Google、Facebook、Twitterらが悪質広告対策で共闘 Ads Integrity Allianceに参加

悪質広告やマルウェアからユーザーを守る取り組み「Ads Integrity Alliance」に、Google、Facebook、Twitter、AOL、IABが参加した。

[佐藤由紀子，ITmedia]

　スパイウェア対策の非営利プロジェクトStopBadwareは6月14日（現地時間）、悪質な広告やマルウェアからネットユーザーを守る取り組み「Ads Integrity Alliance」の立ち上げを発表した。立ち上げメンバーとして、StopBadwareパートナーである米Googleの他、Facebook、Twitter、AOL、IABが参加した。

StopBadware.orgのAds Integrity Alliance説明ページ

　この取り組みで、参加メンバーは悪質広告対策のノウハウを持ち寄り、ベストプラクティスの開発、業界向けのポリシー提言、司法当局との情報共有などを実施する。

　GoogleとFacebookは最近、自社サービスにマルウェア「DNSChanger」感染ユーザーに警告を表示する機能を追加した。Twitterは4月に、複数のスパマーおよびスパムツール業者を提訴した。Twitterはこの発表の際、技術によるスパム排除の取り組みも継続していると説明していた。

　Googleのグローバルパブリックポリシーマネジャー、エリック・デイビス氏は発表文で、「悪質な広告は、オンラインでのユーザー体験を損ない、Webへの信頼を脅かす。Ads Integrity Allianceはユーザーを悪質な広告から守り、広告エコシステムの信頼性を高めるためにわれわれが共に協力するためのフォーラムになる」と語った。