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日本のハイブリッドワーク、新型コロナワクチン接種普及後に進む? テクノロジー導入が鍵か――IDC予測
IDCの調査では、新型コロナワクチン接種普及後の働き方は「週5オフィス勤務」と予測する人は日米とも7割で、「隔週以上の在宅勤務」と予測する人は日本で約3割、米国では4割弱だった。日本でも「ハイブリッドワーク」を想定したIT投資が必要になるという。
IDC Japan(以下、IDC)は2021年7月5日、「Future of Workstyle(働き方の未来:働き方や働く場の改革や、改革の先にある未来像)」(以下、FoW)に関する企業ユーザー動向調査の日米比較結果を発表した。
このレポートは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン接種普及後の働き方を想定し、「働く場の変化」「テレワークの課題」「オフィスに戻る際に導入を検討するテクノロジーや設備」「FoWの促進要因と課題」「FoWをけん引するテクノロジーの導入状況と今後の投資予定」などについて把握する目的で、IDCが日本と米国で2021年3月に実施した企業ユーザー向けWebアンケート調査の結果を分析したもの。
ワクチン接種普及後「週5日でオフィス勤務」は何割?
分析の結果、COVID-19のワクチン接種普及後は、勤務場所はオフィスを中心としながら在宅勤務などのテレワークも定着する、いわゆる「ハイブリッドワーク」が進むとIDCは予測している。
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