム

　「SAP HANA」は、強力な演算エンジンとデータベースをメインメモリ上に統合し、データモデリング・ツールと組み合わせて提供される。新開発のインメモリコンピューティング基盤を搭載した「SAP HANA」によって、ビジネスユーザーは、業務データや分析用データ、Webデータなどあらゆるデータソースから、リアルタイムかつ単一の環境で、データウェアハウスやその他のシステムに影響を与えることなく瞬時にアクセスし、検索、モデル化、分析を行うことが可能となる。

HANAのアーキテクチャ

　また、「SAP HANA」は、インテルとSAPの共同エンジニアリングを通じて、インテル Xeonプロセッサ 7500番台で快適に稼働するように最適化されている。両社の緊密な協業によって、インテリジェントパフォーマンス、自動化されたエネルギー効率化、そして高度な信頼性を提供するソリューションを実現したという。

インテル 代表取締役社長の吉田和正氏

　インテル 代表取締役社長の吉田和正氏は、「SAP HANA」での協業について、「当社とSAPは、10年以上にわたる技術協業の歴史があり、企業における膨大な量のデータ処理を支援するため、ビジネスアプリケーションの開発に設計段階から共同で取り組んできた。今回のSAP HANAでは、高性能、高信頼性を備えたインテル Xeonプロセッサ 7500番台に最適化することで、革新的なインメモリコンピューティングを実現。今まで開発してきた中で、最もインパクトのあるアプリケーションだと考えている。今後も当社は、ハードウェアプラットフォームのテクノロジーを進化させつつ、ビジネスアプリケーションと一緒になってビジネスの変革を推進していく」と述べている。

　「SAP HANA」の販売にあたっては、SAPエコシステムに参加している戦略的パートナーの最適化されたハードウェアに「SAP HANA」を搭載し、高性能ビジネス分析アプライアンスとして提供する予定。まずは、日本ヒューレット・パッカードおよび日本アイ・ビー・エムと共同で、早期導入を希望する顧客向けに提供開始する。2011年度に約30社への導入を見込んでいる。

SAPのインメモリ・コンピューティングへのコミットメント

　なお、SAPジャパンでは、パートナーや顧客企業との共同イノベーション発信拠点であるSAP Co-Innovation Lab Tokyo（COIL Tokyo）において、「SAP HANA」のベンチマークおよびプロジェクトの検証作業ができる環境を年内に整備する予定。これは、「SAP HANA」が多くの顧客で実際に運用されるビジネスデータをもとに製品開発が行われた手法を、顧客の製品評価プロセスに拡張するもの。日本企業がインメモリコンピューティングの革新性を現実の環境において体感し、ビジネス価値を明確にするためのSAPジャパンとエコシステムパートナーによる共同の支援施策となる。