IDC Japanは10月23日、国内の標的型サイバー攻撃向け対策ソリューション市場の調査結果を発表した。2013年実績は、特にソフトウェアやアプライアンスの製品分野が前年比155.5%の27億円となり、急拡大した。
またコンサルティングやシステム構築、運用管理、教育/トレーニングなどのサービス分野の2013年実績は、同5.7%の3137億円で、堅調な成長となった。
製品分野ではセキュリティインシデントが重大化しているため、マルウェアの検出から駆除までを迅速に対処することが求められ、既存のシグネチャ(定義ファイルなど)ベースの外部脅威対策製品との連携によるソリューションが拡大していくという。サービス分野でもインシデントの増加に伴って、インシデント分析/調査などのコンサルティングサービスからシステム構築、マネージドセキュリティサービスまで、高度なセキュリティ知識を持つ専門技術者によるサービスへの需要が高まっているという。
2018年の市場規模について同社は、製品分野が108億円(年平均成長率31.6%)、サービス分野では4237億円(同6.2%)と予想している。
関連記事
- 2013年のネットワークセキュリティ市場は急拡大――IDC調査
- 国内セキュリティ市場は堅調な伸び、クラウドやモバイルなどのリスク管理が焦点に
- 国内の情報セキュリティ製品市場は年率4.5%で拡大――IDC予測
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.