日本のIT大手はAI技術のグローバル発信力を高めよ:Weekly Memo(1/2 ページ)
富士通、日立製作所、NECが相次いでAI関連事業の取り組みについて発表した。3社ともAI技術は長年にわたって研究開発を重ねてきたというが、グローバルでの発信力をもっと高めたいところだ。
富士通、日立製作所、NECがAIへの注力を表明
富士通、日立製作所、NECの国産ITベンダー大手3社が相次いでAI(人工知能)関連事業の取り組みについて発表した。この分野では、IBM、Microsoft、GoogleなどのグローバルIT大手の取り組みがこのところ頻繁にメディアを賑わせているが、ようやく国産勢も負けじと声を上げた格好だ。
とくにNECは11月11日、記者会見を開いてAI関連事業の強化を訴えた。同社はAIを「学習、認識・理解、予測・推論、計画・最適化といった人間の知的活動をコンピュータ化した技術」ととらえ、30年以上前から関連技術の開発を進めてきたという。
AIが今、注目されているポイントはどこか。NECの会見で同社の研究開発部門を統括する江村克己執行役員が2つの図を使って解説していたので紹介しておきたい。
AI利用のポイントは?
同氏によると、AI技術の研究開発は1950年代から進められており、今、第3次ブームとして「機械学習」が注目されている(図1)。その機械学習も最近では図2に示すように進化してきており、AIに問題を解かせる「ブラックボックス型」と、AIと人間が協調して問題を解く「ホワイトボックス型」の2つのアプローチがあるという。
中でも今もっとも注目を集めているのが前者における「ディープラーニング」で、非常に精度の高い結果が得られるという。ただ、ブラックボックス型は結果しか得られず、その結果に至るプロセスを知りたければホワイトボックス型を適用する必要がある。「要はこの2つのアプローチを用途によってうまく使い分けることが大事」と同氏は説明した。
ちなみにNECは、前者では「RAPID機械学習」、後者では「異種混合学習」という技術をすでに実用化している。さらにAIと関連する可視化技術では「顔認証」「学習型超解像」「群衆行動解析」「物体指紋」「光学振動解析」、分析技術では「インバリアント分析」「テキスト含意認識」、制御・誘導技術では「自律適応制御」「予測型意思決定最適化」といった世界でトップあるいは唯一のAI技術群を有し、図3に示すように幅広いソリューション領域に適用されているという。
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