「田舎に住んで、テレワークでバリキャリ」本気で望む人は何割？ 2000人に聞いて分かったこと：Citrix Overseas Report（1/2 ページ）

コロナ禍でテレワークが普及する中、人びとが都市部から郊外や田舎へ移住するケースが出てきました。技術の発達でどこからでも働ける環境が整いつつある今、自分の生活と仕事のバランスを見直し「地方や郊外に住んでテレワークしたい」「それが実現するなら、多少収入が減ってもいい」と考える人は何割いるのでしょうか。全米の調査からキャリアと生活の「本音」が見えてきました。

[永長 純，シトリックス・システムズ・ジャパン]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡大して以来、多くの国が外出禁止令を発令しました。このことは、急速なテレワークの拡大につながっただけでなく、わずか数カ月で都市生活に対する人びとの認識を大きく変えたことが、最近の調査で明らかになりました。多くの仕事がテレワークに移行するにつれ、オフィスの場所はキャリアの成功にとって以前よりも重要ではなくなってきており、この傾向は今後も続く可能性があります。

　Citrixは、米国の知識労働者（注）2000人を対象に調査を実施し、ニューヨークをはじめとする大都市に対する人びとの意識がどのように変化したかを調べました。その結果から、注目すべき点を幾つかご紹介します。

注：経済的利益を生み出すために知識を使用する労働者を指す。

「企業勤めでキャリアを積む＝都会に住む」という常識は崩れた

　調査の結果、回答者の4人に1人が、パンデミックの影響でテレワークが長期化することを見越して、すでに移住した（一部は大都市から離れている）か、移住を計画していることが分かりました。このうち44％が「もう元の場所や都市部には戻らない」と答え、49％は「一時的な引越しになる」と予想していました。

　移住の理由としては、37％が「仕事が完全にテレワークになり、今後も続くから」を挙げ、25％は「週に一度だけオフィスに出勤する必要がある」と答えています。さらに、22％が「パンデミックの影響で、どこにいても仕事ができることが証明された」と答えています。

　大都市や都市部で生活することは、キャリアの成功を助ける要素として長年認識されていました。しかし、多くのオフィスが閉鎖され、将来が見通せない今、この認識は揺らぎ始めています。調査によると、米国のナレッジワーカーの69％が「大都会での生活は、もはやキャリアの成功に有利とは限らない」と考えていることが分かりました。

　COVID-19拡大以前の2019年に実施された調査においては、回答者の半数以上（54％）が「大都市に住むことはキャリアアップに有益である」としていました。しかし今回「都市部に住むことが、仕事に重要だと感じている」と答えた回答者はわずか21％でした。

　仕事の在り方が変化し続ける今、人びとは自宅での生活と仕事とのバランスを見直し、より柔軟な働き方に適応する必要性を感じているのではないでしょうか。これは「自分にとって本当に大切なものは何か」を振り返る機会ともいえます。このような状況は「従業員の体験をより重視する」という意味で企業に変化を生み出しました。また、生産性の向上がどこにいても可能であると証明することで、より健康的なワークライフバランスの実現につながった例も少なくありません。

　実は今回の調査で、28％が「都市に住むことは、むしろキャリアに悪影響を与える」と回答しました。2019年、この質問に同様の回答をした人の割合はわずか8％でしたが、ここまで挙げてきた点を踏まえると、今回の結果はそれほど驚くべきものでもありません。