日立製作所とSAPジャパン、地理情報システム(GIS)大手のESRIジャパンは11月9日、社会インフラの将来の変化を予測して地図上に表示させる新システムの開発を発表した。交通やインフラ保守などの用途で活用が期待されるという。
新システムは、日立の高速データベースエンジン「Hitachi Advanced Data Binder」とSAPのインメモリ技術「SAP HANA」、ESRIのGIS「ArcGIS」を連携させたもの。3社では東京大学空間情報科学技術研究センターが提供する約130万人分の移動履歴と交通手段に関するデータを利用してタクシーの配車を最適化するシミュレーションをこのシステムで実証し、履歴データの分析から数十分後に人が移動する可能性の高い地点を瞬時に割り出して、ArcGISへ瞬時に表示できることを確認したという。
このシステムを活用することで、例えば、交通や物流では道路渋滞などの影響を受けにくい集荷・配送ルートを瞬時にシミュレートし、サービス品質の向上につなげることができる。実証実験のように人の移動履歴から混雑箇所の発生や移動先の候補を予想して効率的な交通サービスを提供したり、インフラ設備に搭載されたセンサ情報を利用して故障などを未然に防ぐための効率的な保守作業の計画を立案したりできるようになるという。
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