クラウド化か、それともオンプレ回帰か ITインフラの投資動向に現れた変化――IDC調査
IDC Japanによると、国内企業/組織のITインフラ投資の決定理由は、業務スピードや利便性の向上に加え、売り上げ拡大やビジネス創出への貢献などが重視されることが分かった。SDxやハイブリッドクラウドの活用で高度かつ柔軟なITインフラへの変革が重要になるという。
IDC Japan(以下、IDC)は2020年10月21日、国内の「ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ」の利用動向に関する調査結果を発表した。
同調査は、国内企業/組織でITインフラ導入の意思決定やプロセスに関与する回答者を対象に2020年7月に実施し、505人から有効回答を得ている。
ITインフラ投資の決め手となる評価基準とは?
調査結果によると、ITインフラへの投資を決定する評価基準は、「業務スピードの向上」(38.8%《複数回答、以下同》)、「システム利用者の満足度向上」(35.4%)、「システムのサービスレベルの向上」(34.7%)に加え、「売り上げ拡大への貢献」(34.5%)、「新規ビジネスの創出」(33.5%)といったビジネス価値実現への貢献が上位に入っていることが分かった。これらは年々上昇傾向にあるという。
これらの回答から、企業/組織にとってITインフラは、「デジタルトランスフォーメーション(DX)の基盤となり、ビジネス変革をけん引する役割を担うもの」として期待が高まってきているとIDCでは分析している。
中でも、「自社のDXは企業戦略と全体的/長期的に連動する」と答えた回答者では、DXのITインフラとして「プライベートクラウドに加え、パブリッククラウドサービスの活用」が進んでいることが判明。また、DXの推進に伴って、ITインフラの「SD(Software-Defined:ソフトウェア定義)化」や「仮想化」への投資が増加していることが分かった。
「クラウド化推進」の一方「オンプレ回帰」を選択する企業も?
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